最新記事

生物時計

男性にもある「妊娠適齢期」 精子の老化が子供のオタク化の原因に?

2017年6月29日(木)18時20分
モーゲンスタン陽子

alienhelix-iStock

<高齢の父親を持つ子供は「ギーク(オタク)」になる可能性が高くなるという研究結果が発表された>

男女のパートナーの不妊問題が語られるとき、長い間それはおもに女性側に原因があると考えられてきた。また、バイオロジカル・クロック(「生物時計」すなわち「妊娠可能な年齢の限度」の意。一般的に35歳くらいまでと考えられている)のために該当する女性たちに、本人の意思にかかわらず結婚・妊娠を迫るような風潮もある。

だがこのところ、最新の研究結果などを受けて、専門家たちが次々に声をあげ、年齢による 精子の質の衰えや、男性側に不妊の原因がある場合、そして男性側の「バイオロジカル・クロック」にも注目が集まっている。

男性セレブが悪影響?

これまでの多くの研究で、不妊ケースの20〜30%は男性側のみが原因、全体では半数のケースに部分的に関与していること、また40歳以上の男性、とりわけ45歳以上では精子の量と質が下がり、45歳以上のパートナーを持つ25歳以下の女性の場合、男性が25歳以下の場合に比べ妊娠までに5倍の時間がかかり、流産の可能性は倍になる、などの結果が出ている

これらの結果を受け、ガーディアンに不妊治療専門家が、女性だけでなく男性も自らの「バイオロジカル・クロック」についてもっと意識するべきだとの意見を寄せている。また、50代〜70代のセレブリティの男性たちが父親になったというニュースがしばしば世間を賑わすが、このような報道が男性にもバイオロジカル・クロックがあるという事実から目をそらす原因になっているとも指摘する。

精子を衰えさせるもの

45歳以上の男性の精子には多くの損傷が見られ、それが妊娠の起こりにくさや流産につながる。年齢のほかにも、喫煙や過度の飲酒、娯楽的なドラッグの使用、不健康な食事、座りっぱなしの生活や体重過多などが精子の質や量に影響を与える。しかも、これらを改善しようと健康的な生活に切り替えても、体が新しい精子を作り出すには3ヶ月かかるという(ガーディアン)。

さらに28日には、WHO基準の「郊外の道路程度」に相当する夜間騒音レベルである55デシベル以上のノイズにさらされ続けることが男性の生殖能力の著しい低下につながるというソウル大学校の最新研究結果をUPI通信が報じている。

【参考記事】カナダで性別を定義しない出生証明書実現の見込み

ポジティブなとらえ方も

たとえ子供を授かったとしても、45歳以上の父親の場合は子供に低身長症などの症状がみられる場合がある。また、自閉症やADHD(注意欠如・多動性障害)と診断される可能性が、20〜25歳の父親の場合のそれぞれ5倍、13倍になるという。

とは言っても、ポジティブな知らせもある。高齢の父親を持つ子供は「ギーク」になる可能性が高くなるという研究結果が、先週Newsweek米国版をはじめ多数のメディアで報告された。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、石炭火力発電支援へ 国防総省に電力契約

ワールド

EU、CO2無償排出枠の見直し検討 炭素市場改革

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中