ロシアとトルコの主導で、シリアは和平に向かうのか？（後編）

鍵を握るロシアとトルコ

難民を帰還させるには、内戦以前のようなアサド政権による恐怖の統治を継続させることはできない。アサド大統領は、自国民を虐待する大統領がどこにいるだろうかと平然と発言しているが、さすがにそれを信じる難民はいない。この戦争で、最も多くの自国民を殺害したのが空軍力をもつアサド政権とロシア軍であることは確実で、難民はこのままでは怖くて帰還できない。かといってアサドに退陣させるという選択肢も全く非現実的である。烏合の衆にすぎない反政府勢力に統治能力などない。そこで、東アレッポの反政府勢力が敗北した段階で、ロシアとトルコが、いわば和平の「保証人」となるかたちで停戦に持ち込んだのである。

だが、シリア東部から北部の地域の帰趨は明らかになっていない。仮に「イスラム国」を壊滅できたとしても、シリア北部で「イスラム国」と戦ってきたクルド勢力に自治権ないし独立を与えることは隣国トルコが絶対に容認しない。北シリアのクルド武装勢力（PYD＝統一民主党／YPG＝人民防衛隊）は、トルコ国内でテロ組織とされる極左のPKK（クルディスタン労働者党）の兄弟組織だからである。トルコは、アスタナでのシリア和平会合にクルド勢力の参加を断固として認めなかった。

ここで最初に指摘したアメリカのプレゼンスの低さに戻ることになる。シリア問題に関して、オバマ政権のアメリカは「イスラム国」壊滅のために有志連合を組織したが、地上部隊を送らず、現地のクルド勢力を支援するかたちで介入した。この他人任せの介入が、この地域の将来をさらなる混乱に導くことになる。トルコは、NATO加盟国であるにもかかわらず、現在、アメリカとの関係は冷え込んでいる。アメリカが「イスラム国」掃討のためにクルド勢力のバックについたことだけでなく、昨年7月15日に起きたクーデタ未遂事件の首謀者とされるフェトフッラー・ギュレンというイスラム指導者のトルコへの送還に応じないためである。彼は1999年以来、ペンシルバニアに拠点を構えたまま世界中の支持者の活動に指示を出してきた。

アメリカとの関係がこじれるにつれて、トルコはロシアに接近した。2015年の10月には、作戦行動中のロシアの戦闘機が領空侵犯したとしてトルコ軍機が撃墜したため緊張が走ったが、一年もたたないうちに、蜜月の関係となったのである。トルコとしては、ロシアと共にシリア和平の「保証国」としての地位を固め、アサド政権の支配がおよぶ領域に制限を加えようとしている。ロシアがアサド政権側をおさえこみ、トルコは反政府勢力側をおさえこむことによって停戦を維持すると同時に、トルコ国境と接する一部に「安全地帯」を設置させて、そこはアサド政権の手が及ばないようにしようとしている。安全地帯上空をアサド政権軍に対して飛行禁止にすれば、難民の一部を帰還させることが可能となるからである。

トルコにとっては、隣国シリアがどのような体制であろうと関心はない。トルコがシリアへの軍事介入に踏み切ったのは、第一に、アサド政権の攻撃を逃れてトルコに流入した難民の多くがスンナ派ムスリムであり、同じスンナ派のイスラム主義を採るトルコのエルドアン政権にとって見捨てることができなかったからである。ただし、同情だけではトルコ軍の直接介入には至らなかった。世界中から集まるジハーディストがトルコを通過してシリアに入るのを黙認したにすぎない。

トルコが地上部隊をシリア領内に進攻させる「ユーフラテスの盾」作戦を開始したのは、昨年8月24日のことである。表向きは「イスラム国」掃討作戦のために、アメリカ主導の有志連合軍に参加することだったが、実際には、「イスラム国」とクルド勢力の双方を攻撃することが目的だった。アメリカが支援するクルド勢力を攻撃するのは無謀だったが、アメリカ、EU、トルコなど世界的にテロ組織指定されているPKKの兄弟組織であるPYDとその軍事部門のYPGを公然と支援するのは「テロとの戦い」に関するダブルスタンダードだというトルコの主張には説得力がある。いかに「イスラム国」が非道で凶悪なテロ組織だとしても、毒をもって毒を制することをトルコは拒否したのである。ロシアは「イスラム国」掃討をアメリカ主導の有志連合軍にまかせ、トルコは反政府ジハード組織の後ろ盾となって、いつの間にかロシア・トルコでシリア戦争を終結させる方向に話を進めてしまったのである。

これでシリアに平和は戻るだろうか。シリア問題の専門家は、おおむねアサド政権の存続こそ安定の道という政権の主張をなぞってきた。だが、問題はアサド体制のイデオロギーや堅固な世俗的性格ではないのだ。戦争の犠牲者の多くがアサド政権の攻撃によるものである以上、国内避難民、難民ともに、破壊しつくされた故郷に帰ってアサド政権の支配下に暮らすことは困難なのである。その傷が癒えることが、仮にあるとしても、穏やかで平穏な生活と破壊しつくされた住居を復興させなければならない。その力は、シリアにはもはや残されていない。日本のTBSが行ったアサド大統領との単独インタビューによると、アサド大統領は、難民にではなく我が国に支援をしてほしいと主張していた。恐るべき商業国家としてのシリアは、他国の支援によってアサド政権のレガシーを再構築することを望んでいる。

だが、それはロシアとトルコが「保証国」になれば、ロシアなどシリアの同盟国の分担ということになろう。ロシアとイランがどこまでそれに応じるかは不明である。反政府勢力も組織によってはシリアにとどまって、一部地域の支配を続けることになるだろう。こちらもトルコに抑え込まれて政権軍との戦闘は停止させられることになる。現状では不十分なのだが、仮に、アメリカが、クルド勢力を抑え込む保証人となれば、「保証国」による統治に形がみえてくる。だが、そこまでいくのか？　シリア政府の主権は制約され、領域的にも制限が科されるから、こまでの統一シリアは結果的に維持できないことになるだろう。

≪執筆者≫
内藤正典（同志社大学大学院教授）
1956年東京都生まれ。東京大学教養学部教養学科科学史・科学哲学分科卒業。社会学博士。専門は多文化共生論、現代イスラム地域研究。一橋大学教授を経て、現在、同志社大学大学院グローバル・スタディーズ研究科教授。著書に『イスラム――癒しの知恵』『イスラム戦争　中東崩壊と欧米の敗北』（ともに集英社新書）『ヨーロッパとイスラーム』（岩波新書）『トルコ　中東情勢のカギを握る国』（集英社）など多数。