最新記事

軍事

銃で撃たれても「自動的に」治療してくれる防弾チョッキ

2017年1月24日（火）11時36分
サンディ・オング

Sgt. William Hester/U.S. Marine Corps

＜負傷兵の救命率を上げるべく考案された斬新な防弾チョッキに注目が集まる＞　（写真は救急処置ができる防弾チョッキを考案した米海兵隊のマシュー・ロング伍長）

　戦場で傷を負った兵士にとって、生死を分けるカギとなるのはいかに早く治療を受けられるかだ。衛生兵や軍医はある時はその場で、またある時は最も近い医療施設に移送しながら、負傷兵に応急処置を施す。とはいえ、紛争地帯では状況は刻一刻と変化しており、必要な治療が迅速に受けられるとは限らない。

　それも近いうちに、過去の話になるかもしれない。米海兵隊第３整備大隊に所属するマシュー・ロング伍長が、救命用の医薬品を特殊な容器に入れて取り付けた防弾チョッキを考案したからだ。これがあれば弾丸が飛び交う戦場で負傷しても間髪を入れず「自動的に」応急処置を施すことができる。

　医薬品入りの小さな容器は、防弾チョッキのセラミック製の板の内側に複数装着される。弾丸が防弾チョッキを貫通すると衝撃などで容器が壊れ、止血剤や鎮痛剤が放出されて傷口に入る仕組みだ。

【参考記事】米軍の新兵器は「サイボーグ兵士」、DARPAが開発中

　イラクとアフガニスタンで戦闘により命を落とした４５００人について分析した２０１３年の研究によれば、その90％は医療施設に到着する前に息を引き取っていた。死因の第１位は出血多量だった。つまり、この防弾チョッキによって負傷した兵士にすぐに止血剤を投与できれば、多くの命を救えるかもしれないのだ。

　もっとも英クランフィールド大学で防衛システム工学を教えるクリストファー・コールドリック講師は、このアイデアの「狙いは称賛に値する」が、「実用化にはかなりの困難を伴うだろう」と述べる。

　問題の１つが、容器から医薬品が放出されて傷口に入るまでの仕組みが大ざっぱな点だ。薬の量や薬が入る深さは、弾丸が容器のどの部分を破壊し、体のどこに当たるかに大きく左右され、調節することができない。

　また、銃創の痛み止めとしてはモルヒネがよく使われるが、複数の容器に穴が開いた場合にはこうした鎮痛剤の過剰投与が懸念される。

　その上、破片が体内に入る可能性があるため、容器は生物分解性の素材でなければならない。医薬品入り容器の装着で防弾チョッキの重量が増えることも問題だと、コールドリックは言う。

　これらの課題を解決するのは容易ではないだろう。だが米国防総省は技術革新に力を入れており、ロングのアイデアはその一環で海兵隊が主催した後方支援の新技術コンテストで入賞した。今後の開発には軍の支援が期待できる。

【参考記事】ロボットスーツ実用化で無敵の米軍に？

[2017年1月24日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権のＥＶインフラ助成金停止は違法、米地裁
2026.01.24

ワールド

加州がＷＨＯ感染症対応ネットワークに加盟、米の正式
2026.01.24

ビジネス

焦点：中国、サービス消費喚起へ新政策　カギは所得増
2026.01.24

ビジネス

ＮＹ外為市場＝米当局がレートチェック、155.66
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中