最新記事

米大統領

トランプの本心を身ぶり手ぶりで読み解く

2017年1月21日（土）11時00分
ジェシカ・ファーガー

Lucas Jackson-REUTERS

＜大混乱となった当選後初会見のトランプを、ボディーランゲージの専門家はどう見るか＞（写真：よく見せる独特のＯＫサインは何を意味する？）

　コミュニケーションで言葉と同じくらい、いやそれ以上に重要なのがボディーランゲージだ。ある研究によれば、メッセージの55％はボディーランゲージを通じて伝達される。声のトーンは38％、言葉は７％にすぎないとのことだ。しかも、最近の研究によると、ボディーランゲージは言葉よりも人の思考や感情を浮き彫りにするらしい。

　先週、トランプ次期米大統領が大統領選後初の記者会見に臨んだ。このときトランプが声を荒らげたり、記者を指さしたりといった露骨に攻撃的な態度を取ったことは知ってのとおりだが、ボディーランゲージを見ると、不安を感じていて、おそらく隠したいことがあったようだ。

　ボディーランゲージを30年以上研究しているパティ・ウッドによると、大統領選の選挙運動を始めて以降、トランプのボディーランゲージには若干の変化が見られる。例えば、身ぶり手ぶりをするとき、以前より手を高く掲げるようになった。これは、選挙に勝って自己評価が一層高まったことの表れの可能性があるという。

　表情にも変化が見られる。選挙戦の初期には感情の幅が広く、笑いと怒りの表情を自由に行き来していた。しかし次第に、「怒りの表情に長くとどまることが多くなった」という。

【参考記事】トランプ初会見は大荒れ、不安だらけの新政権

　その一方で、変わっていない点も多い。例えば質問に直接答えず、脈絡のない単語を並べる形で返事をする傾向がある。「完結した文章の形では答えない。奇妙な組み合わせの言葉を並べる。これは人を欺こうとしている人間に典型的なパターンだ」と、ウッドは言う。

　よく見せるしぐさも、聴衆を欺いている面がある。中指から小指まで３本の指を軽く曲げたような独特のＯＫサインはおなじみだ。スピーチ中にこのようなしぐさをする人はあまりいないので、聴衆は戸惑い、トランプのいいかげんな発言に注意が向きにくくなる。

　ウッドによれば、トランプは武器を使うようなしぐさもよく見せる。先週の記者会見でも、「ロシアとの関係はない」と述べたときに「物を断ち切るような」ジェスチャーをした。ニュースサイトのバズフィードを非難したときは、「目の前にある物を押しのけるように」手を動かした。これは、言葉としぐさの発するメッセージが一致しているパターンと言えるだろう。

　トランプのボディーランゲージが強力なメッセージを発していたのは、マイクの前に立っていたときだけではない。

次のページ「群れのボス」でありたい
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ロ、軍高官対話4年ぶりに再開へ　アブダビ三者協議
2026.02.06

ワールド

中国が金など裏付けのデジタル資産を開発しても驚かな
2026.02.06

ワールド

トランプ氏、薬品割引サイト「トランプＲｘ」を5日発
2026.02.06

ビジネス

英中銀総裁、3月利下げ確率予想「50対50は悪くな
2026.02.06
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中