アクティブセーフティ技術で躍進を狙う自動車部品メーカー

自動運転車を一般　(c) ReadWrite［日本版］編集部

　自動運転車が販売店の売り場に並び、我々がその車の価値を体験できるのはまだ先の話だが、本社をミシガン州トロイに置く大手自動車部品メーカーDelphi Automotiveはすでにその恩恵に与っている。

　2016年における同社の全世界での売上予想は162〜165億ドルであり、そのうち衝突防止のためのレーダーやカメラといったアクティブセーフティ技術を活用した装置は3億1000万ドルを占めている。また、DelphiのCEO ケヴィン・クラーク氏は、これまでで年間収益が50%の伸びを見せているという。

　DelphiとそのパートナーであるQuanery Systems Inc.は、自動車と物体との距離を光の信号を使って測定する「ライダーユニット（レーザー光線を使ったリモートセンシング装置）」を、車の安全性を高めたい自動車メーカーに向けて、まもなく出荷するところだ。

「これは、決してフィクションではなく実体を伴った結果だ。これらの商品は消費者が追加のお金を支払ってでも欲しいものだろう」と、クラーク氏は語った。

　ライダーや48ボルトの電子システムといった最新技術について、最近のインタビューでクラーク氏はある重要な情報を提供してくれた。

「アクティブセーフティ技術に関して言えば、これまでDelphiが注力してきたのはレーダーや画像システムでした。今回の『ライダーユニット』を搭載した自動車が市場に登場するのは、2021年頃になる予定です。自動車メーカーの取り組みがこれから本格化すれば、より早まる可能性もあるでしょう」

　Delphiはシンガポールにおける配車サービスに向け、多くの自動運転車を来年、同国に投入予定である。同様の自動車は、来年1月にネバダ州ラスベガスで行われるConsumer Electronics Show(CES)で展示されることになる。

　センサーに需要がある限り、画像認識やレーダー、ライダーの類の需要もなくならない、とDelphiは考えている。これらの技術によって、あらゆる環境下で最適なデータ収集が可能となる。自動車メーカーが、一台あたり4つのライダーを付けるとすれば、単価が約250ドルほどであることから一台あたりのコストは1,000ドルになる。