最新記事

テクノロジー

「次のインターネット」、噂のブロックチェーンって何?

2016年6月20日(月)16時00分
ケビン・メイニー

Gary Waters-Ikon Images/GETTY IMAGES

<仮想通貨ビットコインの根幹にある取引システム・ブロックチェーンは、未来のビジネス取引を変える「次のインターネット」になれるのか>

 ブロックチェーンをご存じですか? 今はまあ、知らなくて当然。インターネットだって、1993年当時はひと握りの人しか知らなかった。でもその後10年ほどで、私たちの生活に欠かせない存在になった。

 ブロックチェーンは仮想通貨ビットコインの根幹にある技術。世界中のコンピューターですべての取引記録を共有し、データの改ざんを困難にする仕組みだ。一定の取引データの塊(ブロック)をチェーンのようにつないでいくのでこう呼ばれる。

 単独の管理者はいない。インターネットが複数の将軍(グーグルやアマゾン)の率いる軍隊だとすれば、ブロックチェーンは働きアリの集団のような世界だ。みんなが平等に役割を分担し、黙々と働いている。

【参考記事】ビットコインをめぐる5つの誤解を解く

 93年は、インターネットよりも「情報スーパーハイウエー」が語られていた時代で、ヤフーという会社ができる2年前。フェイスブックの登場は誰も予想しておらず、後に創業者となるマーク・ザッカーバーグはまだ9歳だった。

 しかしインターネットはその後の10年ほどで急成長し、急激に普及し、世の中を変えた。80年代からテクノロジーの進化を観察し、多くの企業にアドバイスをしてきたドン・タプスコットに言わせれば、ブロックチェーンは「次のインターネット」になる可能性がある。

 そう考えるのは彼だけではない。今年第1四半期には複数のベンチャーキャピタルが、ブロックチェーン関連の新興企業に1億6000万ドルを投じた(前四半期は2600万ドル)。「ブロックチェーン」という単語のグーグル検索数は32%も増えた。

 ブロックチェーンは、ネットワーク上にあるデジタル情報の「本物」が勝手に複製されないことを保証する史上初のシステムだ。その技術が最初に通貨に応用された理由もここにある。1人の人間が誰かに通貨を渡す(支払う)際に、その通貨のコピーを手元に残せる(通貨が減らない)ようでは困るからだ。

個人の直接取引が盛んに

 ブロックチェーンがさらに発展していけば、今は会計士や銀行、弁護士や政府に頼っている信用や保証を自動化するシステムが実現するだろう。ブロックチェーン上にあるもの(通貨、証書や人物情報)は何でも「本物」と認識でき、世界中のすべての人がその価値に同意したことになるからだ。

 それだけではない。ブロックチェーン上の情報はすべてデジタルだから、プログラム化することが可能だ。

 通貨に一定のプログラムを組み込めば、それを誰が使用したかの履歴を完璧に追跡できる。ソフトウエア化された契約書なら、仕事の進捗状況を知ることができ、支払いも銀行を通さずにできる。音楽配信に応用すれば、iTunesのような仲介サイトを省いて、アーティストに利用料金を直接送金できるようになるだろう。

 既にブロックチェーンを応用した企業が登場しつつある。例えばエバーレジャー社は、ブロックチェーン上でダイヤモンドの取引を管理している。

 センサーで個々のダイヤの形状を厳密に測定し、そのデジタル指紋を登録する仕組みだ。ブロックチェーン上にはそのダイヤの取引履歴が記録され、購入希望者は事前に来歴を追跡することができ、いわゆる「ブラッド・ダイヤモンド」や盗品の購入を回避できる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ」が物議...SNSで賛否続出
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 4
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 8
    高市首相の「台湾有事」発言、経済への本当の影響度.…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中