最新記事
ドーピング

出場停止勧告を受けたロシア陸上界の果てしない腐敗

検査機関自らがドーピングを助けて金を取るマッチポンプ方式で偽造されてきた勝利

2015年11月10日（火）16時38分
コナー・ギャフィー

汚れた栄光　ロシア選手が出場した競技会の結果はもはや信用できない（ロシアのロンドン五輪代表選手、2012年）　Mikhail Klimentyev, Ria Novosti-REUTERS

　世界のスポーツ界に衝撃が走った。ドーピング疑惑を調査していた委員会が、ロシアの陸上選手をオリンピックも含む国際競技会から出場停止処分にするよう勧告したのだ。世界反ドーピング機関（WADA）の独立委員会は昨日、最新の調査報告書を発表し、ロシアのアスリートと検査機関による国家ぐるみのドーピングと隠蔽の実態を告発した。

　報告書は、ドーピングを行っていた可能性があるロシアの選手たちが競技に参加したことで、2012年のロンドンオリンピックは「破壊された」とロシア陸上界を厳しく批判。また国際陸上競技連盟（IAAF）の「組織的な怠慢」もドーピング検査の正確性の妨げになったと指摘する。

　元WADA会長のディック・パウンドが率いる同委員会は、選手たちから採取した1417の検体を意図的に破壊したとして、モスクワのドーピング研究所からWADAの公認を取り消すよう勧告。さらにロンドンオリンピック女子800メートルの金メダリスト、マリヤ・ザビノワらロシアの陸上選手５人の永久資格停止処分を求めた。

ドーピングをさせて礼金を取っていた当局

　IAAFのセバスチャン・コー会長は電子メールによる声明のなかで、報告書の内容を「憂慮すべきもの」とし、全ロシア陸上競技連盟（ARAF）への制裁を検討するプロセスに着手したと述べた。

　ARAFとロシア・アンチ・ドーピング機構（RUSADA）からのコメントは得られなかった。

　英BBCニュースによると、委員会が調査に着手したきっかけは、ドイツの公共放送ARDがドーピングと賄賂の蔓延の実態を報じたこと。ARDは、ロシア人選手の最大99パーセントがドーピングを行なっていたこと、またロシア当局は禁止薬物を支給し、陽性の検査結果を隠蔽する引き換えに選手から金を受け取っていたことを暴露していた。

　陸上界は以前からたびたびドーピングの疑いをかけられており、批判が殺到していた。８月には、ARDと英サンデー・タイムズ紙が、2001～2012年にかけての血液検査の結果から、ドーピング違反が疑われる選手が800人以上いるのではないかと報じたばかり。

　今回の告発は、IAAFから流出した大量の血液検査データに基づいている。そのIAAFは、「疑わしい血液検査結果を追求する義務を怠った」とするARDやサンデー・タイムズの批判を否定している。

FIFAの腐敗と比べても桁違いに大きい

　11月はじめには、８月にIAAF会長の座をセバスチャン・コーに譲ったラミーヌ・ディアックと幹部数名が、ロシアの陸上競技連盟から約100万ユーロ（110万ドル）を受け取り、陽性のドーピング検査結果を隠蔽した容疑で、フランス警察による取り調べを受けていた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違
2026.04.12

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず　停
2026.04.12

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置　野党党首訪中
2026.04.12

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」＝赤沢経産
2026.04.12
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける？ 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落　不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中