最新記事

中国

iPad2欲しさに腎臓を売った17歳

物欲に駆られた高校生の衝撃的なニュースは、中国社会にはびこる臓器ビジネスの氷山の一角にすぎない

2011年6月6日(月)17時30分

物欲の時代 話題のiPad2を手に入れるためなら何だってする? Charles Platiau-Reuters

 中国安徽省の17歳の高校生が、iPad2欲しさに片方の腎臓を2万人民元(約25万円)で売ってカネを工面したと、上海日報オンライン版が6月2日に報じた。少年はインターネットを通じて腎臓を売る手配をしたと、BBCニュースは伝えている。

 上海日報によれば、少年は「iPad2が欲しかったけれど金がなかった」と語ったという。「(臓器売買の)ブローカーがネットで接触してきて、腎臓を2万人民元で売る手伝いをすると言った」

 交渉の末、少年は4月28日に湖南省林州の林州第198病院で右側の腎臓を摘出。3日後に退院し、報酬など2万2000人民元を受け取った。

 事件が発覚したのは数日後、新品のiPad2とノート型パソコンを持ち帰った少年の母親が、息子の脇腹に深い傷があることに気づいたのがきっかけとされる。少年から話を聞いた母親は、林州の警察署に被害届を提出。英テレグラフ紙によれば、母親は「大金をどうやって手に入れたのか問い詰めたところ、腎臓の一つを売ったと白状した」と語ったという。

背後には臓器売買の巨大な闇市場

 病院側は泌尿器科を民間のビジネスマンに貸し出したことは認めたものの、手術が行われた事実は把握していなかったと説明している。少年にカネを渡した人物の行方は分かっていない。

 中国では政府の取り締まりにも関わらず、ネット上での臓器売買が当たり前のように行われている。臓器移植を必要とする人は中国全土で年間100万人以上に達するが、実際に移植を受けられるのは1万人以下。そのため、ブローカーや医師、腐敗した行政関係者などがうごめく臓器売買の巨大な闇市場が生まれている。

 BBCニュースによれば、中国当局は07年に臓器売買を禁じ、売買行為を撲滅するために無償の臓器提供制度を導入したという。

 ニュースサイトのアジアワンによれば、少年は自分の行為を後悔しており、腎臓を摘出したことで体調が悪化したと語っているという。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策

ビジネス

円続伸し152円台後半、ドルは弱い指標が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中