最新記事

テロ警報

ビンラディンがツイッターを使わない理由

2010年10月7日(木)18時08分
クリストファー・ディッキー(中東総局長)

残り少ない天才テロリスト

 確かにテロリストにしろハリケーンにしろ、どちらも理屈でどうこうきる相手ではない。だが国民が本当に教えて欲しいのは「嵐が本当に来るのかどうか」という1点だ。

 台風が来ると分かれば、家の窓に板を打ち付け、ミネラルウォーターを備蓄するといった対応ができる。だが欧米諸国の情報当局が恐れるように、ライフルを担いだいかれた連中がパリの地下鉄で無差別発砲を始めたら、私たちはどう対処すればいいのだろう?

 実際問題、テロの嵐が起きたらもはや手の打ちようはない。今回の注意喚起は表向き「警戒を怠るな」という大ざっぱなメッセージだ。それはニューヨークの地下鉄で見かける「何か不審なものを見かけたら通報してください」という掲示と変わらない。

 だが今後もテロの動向を正しく把握し、事件の発生を阻止していきたいと思うなら、人々は2つの重要な原則への理解を深めなければならない。

 1つ目は、凶悪なテロリストは世界にほんの少数しかおらず、その中でも頭の切れる者はさらに少ないということだ。テロ計画を妄想するだけなら誰にでもできる。なのに事件が起きないのは、悪夢を現実にするのは夢想するよりはるかに難しいからだ。

 それまでもさまざまなテロ事件に資金を出したり裏で糸を引いていたビンラディンは01年、大規模なテロ攻撃を計画する能力を持った悪の天才数人と手を組んだ。その1人、モハメド・アタは9月11日の同時多発テロで命を落とした。ハリド・シェイク・モハメドやアブド・アルラヒム・アル・ナシリは逃走の後に捉えられ、今はグアンタナモの米軍基地にいる。

 9・11テロ並みの大規模な事件が起きていない大きな理由は、アルカイダの人材の層がそれほど厚くないからだ。最近になって新たな黒幕たちが登場しつつあるが、彼らも執拗な追跡と爆撃の対象になっている。

憎しみがテロの連鎖を生む

 2つ目は、大陸全域を対象にした渡航情報を出すのはいいが、その主たる目的は、今後アルカイダに加わる人間の数を減らすことでなければならないということだ。だが外国人アレルギーが強まっている欧州やアメリカでは、イスラム教徒と見れば殺人予備軍だと勝手に思い込む傾向が強まっており、テロ志願者を減らすことの重要性は看過されている。

 このような世間の冷たい目に対する一部の人々、つまり過激なイスラム教徒の反応は予想がつくはずだ。自分たちの実像や行動とは無関係に過激なテロリスト扱いされた彼らが、じゃあその通りテロに走ってやろうかと考えてもおかしくない。

 パキスタンの部族地域で最近米軍が行った無人機爆撃で死亡したのは、欧州でテロを行うために訓練を受けていたらしいドイツ国籍の数人だ。ドイツ人だけではない。過去数年間、フランス、イギリスなどのヨーロッパ諸国の国籍を持つ人々(中東系や南アジア系の人もいれば、そうでない人もいる)が、パキスタンの部族地域へテロ訓練のために赴いたことが突き止められている。

 もしビンラディンがツイッターに登場したらどうなるか。すべてのイスラム教徒をかたくなに憎み恐れるヨーロッパ人やアメリカ人からの差別的な言動を逆手にとって、それこそ1時間おきにメッセージを出すだろう。

 政治家や評論家、扇動したいと望む者たちが、10億人を超えるイスラム教徒たちの希望や思いや信仰をたった数百人のイスラム過激派が犯す残忍な暴力行為と十把ひとからげに扱おうとするならば、それはテロリストと同列の非人間的な行為だ。

 これではテロリストがツイッターを使う必要などない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

連合、春闘賃上げ要求は平均5.94%で高水準維持 

ワールド

マレーシア中銀、政策金利据え置き 4会合連続

ワールド

「最後までやり遂げるよう」、米国防長官がイスラエル

ワールド

ウクライナ、昨年末に米製ミサイル一時枯渇 ロ大攻勢
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中