超大国中国の貫禄に英高級誌が逆ギレ

英エコノミスト誌は「超大国らしく振る舞わない」と中国を批判したが、本当は超大国らしくなり過ぎたことに腹を立てているだけだ

2009年10月7日（水）16時29分

スティーブン・ウォルト（ハーバード大学ケネディ行政大学院教授＝国際関係論）

紛れもない超大国　自分勝手と文句を言うのは的外れ（10月1日、建国６０周年の軍事パレード） CDIC-Reuters

　英経済誌エコノミストといえば、明敏でピリリと皮肉のきいた、やや保守的な分析記事が多いことで知られる。記事にはウィットとバイタリティーがあふれていて、タイムやニューズウィークの記事のほとんどは足元にも及ばない。

　だが、誰だって完璧にはなれない。エコノミスト誌10月3日号の、建国60周年を迎えた中国に関する記事はあまりに的外れだった。中国が「必ずしも超大国のように行動するわけではない」ことを批判し、「これほど自信のない」政府をもつ国が台頭していることを我々は懸念すべきだと結論づけている。

　だが注意深く読むと、この記事の記者が本当に不満に思っているのは、中国が超大国のように振る舞っていることだとよく分かる。中国の一部の政策は、エコノミストのエディターたちの好みではないようだ。

　彼らは、中国は「現状維持の大国」ではない（これは正しい指摘だ）と指摘する。だが、いつの時代の超大国も変化を求めてきた。過去のヨーロッパにおける超大国はほとんど絶え間なく争いを繰り広げ、その対立関係はときに長期にわたる血みどろの戦争をもたらした。

　冷戦時代のアメリカも、ソ連を中心とする共産主義体制を封じ込め、倒そうとした（ソ連政府もアメリカに対して同じことを考えていた）。アメリカもソ連もそのために核戦争を起こすことは望まなかったが、「現状を維持すること」にも関心はなかった。

　ソ連崩壊後、ジョージ・ブッシュ大統領は「単独で権力の頂点に立ち、世界を作り変えるたぐいまれな機会を得た」と言った。これは「現状維持」の考え方とは違う。その後ブッシュの息子が、ライフルを突きつけて中東の大部分を「変身させる」のは素晴らしいアイデアだと思ったことも、エコノミストは忘れてしまったのだろうか？　こうした基準で見れば、確かに中国の修正主義的な振る舞いは穏健に見える。

軍備の近代化に仰天するほうが変

　エコノミストは、中国が建国60周年の祝賀行事として大規模な軍事パレードを行ったこと、軍備の近代化を進めていること、そして空母などの建設計画の全容を明らかにしないことにも懸念を示す。これも、仰天するようなことだろうか？

　どんな超大国も、武器を見せびらかすのは大好きだ（アメリカでは年間１５０回以上の航空ショーが開かれているし、スーパーボウルのときは空軍機がスタジアム上を飛行する）。そして経済的に急成長を遂げている国が、増え続ける富の一部を軍事力増強に差し向けることは誰にでも予想できる。

　中国は「（世界の）どの問題に手を貸すべきか、いまだにえり好みしているようだ」と、エコノミストは非難する。衝撃的？　いや、とんでもない。他の国だってそうしている。さらに、中国は自国の人権問題を非難されたり、外国政府がチベットの最高指導者ダライ・ラマの訪問を受け入れたときに過剰反応するとも指摘。それは事実かもしれないが、外国からの批判に激しく反発するのは中国だけではない。

　エコノミストは、中国が「戦略上の常識より、経済的な国益を優先して」おり、その最も顕著な例がエネルギー欲しさにイランの核開発計画をかばっていることだと言う。だが「国益」を最優先に考えない超大国がどこにあるだろう？

我を通すのが超大国の習い性

　イギリスとフランスとイスラエルが核兵器を獲得したとき、アメリカは黙認した（しかもイスラエルは、核拡散防止条約に加盟していない）。98年にインドとパキスタンが核実験をしたときはほんの短期間、形ばかりの経済制裁を課しただけで、あとは何もなかったかのように振舞った。

　それどころかインドはアメリカと戦略的協力関係を結び、（核拡散防止条約に加盟しないまま特例的に）原子力協定という「ごほうび」をもらった。核問題専門誌ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツの最近の記事は、このとき「アメリカとインドの企業部門による強力なロビー活動が、軍縮に関わる人々の懸念を押さえ込むのに一役買った」としている。どうやら「経済的な国益」を最優先している超大国は中国だけではなさそうだ。

　つまりエコノミストを苛立たせているのは、中国が超大国として行動していないことではなく、中国の考える国益が一部の保守的なイギリス人の願望に叶っていないことだ。悪いがエコノミストの皆さん、それは超大国の常というものだ。

　中国は国力を付けるにしたがい、他の超大国と同じように、自らが国益と考えるものを強力にプッシュするようになるだろう。今後も、既存の国際的枠組みに参加しながら、国益を増大させるためにその枠組みを利用し、中国の優先課題と価値観に沿うものに変えようとするだろう。

　中国が、外野の価値判断にぴったり当てはまる行動を取る。そう期待するのは、あまり現実的ではない。