最新記事

SNS

「インスタグラマーにはもううんざり!得するのはビキニ会社だけ」 豪華リゾートで進むSNS離れ

2018年6月28日(木)17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

よくある構図(写真はイメージです) gmast3r-iStock

<インスタに溢れる、リゾートでくつろぐビキニの女性たち。自分のアカウントで載せている写真は作り込めたとしても、ホテル側の呆れの声は偽れない...>

澄き通った海、白い砂浜、ラグジュアリーホテル――モルディブは、世界で1番インスタ映えする場所。このインド洋に浮かぶ楽園は、人気の新婚旅行先であり、AリストのVIPやインスタ・エリートとでもいうべきインフルエンサーから愛されるディスティネーションだ。

ところで、インフルエンサーと呼ばれる人たちがその費用をどう工面しているのか、疑問に思ったことはないだろうか?彼らのほとんどは、自分で負担しているわけではない。SNSで紹介する見返りとして、高級ホテルにタダで滞在しているのだ。

しかし、インフルエンサーをひたすら厚遇するという風潮にも、変化が訪れているようだ。

instagood180628.jpg
バリのリゾート olegbreslavtsev-iStock

インフルエンサーだから無料で泊めて!

オーストラリアのニュースサイト「news.com.au」によると、モルディブの5つ星リゾートで働くケイト・ジョーンズの元には、こんな問い合わせがくるらしい。「インスタに2投稿するから、10泊させて。それで『2000いいね』がつくはずよ」。さらに最近では、フェイスブックを利用しているだけで自分がインフルエンサーだと名乗る人もいるらしい。「私はフェイスブックで友達が600人いる。インフルエンサーだから、7泊させてほしい」と言うそうだ。

こういった類いのリクエストを、少なくとも1日に6回は受けると言う。「彼らは平均して5〜7泊分の宿泊費と食事代や施設利用費、アクティビティ料金などオールインクルーシブで負担してもらえると期待している。モルディブは安いディスティネーションではないのに、信じられないくらい多くの人がパラダイスへのフリーパスがもらえると思っている」と、アトランティック誌に語る。

トラベルブロガーは、こうした交渉は当然だと思っている。ラグジュアリーホテルの多くが、彼らのオンライン上での批評がおよぼす影響を恐れているのだ。

【参考記事】4.3億回、中国人に再生された日本人クリエイター

美しいヴィラが自慢のモルディブのフラワリ アイランド リゾートのウェブサイトには、インフルエンサーを対象としたセクションがあり、「デジタルマーケット戦略の一環として、インフルエンサーと積極的にコラボレートしていく」と、明記している。「オーディエンスへの影響力が強く、忠実なフォロワーを持ち、量よりも質にこだわったコンテンツを作る人。かつ自身のブランド力が、ホテルがターゲットとするオーディエンス、価値観、マーケティングゴールとマッチするインフルエンサーを歓迎する」。

応募のフォームには、フォロワー数や平均エンゲージメント率のほか、予定している切り口やストーリーについて記入する項目がある。

多くの人々がインスピレーション源としてSNSを活用することになったことで、インフルエンサーへのサービスが激化するのは理にかなうとも言えるが、この状況がただただエスカレートしたせいで、少々勘違いしたインフルエンサーが現れているのも事実だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送フーシ派がイスラエル攻撃、イエメンの親イラン武

ワールド

再送-UAEのアブダビで5人負傷、火災も発生 ミサ

ワールド

タイ新政権、来週発足へ アヌティン首相が表明 

ビジネス

中国の大手国有銀3行、25年の利益ほぼ横ばい 不動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度を決める重要な要素とは?
  • 2
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 3
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のSNS動画が拡散、動物園で一体何が?
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 9
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 10
    「酷すぎる...」ショッピングモールのゴミ箱で「まさ…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 10
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中