最新記事

SNS

「インスタグラマーにはもううんざり!得するのはビキニ会社だけ」 豪華リゾートで進むSNS離れ

2018年6月28日(木)17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

よくある構図(写真はイメージです) gmast3r-iStock

<インスタに溢れる、リゾートでくつろぐビキニの女性たち。自分のアカウントで載せている写真は作り込めたとしても、ホテル側の呆れの声は偽れない...>

澄き通った海、白い砂浜、ラグジュアリーホテル――モルディブは、世界で1番インスタ映えする場所。このインド洋に浮かぶ楽園は、人気の新婚旅行先であり、AリストのVIPやインスタ・エリートとでもいうべきインフルエンサーから愛されるディスティネーションだ。

ところで、インフルエンサーと呼ばれる人たちがその費用をどう工面しているのか、疑問に思ったことはないだろうか?彼らのほとんどは、自分で負担しているわけではない。SNSで紹介する見返りとして、高級ホテルにタダで滞在しているのだ。

しかし、インフルエンサーをひたすら厚遇するという風潮にも、変化が訪れているようだ。

instagood180628.jpg
バリのリゾート olegbreslavtsev-iStock

インフルエンサーだから無料で泊めて!

オーストラリアのニュースサイト「news.com.au」によると、モルディブの5つ星リゾートで働くケイト・ジョーンズの元には、こんな問い合わせがくるらしい。「インスタに2投稿するから、10泊させて。それで『2000いいね』がつくはずよ」。さらに最近では、フェイスブックを利用しているだけで自分がインフルエンサーだと名乗る人もいるらしい。「私はフェイスブックで友達が600人いる。インフルエンサーだから、7泊させてほしい」と言うそうだ。

こういった類いのリクエストを、少なくとも1日に6回は受けると言う。「彼らは平均して5〜7泊分の宿泊費と食事代や施設利用費、アクティビティ料金などオールインクルーシブで負担してもらえると期待している。モルディブは安いディスティネーションではないのに、信じられないくらい多くの人がパラダイスへのフリーパスがもらえると思っている」と、アトランティック誌に語る。

トラベルブロガーは、こうした交渉は当然だと思っている。ラグジュアリーホテルの多くが、彼らのオンライン上での批評がおよぼす影響を恐れているのだ。

【参考記事】4.3億回、中国人に再生された日本人クリエイター

美しいヴィラが自慢のモルディブのフラワリ アイランド リゾートのウェブサイトには、インフルエンサーを対象としたセクションがあり、「デジタルマーケット戦略の一環として、インフルエンサーと積極的にコラボレートしていく」と、明記している。「オーディエンスへの影響力が強く、忠実なフォロワーを持ち、量よりも質にこだわったコンテンツを作る人。かつ自身のブランド力が、ホテルがターゲットとするオーディエンス、価値観、マーケティングゴールとマッチするインフルエンサーを歓迎する」。

応募のフォームには、フォロワー数や平均エンゲージメント率のほか、予定している切り口やストーリーについて記入する項目がある。

多くの人々がインスピレーション源としてSNSを活用することになったことで、インフルエンサーへのサービスが激化するのは理にかなうとも言えるが、この状況がただただエスカレートしたせいで、少々勘違いしたインフルエンサーが現れているのも事実だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、EUが凍結資産を接収すれば「痛みを伴う対応

ビジネス

英国フルタイム賃金の伸び4.3%、コロナ禍後で最低

ビジネス

ユニリーバ、第3四半期売上高が予想上回る 北米でヘ

ワールド

「トランプ氏は政敵を標的」と過半数認識、分断懸念も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は?
  • 3
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 4
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 7
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 10
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中