最新記事

博物館

移民大国アメリカの素晴らしさと哀しさを象徴する「自由の女神」博物館

Beside the Golden Door

2019年7月4日(木)15時00分
ヘンリー・グラバー

女神像の中に入れない大半の旅行者にとって絶好の観光スポットに(写真奥は初代のたいまつ) DREW ANGERER/GETTY IMAGES

<5月にオープンした新施設は女神像の歴史と意義を学べる素晴らしいものだが>

800人近くをぎっしり乗せたミス・リバティー号が、アッパーニューヨーク湾の水面を切り裂いて進んでいく。やがてリバティー島の前まで来ると、船が右に大きく傾く。乗客が一斉に右側に駆け寄り、島に立つ緑の巨大な建造物を見上げるからだ。「写真を撮って!」という声があちこちで聞こえる。

リバティー島への訪問者の多くにとって、これが観光のハイライトだ。島に上がっても、たいてい法外な値段の食べ物や土産物を売る店の前を歩き、自由の女神像の後ろ姿を下から見上げるだけで終わる。

島を訪れる年間約450万人のうち、80~85%は女神像の台座にすら入れない。女神像の上まで上ることができる人はもっと少ない。01年の9.11テロ以降の警備強化も一因だが、それ以上に施設が小さいという事情が大きい。

そんな観光客に素晴らしい「残念賞」が完成した。5月16日にオープンした「自由の女神像博物館」だ。FXコラボラティブが建物を、ESIデザインが展示を設計した新博物館の充実ぶりは、女神像の台座の中にあった(狭くて、窓もなかった)旧展示スペースとは比較にならない。

トランプ時代に持つ意味

島の西端に完成した博物館は、仰々しい建物ではない。芝生に覆われた花崗岩の屋根が特徴的で、地面に半分埋まった岩の塊のようにも見える。「地質の一部のような建物にしたかった」と、FXコラボラティブのニコラス・ガリソンは言う。

館内では、女神像の歴史と意義を映像で学べる。展示コーナーでは、フランスで制作された女神像が1886年にリバティー島に設置され、やがて移民にとっての新天地のシンボルになっていった過程が紹介される。最後は、来館者が自分にとっての「自由」を表現したコラージュを制作できるコーナーが用意されている。出来上がる作品は、写真投稿サイトのインスタグラムに載せるのにうってつけだ。

女神が掲げていた最初のたいまつが展示されているスペースもある。たいまつは、86年に現在のものと取り換えられた。古いたいまつは、いかにも壊れやすそうで、手作り感があり、いかにも年代物に見える。

ただ展示品の中に17年の独シュピーゲル誌の有名な表紙は含まれていない。移民に敵対的な政策を打ち出しているドナルド・トランプ米大統領が自由の女神の首を切断して、その生首を掲げている姿を描いた絵だ。私は博物館を見学していたとき、昨今の移民をめぐるニュースに、この風刺画を重ね合わさずにいられなかった。

ESIデザインのエドウィン・シュロスバーグ社長に尋ねてみた──展示内容は、トランプ政権の移民制限政策に影響されたのか。「違うと言うのは難しい」とのことだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ホンダがAstemoを子会社化、1523億円で日立

ビジネス

独ZEW景気期待指数、12月は45.8に上昇 予想

ワールド

トランプ氏がBBC提訴、議会襲撃前の演説編集巡り巨

ビジネス

英総合PMI、12月速報は52.1に上昇 予算案で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中