最新記事

博物館

移民大国アメリカの素晴らしさと哀しさを象徴する「自由の女神」博物館

Beside the Golden Door

2019年7月4日(木)15時00分
ヘンリー・グラバー

女神像の中に入れない大半の旅行者にとって絶好の観光スポットに(写真奥は初代のたいまつ) DREW ANGERER/GETTY IMAGES

<5月にオープンした新施設は女神像の歴史と意義を学べる素晴らしいものだが>

800人近くをぎっしり乗せたミス・リバティー号が、アッパーニューヨーク湾の水面を切り裂いて進んでいく。やがてリバティー島の前まで来ると、船が右に大きく傾く。乗客が一斉に右側に駆け寄り、島に立つ緑の巨大な建造物を見上げるからだ。「写真を撮って!」という声があちこちで聞こえる。

リバティー島への訪問者の多くにとって、これが観光のハイライトだ。島に上がっても、たいてい法外な値段の食べ物や土産物を売る店の前を歩き、自由の女神像の後ろ姿を下から見上げるだけで終わる。

島を訪れる年間約450万人のうち、80~85%は女神像の台座にすら入れない。女神像の上まで上ることができる人はもっと少ない。01年の9.11テロ以降の警備強化も一因だが、それ以上に施設が小さいという事情が大きい。

そんな観光客に素晴らしい「残念賞」が完成した。5月16日にオープンした「自由の女神像博物館」だ。FXコラボラティブが建物を、ESIデザインが展示を設計した新博物館の充実ぶりは、女神像の台座の中にあった(狭くて、窓もなかった)旧展示スペースとは比較にならない。

トランプ時代に持つ意味

島の西端に完成した博物館は、仰々しい建物ではない。芝生に覆われた花崗岩の屋根が特徴的で、地面に半分埋まった岩の塊のようにも見える。「地質の一部のような建物にしたかった」と、FXコラボラティブのニコラス・ガリソンは言う。

館内では、女神像の歴史と意義を映像で学べる。展示コーナーでは、フランスで制作された女神像が1886年にリバティー島に設置され、やがて移民にとっての新天地のシンボルになっていった過程が紹介される。最後は、来館者が自分にとっての「自由」を表現したコラージュを制作できるコーナーが用意されている。出来上がる作品は、写真投稿サイトのインスタグラムに載せるのにうってつけだ。

女神が掲げていた最初のたいまつが展示されているスペースもある。たいまつは、86年に現在のものと取り換えられた。古いたいまつは、いかにも壊れやすそうで、手作り感があり、いかにも年代物に見える。

ただ展示品の中に17年の独シュピーゲル誌の有名な表紙は含まれていない。移民に敵対的な政策を打ち出しているドナルド・トランプ米大統領が自由の女神の首を切断して、その生首を掲げている姿を描いた絵だ。私は博物館を見学していたとき、昨今の移民をめぐるニュースに、この風刺画を重ね合わさずにいられなかった。

ESIデザインのエドウィン・シュロスバーグ社長に尋ねてみた──展示内容は、トランプ政権の移民制限政策に影響されたのか。「違うと言うのは難しい」とのことだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

欧州企業、第4四半期は減益幅拡大か 西側同盟間の緊

ワールド

イランの方向に「艦隊」向かうとトランプ氏、核開発・

ビジネス

消費減税伴う財政不安、「狼狽ショック」収まったよう

ビジネス

中国吉利、30年までに世界トップ5入り狙う 販売目
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中