最新記事

博物館

移民大国アメリカの素晴らしさと哀しさを象徴する「自由の女神」博物館

Beside the Golden Door

2019年7月4日(木)15時00分
ヘンリー・グラバー

女神像の中に入れない大半の旅行者にとって絶好の観光スポットに(写真奥は初代のたいまつ) DREW ANGERER/GETTY IMAGES

<5月にオープンした新施設は女神像の歴史と意義を学べる素晴らしいものだが>

800人近くをぎっしり乗せたミス・リバティー号が、アッパーニューヨーク湾の水面を切り裂いて進んでいく。やがてリバティー島の前まで来ると、船が右に大きく傾く。乗客が一斉に右側に駆け寄り、島に立つ緑の巨大な建造物を見上げるからだ。「写真を撮って!」という声があちこちで聞こえる。

リバティー島への訪問者の多くにとって、これが観光のハイライトだ。島に上がっても、たいてい法外な値段の食べ物や土産物を売る店の前を歩き、自由の女神像の後ろ姿を下から見上げるだけで終わる。

島を訪れる年間約450万人のうち、80~85%は女神像の台座にすら入れない。女神像の上まで上ることができる人はもっと少ない。01年の9.11テロ以降の警備強化も一因だが、それ以上に施設が小さいという事情が大きい。

そんな観光客に素晴らしい「残念賞」が完成した。5月16日にオープンした「自由の女神像博物館」だ。FXコラボラティブが建物を、ESIデザインが展示を設計した新博物館の充実ぶりは、女神像の台座の中にあった(狭くて、窓もなかった)旧展示スペースとは比較にならない。

トランプ時代に持つ意味

島の西端に完成した博物館は、仰々しい建物ではない。芝生に覆われた花崗岩の屋根が特徴的で、地面に半分埋まった岩の塊のようにも見える。「地質の一部のような建物にしたかった」と、FXコラボラティブのニコラス・ガリソンは言う。

館内では、女神像の歴史と意義を映像で学べる。展示コーナーでは、フランスで制作された女神像が1886年にリバティー島に設置され、やがて移民にとっての新天地のシンボルになっていった過程が紹介される。最後は、来館者が自分にとっての「自由」を表現したコラージュを制作できるコーナーが用意されている。出来上がる作品は、写真投稿サイトのインスタグラムに載せるのにうってつけだ。

女神が掲げていた最初のたいまつが展示されているスペースもある。たいまつは、86年に現在のものと取り換えられた。古いたいまつは、いかにも壊れやすそうで、手作り感があり、いかにも年代物に見える。

ただ展示品の中に17年の独シュピーゲル誌の有名な表紙は含まれていない。移民に敵対的な政策を打ち出しているドナルド・トランプ米大統領が自由の女神の首を切断して、その生首を掲げている姿を描いた絵だ。私は博物館を見学していたとき、昨今の移民をめぐるニュースに、この風刺画を重ね合わさずにいられなかった。

ESIデザインのエドウィン・シュロスバーグ社長に尋ねてみた──展示内容は、トランプ政権の移民制限政策に影響されたのか。「違うと言うのは難しい」とのことだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

原油高の影響「明確」、リスク過小評価すべきでない=

ビジネス

米2月求人件数、688.2万件で予想下回る 採用は

ワールド

バグダッドで女性ジャーナリスト誘拐、米旅券所持=警

ワールド

イラン外相、米特使から直接連絡も「交渉」に当たらず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中