最新記事

戦闘服

米軍の迷彩ファッション戦争

かつては「森林用」と「砂漠用」の2種類だった戦闘服が、陸海空軍や海兵隊の開発競争で今や10種類?

2013年7月18日(木)16時37分
ジョシュ・ジーザ

身を潜めて タリバンの攻撃に備える米兵(アフガニスタン)。迷彩服が生死を分けるのは確かだが Goran Tomasevic-Reuters

 米軍がクロゼットの大掃除を迫られそうだ。ここ10年ほど米軍は、組織ごとに戦闘服の迷彩柄を増やしてきた。だが、議会の我慢が限界に達したようだ。下院は先頃、迷彩柄を18年10月までに軍全体で統一するよう求める措置を承認し、上院軍事委員会も同様の規定を承認した。

 ウィリアム・エンヤート下院議員(民主党)がこの提案を思い立ったきっかけは、微妙な違いしかない戦闘服のデザインに、各軍が相当の予算を使っていることを報じたワシントン・ポスト紙の記事だった。実際、02年に米軍の迷彩柄は「森林用」と「砂漠用」の2種類だったが、今は10種類もある。

 「デザイン戦争」に火を付けたのは海兵隊だった。31万9000ドルを投じて森林用と砂漠用のデジタル迷彩を開発し、02年に発表した。クールなデジタル迷彩は他の組織も羨むものだったが、使うことはできなかった。海兵隊がまねされるのを防ぐために、ワシと地球といかりを合わせた海兵隊のエンブレムを組み込んでいたからだ。

 それならばと、陸軍は320万ドルを投じ、独自の迷彩をデザインした。05年に発表されたデジタル迷彩は、森林でも砂漠でも機能するはずだった。だが戦闘が続いていたアフガニスタンの風景の中では迷彩として機能しないことが分かり、デザインし直すことに。こうして10年に、少し古風な感じのする「マルチカム」という迷彩を開発した。

 一方、空軍はグレーとブルーをあしらった「タイガーストライプ」に320万ドルを投入。しかし、これもアフガニスタンで役に立たなかったため、陸軍のマルチカムを採用した。海軍はグレーとブルーなど数種類の迷彩を制作。戦艦コンスティテューションのエンブレムを入れたのに、海兵隊からデザインが酷似していると文句を言われた。

 迷彩柄の統一について、軍内の意見は分かれている。レイ・メイバス海軍長官は、いま海軍が使っている青い迷彩は効果的でなく、「あの素晴らしい迷彩を着ていたら、海に落ちた兵士がいても分からない」として、デザインの統一に賛成の意向を示した。

 競争を仕掛けた海兵隊は不満顔だ。「あの迷彩は海兵隊のアイデンティティーだ」と、マイケル・バレット特務曹長は文書で声明を発表した。「海兵隊はどこでも人々の安全を保障する。だから邪魔をしないでほしい」

[2013年7月16日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

衆院解散、各党幹部が意気込み語る 事実上の選挙戦ス

ビジネス

午後3時のドルは158円後半へ小幅高、日銀総裁会見

ビジネス

インド総合PMI、1月は59.5に上昇 需要拡大で

ビジネス

子ども1人に月10万円、消費税・インボイス廃止=参
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中