最新記事

戦闘服

米軍の迷彩ファッション戦争

かつては「森林用」と「砂漠用」の2種類だった戦闘服が、陸海空軍や海兵隊の開発競争で今や10種類?

2013年7月18日(木)16時37分
ジョシュ・ジーザ

身を潜めて タリバンの攻撃に備える米兵(アフガニスタン)。迷彩服が生死を分けるのは確かだが Goran Tomasevic-Reuters

 米軍がクロゼットの大掃除を迫られそうだ。ここ10年ほど米軍は、組織ごとに戦闘服の迷彩柄を増やしてきた。だが、議会の我慢が限界に達したようだ。下院は先頃、迷彩柄を18年10月までに軍全体で統一するよう求める措置を承認し、上院軍事委員会も同様の規定を承認した。

 ウィリアム・エンヤート下院議員(民主党)がこの提案を思い立ったきっかけは、微妙な違いしかない戦闘服のデザインに、各軍が相当の予算を使っていることを報じたワシントン・ポスト紙の記事だった。実際、02年に米軍の迷彩柄は「森林用」と「砂漠用」の2種類だったが、今は10種類もある。

 「デザイン戦争」に火を付けたのは海兵隊だった。31万9000ドルを投じて森林用と砂漠用のデジタル迷彩を開発し、02年に発表した。クールなデジタル迷彩は他の組織も羨むものだったが、使うことはできなかった。海兵隊がまねされるのを防ぐために、ワシと地球といかりを合わせた海兵隊のエンブレムを組み込んでいたからだ。

 それならばと、陸軍は320万ドルを投じ、独自の迷彩をデザインした。05年に発表されたデジタル迷彩は、森林でも砂漠でも機能するはずだった。だが戦闘が続いていたアフガニスタンの風景の中では迷彩として機能しないことが分かり、デザインし直すことに。こうして10年に、少し古風な感じのする「マルチカム」という迷彩を開発した。

 一方、空軍はグレーとブルーをあしらった「タイガーストライプ」に320万ドルを投入。しかし、これもアフガニスタンで役に立たなかったため、陸軍のマルチカムを採用した。海軍はグレーとブルーなど数種類の迷彩を制作。戦艦コンスティテューションのエンブレムを入れたのに、海兵隊からデザインが酷似していると文句を言われた。

 迷彩柄の統一について、軍内の意見は分かれている。レイ・メイバス海軍長官は、いま海軍が使っている青い迷彩は効果的でなく、「あの素晴らしい迷彩を着ていたら、海に落ちた兵士がいても分からない」として、デザインの統一に賛成の意向を示した。

 競争を仕掛けた海兵隊は不満顔だ。「あの迷彩は海兵隊のアイデンティティーだ」と、マイケル・バレット特務曹長は文書で声明を発表した。「海兵隊はどこでも人々の安全を保障する。だから邪魔をしないでほしい」

[2013年7月16日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

仏ルノー、25年は純損失109億ユーロ 日産株巡る

ビジネス

エールフランスKLM、25年営業利益は過去最高の2

ワールド

仏会計検査院、歳出削減促す 増税頼み限界

ビジネス

日立労組、26年春闘のベア要求1万8000円 一時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中