最新記事

健康

「適度な運動でダイエット」の嘘

13年にわたる研究結果が明らかにしたのは、1日30分程度の運動では体重の増加を防げないというがっかりな事実

2010年3月26日(金)16時55分
シャロン・ベグリー(サイエンス担当)

無駄な努力? ジムなどでの運動は血管系や慢性疾患には効果的だがダイエットにはそれほど効果はない David Moir-Reuters

 みんなの期待を完全に打ち砕くような話に聞こえるかもしれない。本誌記者のクロディア・カルブは子供の肥満に関する記事の中で、健康的な体重を維持したり、適切な体重に戻すためには2つの柱が重要だと書いている。「食事制限」と「運動」だ。だが「運動」の柱は崩壊しようとしている。

 米国医師会報に掲載された研究によると、13年間にわたって3万4079人の中年女性を調査した結果、体重が増えなかったのは週に7時間以上の運動をしている人たちだけだった。連邦政府のガイドラインが推奨する「1日30分週5回」のグループではなかった。

 スポーツジムは、ダンテの『神曲』に出てくる地獄の門と同様の警告文を掲げるべきだろう。「ここに入る者はすべての期待を捨てよ」と。希望を抱いていいのは、運動を少なくとも週7日、毎日60分する人だけだ。

 ハーバード大学医学大学院のイミン・リー准教授率いる研究グループは、1度体重が増えると体重を落としてそれを維持するのはほぼ不可能だという事実をもとに、体重の増加を妨ぐ方法を調べた。すべての被験者は普通に食事を採っていて、ダイエット中ではなかった。結論から言うと、体重の増加を防ぐことができたのは、毎日平均60分運動した人たちだった。毎日、13年間休まずに、だ。有徳の行為に休みは禁物ということらしい。

一度肥満になればもう手遅れ?

 なんともがっかりする研究結果だが、その詳細はこうだ。3時間半〜7時間運動する女性(連邦政府が推奨する2時間半より多い)は、平均して2・6キロ体重が増えた。ガイドライン以下の運動しかしない女性とほとんど変わらない。政府が推奨する運動時間をこなしても(実際は推奨時間の2倍運動していたのだが)、体重を維持できないということだ。体重増を約2・3キロ以下にキープできた人は、もともと体格指数(BMI)が25以下で、毎日少なくとも平均60分の適度な運動をしていた。

 結論は、「適度から激しい運動を週に7時間行う」女性と、「2時間半〜7時間の運動をする」、あるいは「週に2時間半以下の運動をする」女性を比べると、運動時間が少ない2つのグループでは体重増に大きな違いはない。政府が推奨する運動時間の2倍運動する女性と、その半分しか運動しない女性の間には4倍の開きがあるが、体重の増加という点ではそれほど違いはないのである。

 だとすれば、ジム通いをやめる十分な理由になる。

 論文にはこんなくだりもあった。「一度肥満になればもう手遅れかもしれない。少なくとも被験者が行った運動の程度では、体重の増加は防げなかった。標準的なBMを維持するには、1日60分の激しい運動を続ける必要がある」

 運動が肥満を防止するという考えに疑問を呈しているのはこの研究だけではない。もはや共通認識になりつつあるといえる。

体重を増やさないための唯一の方法

 体重を落とすのに運動はなぜ役に立たないのか。誰もはっきりとはわからない。だがタイム誌は昨年、その理由の仮説を打ち立てる素晴らしい特集を組んだ。運動すればのどが渇いて甘い飲み物を飲む、お腹が空いて食べる、運動したご褒美にもっと食べる、運動したから食べても平気だと思ってさらにカロリーを摂取する。「運動で新陳代謝が良くなっているから座っているだけでカロリーを消費する」という理屈もあるが、そんなことはない。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

OPECプラス、8月以降の協調減産縮小で合意

ビジネス

米鉱工業生産、6月は製造業指数が73年ぶり大幅伸び

ワールド

米朝協議、トランプ氏は進展ある場合のみ対応=国務長

ビジネス

米、コロナ制御に失敗 経済の不確実性高い=連銀総裁

MAGAZINE

特集:台湾の力量

2020-7・21号(7/14発売)

コロナ対策で世界に存在感を示し、中国相手に孤軍奮闘する原動力を探る

人気ランキング

  • 1

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3.5m超える

  • 2

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 3

    東京都、新型コロナウイルス新規感染206人 4日連続200人台、検査数に加え陽性率も高まる

  • 4

    24歳年上の富豪と結婚してメラニアが得たものと失っ…

  • 5

    生き残る自動車メーカーは4社だけ? 「ゴーン追放後…

  • 6

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊は…

  • 7

    世界へ広がる中国の鉱物資源買収 オーストラリア・カ…

  • 8

    「香港国家安全法」に反対の立場を取ったトルドーに…

  • 9

    新型コロナの起源は7年前の中国雲南省の銅山か、武漢…

  • 10

    どこにも行かない台湾の「なんちゃってフライト」、…

  • 1

    中国・三峡ダムに「ブラックスワン」が迫る──決壊はあり得るのか

  • 2

    「金正恩敗訴」で韓国の損害賠償攻勢が始まる?

  • 3

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 4

    中国・長江流域、豪雨で氾濫警報 三峡ダムは警戒水位3…

  • 5

    科学者数百人「新型コロナは空気感染も」 WHOに対策求…

  • 6

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪…

  • 7

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 8

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 9

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 10

    東京都、新型コロナウイルス新規感染206人 4日連続2…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月