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ＮＹタイムズとザ・フーの意外な共通点

ニューヨーク・タイムズが対イラン強硬派のばかげたコラム記事を掲載し続ける理由とは

2010年2月16日（火）16時00分
ダニエル・ドレズナー（米タフツ大学フレッチャー法律外交大学院教授）

多様な視点を　イラク侵攻前、メディアの論調は「開戦一色」に染まった（写真はニューヨーク・タイムズ本社）　Reuters

　ハーバード大学ケネディ政治学大学院のスティーブン・ウォルト教授は、２月９日付のニューヨーク・タイムズ紙に掲載された安全保障専門家のアダム・ローサーのコラムを反証している。イランの核開発問題が中東とアメリカの外交政策に与える「有益」な側面を指摘したコラムだ。ウォルトの議論に単純に乗っかるのではなく、コラムが掲載された背景について考えてみたい。

　この件で、私は同紙オピニオン担当編集者のデービッド・シプリーの狙いに興味をそそられている。ローサーの奇妙なコラムは、ここ数カ月の間で決してめずらしいものではない。イランへの空爆が名案だと主張する分析もあったし、イランの指導者層との外交関係を高めるには反政府勢力の声を無視するべきだというコラムもあった。

　これらの意見のいずれにも私は同調しないが、こうした意見がイラン問題をめぐる議論に含まれることには賛成だ。２００３年のイラク侵攻以来、政策面で異なる選択肢が公に議論されなかったことは、反省材料として一般的に認識されている。外交問題の論客も学識者も、揃ってイラク侵攻前に議論が欠けていた点を指摘している。彼らの分析に多少の誇張はあるが、主要新聞のコラム欄がイラクへの武力行使を支持する意見で埋まっていたことは否定できない。

　おそらく、シプリーはロックバンド「ザ・フー」の曲『Won't Get Fooled Again』（邦題は『無法の世界』、「もうだまされないぞ」という意味）の心境なのだろう。シプリーは、イラン情勢に関して可能な限り多様な視点が必要だと考えている。

　これが本当なら、称賛に値することだ。外交的な危機が進行する中で、これこそがニューヨーク・タイムズのオピニオン面が果たすべき役割だろう。唯一の懸念は、これらのコラムの論拠の正当性だ。ウォルトが言うように、これらは「ばかげた議論」だ。それでも、これらの意見が検証された上で否定されれば、外交政策関係者はイラン問題で正しい判断をしていることになる。

Reprinted with permission from Daniel W. Drezner's blog, 10/02/2010.
© 2010 by Washingtonpost.Newsweek Interactive, LLC.

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