最新記事
SDGs

「企業はどうSDGsに向き合うべきか?」蟹江研究室・久米さくらさんが研究する持続可能性

2025年2月18日(火)13時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
久米さくらさん(現在は慶應義塾大学・蟹江憲史研究室所属)。写真は幼少期に過ごしたヨーロッパで撮影

久米さくらさん(現在は慶應義塾大学・蟹江憲史研究室所属)。写真は幼少期に過ごしたヨーロッパで撮影


サステナビリティをどのようにビジネスの現場で実践できるのか──この問いに向き合い、研究と実践の両面から探求を続けているのが、SDGsを研究する慶應義塾大学の蟹江憲史研究室に所属する久米さくらさんだ。

コーポレートサステナビリティや社会起業に関心を持ち、ボストン大学への留学を通じてより専門的に学んできた久米さん。現在は商業施設のサステナビリティ調査や企業の取り組みを分析するプロジェクトに携わっている。本記事では、彼女がSDGsに関心を持ったきっかけや、研究を通じて見えてきた課題について紹介する。

──自己紹介をお願いします。

慶應義塾大学総合政策学部3年の久米さくらです。私はサステナビリティ全般に関心がありますが、特にコーポレートサステナビリティや社会起業に強い興味を持っています。大学では蟹江研究室に所属し、ゼミ長を務めています。

私は今年の夏まで約1年間、アメリカのボストン大学に留学していました。ボストン大学では、コーポレートサステナビリティや社会起業に特化した授業を受けていました。日本ではサステナビリティがまだ学問分野として十分に確立されていない部分がありますが、アメリカではその点が進んでおり、特化したカリキュラムが多いのが特徴でした。また、ボストン大学にはビジネススクールが併設されており、そちらの授業も履修することができました。

私は1年生の秋から蟹江研究室に所属しています。きっかけは、1年生の夏に参加した「塾生会議」という慶應全体のサステナビリティを考える学生会議です。その際、蟹江先生がモデレーターを務めておられ、イベントで直接お話しする機会がありました。そこで先生から「うちのゼミに来てみたら?」と声をかけていただいたのがきっかけです。

──サステナビリティやSDGsに興味を持った理由は何ですか?

幼少期から親の仕事の関係で海外生活を経験し、人生の半分近くを海外で過ごしてきました。それぞれの地域で異なる課題を目の当たりにする中で、それらを統合的に解決し、人々を良い方向に導く「世界共通目標」という概念に強く惹かれました。この目標に取り組むことで、世界中の友人や、これまで暮らした地域の人々と一緒により良い未来を築けるのではないかと考えています。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ローマ教皇、4月にアフリカ4カ国歴訪へ 今年初の外

ワールド

IMF、消費減税を時限的措置とする点など一定の評価

ビジネス

トヨタ、1月世界販売4.7%増 北米・欧州好調で同

ワールド

米通商法301条に関する責任、既に果たしている=中
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 7
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中