最新記事
SDGsパートナー

万博を見据え、大伸社ディライトが取り組む「アート」を通じた大阪・築港エリアの地域活性化

2023年11月7日（火）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
築港ナイトマーケット＆サンセットシアター

地域商業の活性化を目的にSEASIDE STUDIO CASOで開催されている「築港ナイトマーケット＆サンセットシアター」

＜再開発が進む臨海部の撮影スタジオ＆レンタルスペース「SEASIDE STUDIO CASO」を活用することで、築港エリアを文化・アートの発信地に＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇


2025年に予定されている大阪・関西万博に向け、再開発が進む大阪の臨海部エリア。株式会社大伸社ディライトは、そこで長年アートギャラリーとして親しまれていたレンタルスペース施設を「SEASIDE STUDIO CASO」として活用し、アートを通じて地域を活性化するさまざまな取り組みを展開している。

地域に根付く施設の価値を高める取り組みを発案

「SEASIDE STUDIO CASO（以下、CASOスタジオ）」は、もともとは2000年に 鉄骨造の倉庫を改修してつくられた、大阪市港区にある広大なギャラリー＆レンタルスペース施設だ。プロモーションコンテンツの企画・制作やビジュアル開発など、クリエイティブな事業を展開する株式会社大伸社ディライトが、2019年からCASOスタジオの運営を担ってきた。

同社はこのスタジオを、主に顧客の商品撮影やモデル撮影のスタジオとして活用してきた。それに加えて2021年からスタートさせたのが、アートを通じて地域を活性化する新たな取り組みだ。

「CASOスタジオは、以前はアートギャラリーとして多く活用されていた施設で、弊社のデザイナーたちにとっては、学生時代から通う馴染み深い場所でした。そのため、アートに親しめる場所として根付いたこの施設を存続させたいという思いがあり、大阪・築港エリアの活性化・価値創出に繋げる企画の発案に至りました」と、経営・企画本部 広報 黒川陽子氏は語る。

sofukonsashikaesub1.jpg

ソフビ展示即売会「ソフコン」は人気イベントとして定着

次のページ万博を見据え、築港エリアを文化・アートの発信地に
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＶＷ、中国からの輸出拡大目指す　東南アジア・中東・
2026.01.29

ワールド

米・メキシコ、ＵＳＭＣＡ改革へ協議開始で合意　時期
2026.01.29

ワールド

ドイツ首相、急激なドル安に懸念　「輸出に負担」
2026.01.29

ワールド

原油価格、高止まりの可能性も＝シティ
2026.01.29
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 7
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中