最新記事
SDGsパートナー

万博を見据え、大伸社ディライトが取り組む「アート」を通じた大阪・築港エリアの地域活性化

2023年11月7日（火）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
築港ナイトマーケット＆サンセットシアター

地域商業の活性化を目的にSEASIDE STUDIO CASOで開催されている「築港ナイトマーケット＆サンセットシアター」

＜再開発が進む臨海部の撮影スタジオ＆レンタルスペース「SEASIDE STUDIO CASO」を活用することで、築港エリアを文化・アートの発信地に＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇


2025年に予定されている大阪・関西万博に向け、再開発が進む大阪の臨海部エリア。株式会社大伸社ディライトは、そこで長年アートギャラリーとして親しまれていたレンタルスペース施設を「SEASIDE STUDIO CASO」として活用し、アートを通じて地域を活性化するさまざまな取り組みを展開している。

地域に根付く施設の価値を高める取り組みを発案

「SEASIDE STUDIO CASO（以下、CASOスタジオ）」は、もともとは2000年に 鉄骨造の倉庫を改修してつくられた、大阪市港区にある広大なギャラリー＆レンタルスペース施設だ。プロモーションコンテンツの企画・制作やビジュアル開発など、クリエイティブな事業を展開する株式会社大伸社ディライトが、2019年からCASOスタジオの運営を担ってきた。

同社はこのスタジオを、主に顧客の商品撮影やモデル撮影のスタジオとして活用してきた。それに加えて2021年からスタートさせたのが、アートを通じて地域を活性化する新たな取り組みだ。

「CASOスタジオは、以前はアートギャラリーとして多く活用されていた施設で、弊社のデザイナーたちにとっては、学生時代から通う馴染み深い場所でした。そのため、アートに親しめる場所として根付いたこの施設を存続させたいという思いがあり、大阪・築港エリアの活性化・価値創出に繋げる企画の発案に至りました」と、経営・企画本部 広報 黒川陽子氏は語る。

sofukonsashikaesub1.jpg

ソフビ展示即売会「ソフコン」は人気イベントとして定着

次のページ万博を見据え、築港エリアを文化・アートの発信地に
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インドＧＤＰ、7─9月期は前年同期比8.2％増　予
2025.11.28

ワールド

今年の台湾ＧＤＰ、15年ぶりの高成長に　ＡＩ需要急
2025.11.28

ビジネス

伊第3四半期ＧＤＰ改定値、0.1%増に上方修正　輸
2025.11.28

ビジネス

独失業者数、11月は前月比1000人増　予想下回る
2025.11.28
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ガザの叫びを聞け
特集：ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号（11/26発売）

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき？」と母親がネットで相談
  • 3
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい　ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 4
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 5
    【寝耳に水】ヘンリー王子＆メーガン妃が「大焦り」…
  • 6
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 7
    「攻めの一着すぎ？」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 8
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ？
  • 9
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中