最新記事
SDGsパートナー

万博を見据え、大伸社ディライトが取り組む「アート」を通じた大阪・築港エリアの地域活性化

2023年11月7日（火）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー
築港ナイトマーケット＆サンセットシアター

地域商業の活性化を目的にSEASIDE STUDIO CASOで開催されている「築港ナイトマーケット＆サンセットシアター」

＜再開発が進む臨海部の撮影スタジオ＆レンタルスペース「SEASIDE STUDIO CASO」を活用することで、築港エリアを文化・アートの発信地に＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや製品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えのもと、ニューズウィーク日本版はこの春、「SDGsアワード」を立ち上げました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

◇　◇　◇


2025年に予定されている大阪・関西万博に向け、再開発が進む大阪の臨海部エリア。株式会社大伸社ディライトは、そこで長年アートギャラリーとして親しまれていたレンタルスペース施設を「SEASIDE STUDIO CASO」として活用し、アートを通じて地域を活性化するさまざまな取り組みを展開している。

地域に根付く施設の価値を高める取り組みを発案

「SEASIDE STUDIO CASO（以下、CASOスタジオ）」は、もともとは2000年に 鉄骨造の倉庫を改修してつくられた、大阪市港区にある広大なギャラリー＆レンタルスペース施設だ。プロモーションコンテンツの企画・制作やビジュアル開発など、クリエイティブな事業を展開する株式会社大伸社ディライトが、2019年からCASOスタジオの運営を担ってきた。

同社はこのスタジオを、主に顧客の商品撮影やモデル撮影のスタジオとして活用してきた。それに加えて2021年からスタートさせたのが、アートを通じて地域を活性化する新たな取り組みだ。

「CASOスタジオは、以前はアートギャラリーとして多く活用されていた施設で、弊社のデザイナーたちにとっては、学生時代から通う馴染み深い場所でした。そのため、アートに親しめる場所として根付いたこの施設を存続させたいという思いがあり、大阪・築港エリアの活性化・価値創出に繋げる企画の発案に至りました」と、経営・企画本部 広報 黒川陽子氏は語る。

sofukonsashikaesub1.jpg

ソフビ展示即売会「ソフコン」は人気イベントとして定着

次のページ万博を見据え、築港エリアを文化・アートの発信地に
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

Ｇ７、エネルギー市場安定化に向けあらゆる措置を講じ
2026.03.31

ワールド

中国コスコの船舶がホルムズ海峡通過、2度目の試み　
2026.03.31

ビジネス

金融政策「良い位置」、イラン情勢の影響見極めへ様子
2026.03.31

ビジネス

米ＦＲＢ議長、新卒者の長期的な雇用見通し楽観視　Ａ
2026.03.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 7
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 8
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 9
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 10
    イタリアに安定をもたらしたメローニが国民投票で敗…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 4
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中