最新記事
健康

世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果が異なる【最新研究】

Morning Coffee for Heart Health

2025年1月25日(土)08時00分
ハティ・ウィルモス(食品・栄養担当)

「ただし、コーヒーを飲むと心疾患による死亡リスクが低下する医学的な根拠は得られてない」とチーは述べた。「考えられるのは、午後や夕方にコーヒーを飲むとメラトニンのようなホルモンの分泌に乱れが生じる可能性だ。これが心血管リスク因子の変化につながると考えられる」

メラトニンの分泌量は時間帯によって異なり、朝は低く、寝る時間に近づくと高くなる。私たちの体内では、こういう24時間周期の変化がいろいろ起きている。だから夜の遅い時間帯にコーヒーを飲むと、眠気と覚醒の自然なリズムが乱れ、睡眠の質が低下し、結果として心疾患のリスクが高まるのかもしれない。


しかし、こうした観察的な研究だけでは朝のコーヒーと心疾患のリスク低下の因果関係は分からない。「この調査結果が他の集団でも確認されるかどうか、さらなる研究が必要だ。コーヒーを飲む時間帯の影響を検証するためには臨床的なテストも必要になる」とチーは述べている。

なおこれとは別に、コーヒーの飲用と発癌リスクの低減、2年ほどの寿命延長との相関を指摘する研究もある。

英ロイヤル・ブロンプトン・アンド・ヘアフィールド病院所属の心臓専門医トーマス・リュシャーは「(この論文で)特に朝のコーヒーが健康に良いということを示す相当な証拠が得られた」と述べ、こう呼びかけた。

「さあ、コーヒーを飲もう。ただし朝のうちに!」

【参考文献】
Wang, X., Ma, H., Sun, Q., Li, J., Heianza, Y., Van Dam, R. M., Hu, F. B., Rimm, E., Manson, J. E., Qi, L. (2024). Coffee drinking timing and mortality in US adults, European Heart Journal, 00, 1-11.

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中