最新記事
サイエンス

「健康食材」サーモンがさほど健康的ではない可能性...むしろエサのほうが栄養価が高かった【最新研究】

2024年11月26日（火）14時45分
ロビン・ホワイト（ネイチャー担当）

この研究によれば、これらの天然魚の切り身はカルシウムの量がサーモンの5倍。ヨウ素は4倍、鉄、オメガ3脂肪酸、ビタミンB12、ビタミンAは1.5倍以上だった。ただし、セレンと亜鉛はサーモンのほうが多かった。

これらの天然魚に含まれる栄養素は、心血管疾患や脳卒中などの予防に役立つ。


「私たちは飼料用天然魚のカルシウムとヨウ素の約80％を無駄にしている。特に成人女性と10代の少女は、これらの栄養素を十分に摂取できていないことが多い」と、スターリング大学水産養殖研究所のリチャード・ニュートンは論文の解説で述べている。

「養殖サーモンは優れた栄養源であり、家畜や養殖魚の中で最高レベルの飼料変換能力を持っている。この産業が成長を続けるには、飼料魚に含まれる重要な栄養素をもっと効率的に摂取する必要がある。漁業の副産物や持続可能な方法で調達されたイカナゴのような飼料魚のより戦略的な活用が成功のカギだ」

この研究では、飼料に使われる天然魚は養殖サーモンに比べ、比較的少ない量を食べるだけでこれらの栄養素を摂取できることも分かった。飼料用天然魚の3分の1を食用にすれば、魚を食べることで摂取する栄養素の量を最大化できるという。

「食べる魚の種類を少し変えれば、一部の栄養素不足を改善し、人類と地球の両方の健康を向上させることができる」と、ウィラーは指摘する。

【参考文献】
David F. Willer, Richard Newton, Wesley Malcorps, Bjorn Kok, David Little, Anneli Lofstedt, Baukje de Roos & James P. W. Robinson, Wild fish consumption can balance nutrient retention in farmed fish, Nature Food volume 5, pages221-229 (2024)

【関連記事】
ピスタチオが「加齢黄斑変性」のリスク軽減に効果がある可能性【最新研究】
「生野菜よりも、冷凍野菜のほうが健康的」...ブロッコリー、えんどう豆など「栄養･価格･食品ロス」を専門家が語る
死亡リスクが低下する食事「ペスカタリアン」とは？...男女による違いも判明【最新研究】

次のページ【動画】ケンブリッジ大学のサーモン研究の動画
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナのエネ施設に大規模攻撃、無人機400機以
2026.02.08

ワールド

米国防総省、ハーバード大との軍事教育プログラム終了
2026.02.08

ワールド

米が6月までの戦争終結要求、ロ・ウクライナに＝ゼレ
2026.02.08

ビジネス

アングル：ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出
2026.02.08
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本版独占試写会　60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中