最新記事
インタビュー

部屋のドアは閉める、「簡単すぎる」でOK...自重トレの「神」が語る「プリズナートレーニング」の真髄

2023年4月4日(火)08時13分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
自重トレーニング

AzmanL-iStock

<多様な選択肢は邪魔、関節を傷めず肉体強化。必要なのは、自分の力とその能力を最大限に発揮するための心と体だけ。ポール・ウェイドに聞く、継続するための秘訣と心得>

日本でも定着した「自重トレーニング」。そのきっかけは2017年に出版された『プリズナートレーニング 圧倒的な強さを手に入れる究極の自重筋トレ』(CCCメディアハウス)だった。それから約6年、その図解版となる『完全図解版 プリズナートレーニング 自重力で筋力を作る方法のすべて』が刊行された。ポール・ウェイド氏に「プリズナートレーニング」の魅力を聞く。

◇ ◇ ◇

──「自重トレーニング」という言葉が日本でも定着しました。「プリズナートレーニング」の魅力について、改めてうかがえますか?

ウェイト、マシンなど、特別な器具は一切要らない。必要なのは、自分の力とその能力を最大限に発揮するための心と体だけだ。そういった純然たるいにしえのキャリステニクスが、揺るぎない魅力の核心だと思っている。

──アメリカでは自重トレーニングはいつ頃から人気があったのでしょうか?

本書のメソッドはとても古く歴史は長い。少なくとも2世紀前には存在していた。囚人による筋力トレーニングについては、『レ・ミゼラブル』で知られる、フランス人作家ヴィクトル・ユーゴーも19世紀半ばにはすでに作品の中で言及している。

また、第一次世界大戦中に収容された囚人がこの手法でトレーニングを行っていたという記録もある。私の師匠は、1950年代にサン・クエンティン(刑務所)でこれらの技術を習得した。

自重トレーニングは、現代のフィットネス界で主流となっているウェイト、器具、ステロイドなどという狂気からは完全に切り離され、昔ながらの手法がそのまま保持されている。

20年の監獄生活を終えて私が『プリズナートレーニング』を執筆したのは2008年だった。その時初めてフィットネス界がこのメソッドに着目し、それから爆発的な人気となった。したがって、ここアメリカで有名になったのもごく最近のことだ。

──「プリズナートレーニング」はかなりハードなトレーニングであることは間違いありません。継続するために心がけていることや秘訣、座右の銘などを教えてください。

現代人は選択肢が多すぎる。しかし、囚人にはその選択肢がないからこそ、コンディションを整えることができる。このいにしえのメソッドを本当にものにしたいのであれば、まずは「囚人マインド」を培う必要がある。

そのためにもトレーニング中は部屋のドアを完全に閉め、自分の中に閉じこもってほしい。そして「トレーニング以外に強くなる選択肢はない」と自分に言い聞かせるのだ。明日、いかなる試練が待ち受けているかわからない。これは老若男女問わず、誰でも共通している。トレーニング以外に選択の余地はない!

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中