最新記事

食

世界初､プラスチックやアルミごみがゼロ　「コーヒー玉｣カプセル式コーヒーメーカーが登場

2022年10月16日（日）12時50分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

この小さなコーヒー玉がコーヒーの世界を変える？　写真提供＝CoffeeB

＜年間10万トンの廃棄物が出るというコーヒーカプセルを、土に還る素材にした＞

インスタントでもドリップ式でもない、カプセル式のコーヒーメーカー「ネスプレッソ」はコーヒー業界に一大革命をもたらし、今や81カ国で販売されている。ネスプレッソは、スイスに本社を置く巨大食品メーカー、ネスレグループのブランドだ。地元でもネスプレッソの販売は浸透している。ネスプレッソが初めて市場に出回ったのは、1986年のこと。それから35年以上が過ぎ、今、サステナビリティを追求した新しいコーヒーメーカーが注目を集めている。スイスの大手小売業ミグロ（ミグロ傘下のデリカ社）が開発した。

コーヒー粉を固めて、カプセルなし

9月初め、小型コーヒーメーカーの新ブランド「CoffeeB（コーヒービー）」が、スイスとフランスで発売された。キャッチコピーは「カプセルのないカプセル式コーヒーシステム」。その謳い文句通り、このシステムの最大の特徴は、プラスチックやアルミニウム製のカプセル廃棄物を出さない点にある。ミグロが、世界で初めてこのボール式コーヒーメーカーを開発したという。

CoffeeBは、特許取得済みの保護膜で包まれた圧縮したコーヒーの粉「コーヒーボール」を購入し、専用のコーヒーメーカーにセットすると熱々のコーヒーが1杯ずつ出来上がる。保護膜は、通常のカプセルと同じように風味を損なわないようにするための酸素バリアの役割を果たしている。使用後はコーヒーボールも、この保護膜も完全に堆肥化できる。家庭のコンポストやミミズ飼育に使え、植木鉢の土に混ぜてもいい。最長12週間で、ボールは完全に分解されるという。コーヒーボールが入ったパッケージ（1箱9個入り）もリサイクルできる。

reuters__20221015215947.jpg

使用後の「コーヒーボール」はそのままコンポストに使える　写真提供＝CoffeeB

また、コーヒーメーカーもその大部分はリサイクル素材でできているうえ、設計はモジュール式のため壊れた部分だけを交換できる。コーヒーメーカーも特許を取った。

ミグロの社史で、最も優れたイノベーション

CoffeeBは、開発に5年を要した。システムの仕組みは以下の通り。まずはコーヒーメーカーにコーヒーボールが入ったら、機械内部のお湯でボールを湿らせて柔らかくする。次にボールを前後から押して穴を開け、ボールをお湯で膨らませる。そしてコーヒーを抽出し、ボールが回収トレイに排出される。

発売にあたり、ミグロのファブリス・ツムブルネンCEOは「CoffeeBによって、味覚体験、利便性、廃棄物ゼロを初めて兼ね備えることができた。私たちは、今日の消費者ニーズに応え、環境によい影響も与える技術を開発したと確信している。カプセル不要のシステムは、わが社のサステナビリティ戦略に100％合致している。当社の歴史で最も重要な製品イノベーションだ」とコメントした。2023年春にはドイツでも発売される予定で、その他の国への進出も計画中だという。

newsweek_20221015_222242.jpg

CoffeeBのコーヒーメーカー　写真提供＝CoffeeB

次のページ廃棄される大量のコーヒーカプセル
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中