最新記事

リモートワーク

「リモートワーク」と「出社」の割合に黄金比はあるのか?

The Pitfalls of Hybrid Scheduling

2022年5月12日(木)18時06分
アリソン・グリーン(職場コンサルタント、ウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」運営者)

全てのミーティングをビデオ会議システムでやるのであれば、わざわざオフィスに出勤する意味はない KATERYNA ONYSHCHUK/ISTOCK

<出勤してもチャットで会議? 「ハイブリッドワーク」で在宅勤務と出社の利点を両立できるはずが、計画なしに職場復帰を命じる企業が多すぎる。解決策とは?>

在宅勤務の社会実験が始まってから2年以上、「オフィスへの回帰」を主張する意見の中で、最もよく聞く理由の1つが「コラボレーション」の重要性だ。従業員は現場にいる必要がある、全員が別々の場所で仕事をしていると互いに協力し合うことが難しくなるからだ、と。

そのせいもあって、週の半分を自宅で、残りの半分をオフィスで働くハイブリッド型勤務の人気が高まっている。ハイブリッドワークは在宅勤務の利点(通勤時間がない、集中できる、犬と一緒にいられるなど)と、同僚と対面で仕事をする利点を両立できるとされている。

問題は、多くの場合、そんなふうにうまくはいかないということだ。

むしろ週の一部または全部をオフィス勤務に戻した多くの人々は、職場にいるのが自分だけだったり、オフィスで孤独を感じたり、全てのやりとりがメールやスラックのような社内チャットツール、テレビ会議アプリのズーム(Zoom)で行われていることに気付く。

彼らは往復の通勤時間を費やし、対面での仕事に伴うあらゆる面倒に対処しているのに、あるはずの見返りが一つもない。

私は職場の悩み相談を受け付けるウェブサイト「アスク・ア・マネジャー」を運営しているが、次のような投稿を読んで共感する人はたくさんいるはずだ。

「うちの上層部は、オフィスへの出勤を義務付けています。最初は週に1日、次に2日、そして今は3日です。出勤することで、ズームでは実現できない貴重な(場合によっては自発的な)対面での交流や共同作業が可能になる、というのが理由です。

それが本当なら、気は進みませんが、出勤しようという気になるかもしれません。でも、少なくとも私にとっては、そうではありません。

少なくとも出社時の50%は、同じチームのメンバー(または普段付き合いのある別グループのメンバー)は私以外誰も来ていません。家族と離れ、2時間かけて通勤し、オフィスに座って一日中誰とも話さない(メールやズームは別ですが、それは家でもできる)。

自分のデスクに着いて、他のメンバーがいない暗いオフィスを見るたび、怒りが込み上げてきます。週に数時間、私(と家族)の時間を意味もなく奪われているような気がして、仕事に対するモチベーションはがた落ちです」

働く人々を苦しめているのは、無駄な通勤時間だけではない。正当な理由もなく、少なからず不便を伴う古いやり方を会社から押し付けられているという認識も問題だ。私のサイトに届いたメッセージをもう少し紹介しよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、ハードテクノロジー投資のVCファンド設立=国

ワールド

金・銀が最高値、地政学リスクや米利下げ観測で プラ

ワールド

中国、26─30年に粗鋼生産量抑制 違法な能力拡大

ビジネス

26年度予算案、過大とは言えない 強い経済実現と財
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 5
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 9
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 10
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 10
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中