最新記事

エンターテインメント

今年のエミー賞は、元大統領報道官の自虐ネタに賛否両論！

2017年9月22日（金）19時11分
ニューズウィーク日本版編集部

ショーン・スパイサー元大統領報道官（エミー賞授賞式会場にて、9月17日）　Mike Blake- REUTERS

＜米テレビ界の祭典、エミー賞授賞式が行われた。今年人気を博したのは、意外にも「トランプ政権の顔」だったあの人物＞

日本と違い、映画やテレビ界のスターたちが社会問題や政治問題についてがんがん発言をするのがアメリカ。ドナルド・トランプ大統領の就任以降は、特にそれが顕著になった。

9月17日に行われたテレビ界の祭典、エミー賞授賞式も例外ではない。司会者スティーブン・コルベアは冒頭の語りでさっそくトランプをネタにし、彼が自分のリアリティー番組の視聴率を気にしていたことに言及。そして「この番組の観客数は現時点では分かりませんが......。誰か分かる人は？　ショーン、分かりますか？」と呼び掛けた。

そこに登場したのが、ショーン・スパイサー元大統領報道官だ。「エミー賞において、最大の観客数になるだろう。以上。会場でも、世界中でも」と、自虐ネタで会場を沸かせた。これはもちろん、1月の大統領就任式の観客数について彼が述べた（そして「嘘だ」と大いに非難された）言葉のパロディーだ。

授賞式後のパーティーでもスパイサーは大人気で、多くのセレブが一緒に写真撮影をするなど和やかな雰囲気。人気トーク番組の司会を務める俳優ジェームズ・コーデンは、頬にキスまでしてみせた。

ただし、スパイサーの名誉挽回に手を貸すような歓待ムードには、ジャーナリストらを中心に批判が噴出。7月下旬に辞任するまでスパイサーは「トランプ政権の顔」として、トランプの問題含みの政策や言動を擁護し、メディアとの対立を繰り返してきた人物だからだ。

「スパイサーを認めたエミー賞は恥知らず。彼は私たちの作品の品位を落とし、報道の自由を制限するのに力を注いできた」とツイートしたのは、キャスターで作家のキース・オルバーマン。俳優ザック・ブラフは「彼は私たちの国に害を与えた、邪悪な日和見主義の嘘つきだ」となじった。

トランプたたきは、受賞結果にも表れていた。

アレック・ボールドウィン扮するトランプと、メリッサ・マッカーシー扮するスパイサーなど時事ネタが大受けしたお笑い番組「サタデー・ナイト・ライブ（SNL）」は、バラエティー・スケッチ部門作品賞など9部門の最多受賞。ボールドウィンは助演男優賞の受賞スピーチで、過去にノミネートされながら受賞できなかったトランプを皮肉り、「大統領、あなたのエミーですよ」ととどめを刺した。

トランプ政権が続くかぎり、お笑い番組や風刺番組はネタに困ることはなさそうだ。日本でも誰か、「ガースー」の物マネをしてくれないだろうか......。

（SNLでトランプに扮したボールドウィン） （こちらはマッカーシー扮するスパイサー）

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！
　ご登録（無料）はこちらから＝>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可
2026.01.25

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航　異常な低温
2026.01.25

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく
2026.01.25

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺　移民取り締ま
2026.01.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中