最新記事
心理学

「ネガティブ思考」が変わる「コーピング理論」とは何か?...「レジリエンス」を高める2つのステップ

2024年5月2日(木)10時00分
ニコール・ルペラ(心理学博士)

欲求が満たされない状態が続くと、苦しみや分離は悪化する。自分を守るつもりが、自分への裏切りにつながっていくのだ。

私たちはこのループに、簡単にはまり込んでしまう。未解決のトラウマに不適切なコーピングを行い、自分を否定し続ける―という悪循環のせいで、苦しみが心身で生き続け、それが原因で病気になることもある。


変化のポテンシャルを高める2つのステップ

私たちはみんな、未解決のトラウマを抱えている。心に何が刻み込まれるかを決めるのは、出来事そのものの過酷さよりも、それに対する自分の反応だ。打たれ強さ(レジリエンス)は、条件づけを通して学習される。

幼い頃に親から手本を示してもらえないと、一生学べないかもしれない。ただし、トラウマを解決する「ワーク」に取り組めば、レジリエンスを高められる。それどころか、その経験が大きな変革のきっかけになるだろう。

「セルフ・ヒーラーズ」のコミュニティでトラウマに関する情報をシェアすると、多くのフィードバックが届く。みんなから「誰もがトラウマを抱えている、という意味ですか?」「どうすればわが子にトラウマを与えずにすみますか?」などと質問される。では、答えを言おう。

トラウマは人生の一部だから、避けられない。あなたがこの世で最初に経験したこと― 誕生―だってトラウマだった。もしかしたら、あなただけでなく母親にとっても。とはいえ、トラウマを経験したからといって、人生で苦労や病気に見舞われる、と運命づけられているわけではない。

幼い頃の人生を形づくっていたパターンをわざわざ繰り返さなくてもいいのだ。「ワーク」に取り組めば、私たちは変われる。前に進めるし、癒やされる。

トラウマは普遍的なものかもしれないけれど、個人的なものでもあり、その人全体──神経系、免疫反応、生理機能のあらゆる領域── に影響を及ぼしている。一人一人違った形で。

心身を癒やす第一歩は、自分が何に対処しているかを知ること。そう、未解決のトラウマを明らかにすることだ。

第二のステップは、そのトラウマの長期的な影響と、自分が学習したコーピングが、いかに自分を行き詰まらせているのかを理解することだ。


ニコール・ルペラ(Dr. Nicole LePera)
心理学博士。ホリスティック心理学の第一人者。ペンシルベニア州フィラデルフィアで育ち、コーネル大学とニュースクール・フォー・ソーシャル・リサーチ(ニュースクール大学の前身)で臨床心理学のトレーニングを受ける。臨床心理学者としてクリニックを開業し、心・身体・魂の健康に総合的に取り組む「ホリスティック心理学」を生み出す。


newsweekjp_20240430131440.png


ホリスティック心理学 自分の行き詰まりパターンを特定し、トラウマを解消して人生を変える「ワーク」
 ニコール・ルペラ[著]長澤あかね[訳]
 パンローリング[刊]


(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

ニューズウィーク日本版 ISSUES 2026
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月30日/2026年1月6号(12月23日発売)は「ISSUES 2026」特集。トランプの黄昏/中国AIに限界/米なきアジア安全保障/核使用の現実味/米ドルの賞味期限/WHO’S NEXT…2026年の世界を読む恒例の人気特集です

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ紛争は26年に終結、ロシア人の過半数が想

ワールド

米大使召喚は中ロの影響力拡大許す、民主議員がトラン

ワールド

ハマスが停戦違反と非難、ネタニヤフ首相 報復表明

ビジネス

ナイキ株5%高、アップルCEOが約300万ドル相当
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 8
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 9
    【投資信託】オルカンだけでいいの? 2025年の人気ラ…
  • 10
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中