最新記事

メンタルトレーニング

あらかじめ想定していれば不幸にも耐えられる、メンタルを守る「皇帝の哲学」

2021年11月10日(水)11時56分
ニューズウィーク日本版編集部
マルクス・アウレリウス像

マルクス・アウレリウス像 Fabianodp-iStock

<人生の苦難に対応するレジリエンスを高める技術は、2000年前から存在していた。エジソンからジャック・ドーシーまで、数々の知の巨人たちを虜にしてきた「ストア哲学」が再び脚光を浴びている>

哲学と聞いただけで、アレルギーを発症する......なんて人はいないだろうが、多くの人は目を背けるか、自分には関係のないこととして無視を決め込むかもしれない。しかし哲学の叡智は、何が起こるかわからない不確実性の世界を生きる我々を、どうやら手助けしてくれるらしい。

欧米では、ストア哲学に対する関心が高まりつつあるという。古くはジョン・D・ロックフェラーやトーマス・エジソンらの起業家がこの哲学から影響を受けたと言われ、現在ではハフィントン・ポストの社主、アリアナ・ハフィントンや、SquareやTwitterのCEOであるジャック・ドーシーがシリコンバレー・ストイックと呼ばれるほどの信奉者だという。

また、ストア哲学をテーマにした書籍も年数十冊のペースで出版されている。軍隊ではストイシズムを一部採用した「ウォリアー・レジリエンス・トレーニング」が開発され、NFLの幹部で元ニューイングランド・ペイトリオッツ監督のマイケル・ロンバルディはストア哲学を取り入れた指導方法を実践するなど、現代になって人気が復活しているのだ。

第16代ローマ皇帝マルクス・アウレリウス・アントニヌス(121-180)は、ストア哲学を精神的支柱とした哲人君主として知られる。彼は、パックス・ロマーナと呼ばれる古代ローマが最も繁栄を謳歌した百年の、最後の時代を統治した。彼の個人的な覚書とも言える『自省録』は今も読み継がれ、愛読書にあげる政治家も多い。

マルクス・アウレリウスは、ローマ帝国の皇帝として、ペスト禍や相次ぐ戦争、はたまた弟の不祥事、部下の反乱など数々の苦難を乗り越えてきた。そんな彼の足跡から、リスクと不確実性に満ちた今の世界を生き抜く指針が得られる『ローマ皇帝のメンタルトレーニング』(CCCメディアハウス)が発売された。

哲学と心理療法が現代人のメンタルを鍛える

『ローマ皇帝のメンタルトレーニング』は、作家であり認知心理学療法士であるドナルド・ロバートソンによってまとめられた書だ。古代哲学と心理療法の関係を専門とする彼は、20年にわたって研究を続けている。ストイシズムと認知行動療法(CBT)を組み合わせ、読者自身が日常生活で実践できるセルフヘルプ・マニュアルを構築した背景には、何があるのか。

『ローマ皇帝のメンタルトレーニング』
 ドナルド・ロバートソン (著)
 山田 雅久 (翻訳)
 CCCメディアハウス
(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏関係者、ロシア企業とアラスカガス開発で合

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、2月速報51.9に上昇 製造業

ビジネス

アングロ・アメリカン、昨年の赤字37億ドル デビア

ビジネス

英総合PMI、2月速報53.9に上昇 雇用は大幅減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中