最新記事

航空機

コロナの長期運休でパイロットの腕が落ちた? 運航再開で問題多発、専門家らがリスク警告

2020年12月15日(火)19時04分

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で長期にわたって保管されていた航空機を再稼働させるにあたり、規制当局や保険会社、専門家らは、航空会社に細心の注意を払うよう警告している。写真は仏タルブの駐機場で6月撮影(2020年 ロイター/Stephane Mahe)

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で長期にわたって保管されていた航空機を再稼働させるにあたり、規制当局や保険会社、専門家らは、航空会社に細心の注意を払うよう警告している。操縦士の技能が低下したり、メンテナンス時にミスが発生したりする可能性があるほか、昆虫の巣が主要なセンサーの機能を阻害する事例が起きているためだ。

新型コロナ感染抑制策が各地で導入され、旅行需要が激減する中、一時は世界全体の航空機の3分の2が運休する事態となっていた。そのため、運航再開に伴い、問題が報告されるケースが相次いでいる。

国際航空運送協会(IATA)によると、航空機が空港に近づく際に機体が不安定になる事例が今年急増しているという。こうした問題はハードランディング(硬着陸)や滑走路を超えて走行する事態のほか、墜落事故にもつながる恐れがある。

保険仲介大手エーオンのアジア航空機部門責任者、ゲリー・モラン氏によると、保険会社はIATAのデータを受け、着陸に重点を置いた操縦士の追加訓練を行っているかどうか航空会社に聞き取りを行っているという。

また、欧州航空安全局(EASA)によると、長期間の保管後初の運航で、信頼できない対気速度や高度が表示される事例が多く報告される「憂慮すべき傾向」が見られている。

このため、離陸を取りやめたり、空港に引き返したりしたケースもあるという。

多くの場合、主要なセンサーの内部に作られた昆虫の巣が原因であることが判明している。

法律事務所HFWの航空宇宙専門パートナー、ケイト・シートン氏は、前例のない規模の運休からサービスを再開するにあたり、乗務員は不具合が十分に検知されていない可能性に注意を払う必要があると指摘。「われわれは新たな領域に入っており、航空業界はリスク低減に向けた措置を講じるとともに予期せぬ事態に備える必要がある」と語った。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カナダ首相、インド・オーストラリア・日本を訪問へ 

ビジネス

「メード・イン・ヨーロッパ」計画の発表1週間延期、

ワールド

米EU貿易協定に承認手続き延期論、違憲判決受け欧州

ワールド

ハンガリー、対ロ制裁とウクライナ融資阻止の構え き
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中小企業の「静かな抵抗」
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中