最新記事

インタビュー

オフィスデザインに訪れた「第四の波」とは何か

[ジェレミー・マイヤーソン]ヘレン・ハムリン・センター・フォー・デザイン、RCA 特任教授

2017年10月26日(木)18時36分
WORKSIGHT

Photo: WORKSIGHT

<ジャーナリストとして「オフィス」に関心を持ち、その後、研究者に転じたジェレミー・マイヤーソン氏。「ロンドンが世界のオフィスデザインの中心」と言う彼が見る、これからの時代のワークプレイスとは>

私はもともと建築とデザインを専門とするジャーナリストでした。特に関心があったのが「オフィス」です。活動を始めた1970年代後半、多くの人々が1日の大半を過ごす場所であるにも関わらず、オフィスは小売や公共の建物に比べてはるかに注目度が低かった。そこに焦点を当ててみたいと思ったのが、そもそもの動機でした。

ビッグバンでロンドンが世界のオフィスデザインの中心に

オフィスへの興味をさらに掻き立て、より深く探求したいと考えるようになったのは1986年の出来事がきっかけです。この年に私は雑誌『デザインウィーク(Design Week)』を立ち上げたのですが、同年にイギリスで財務規制緩和、いわゆるビッグバンが起こり、世界中の金融機関がロンドンに集まってきたんです。その結果、ロンドンは世界のオフィスデザインの中心となりました。

デザインウィークの取材を通じて、ノーマン・フォスター、リチャード・ロジャーズ、フランク・ダフィー、ジョン・ワーシントンといった、ワークプレイスデザイン理論の形成に多大な影響を与えた建築家と出会うことになり、もっと勉強したい、専門家としてこの分野を極めていきたいという思いが募っていったんです。

そこで母校のロイヤル・カレッジ・オブ・アートに戻って2年間の修士課程を修めました。修士論文のタイトルは「仕事の美学」です。倫理観が仕事の美学にどのように影響していたのか、そしてそれが仕事の未来にどうつながっていくかを論じました。そうやって学問の世界にも活動の場を広げてきたわけです。

ユーザー指向のソーシャル・デモクラティック・オフィス

これまでのワークプレイスの変遷を振り返ると、大きく3段階に分けられます。

第一の段階はフレデリック・テイラー* が唱えた科学的管理法にマッチする「テーラリスト・オフィス」です。産業革命期に多く見られたもので、いってみれば効率追求型ですね。工場や機械設備の生産性を高めるには適していますが、あまりユーザー指向とはいえません。ただここには、管理する人もされる人も同じ空間と時間の中で働くことに対する倫理的枠組みがありました。それは重要であると思います。

戦後、第二の大きな変化の波が押し寄せます。効率ではなく、人々のコミュニティを重視する「ソーシャル・デモクラティック・オフィス」です。

当時、ヨーロッパ、特にドイツ、オランダ、スカンジナビアなどの北部では人手不足が続いていました。職場の管理者は工場や鉱山との人材獲得競争に打ち勝つため、より高い賃金ではなく、より良質の労働環境を提供しようと考えました。そこで社会的なネットワークや人と人の相互関係を考慮した居心地のいい楽しい環境――すなわち校舎のデスクのような画一的配置でなく、人が働きやすいレイアウトが求められるようになったのです。オフィスのユーザー指向への転換がここで行われました。

ソーシャル・デモクラティック・オフィスが生み出したのは、キャンパスのような環境です。池や噴水、大通り、中央アトリウム、植栽といった、多彩な要素で構成することができます。グラクソ・スミスクラインのロンドン本社** はその1つで、中央通りがあり、広場があり、店舗がある。街としてのオフィスであり、社会的なコミュニティといえます。ストックホルム郊外のSAS(スカンジナビア航空)本社もそう。1988年にニールス・トルプが設計したもので、ソーシャル・デモクラティック・オフィスの青写真となりました。さらにさかのぼれば、1974年にオランダで建てられた、ヘルマン・ヘルツベルハーの手による保険会社セントラルビヘーアのビルもあります。

また、仕切りを設けずにオープンな空間を提供するオフィス・ランドスケープも、ソーシャル・デモクラティック・オフィスの非常に良い例です。

日本では今でもソーシャル・デモクラティック・オフィスよりテーラリスト・オフィスが多く見受けられるように思います。信頼関係の構築より監督のしやすさに重きを置く日本らしい、マネジメント上の倫理的配慮がうかがえます。

ニュース速報

ワールド

米民主党、トランプ大統領の罷免求める 「国家安全保

ワールド

イラン、自国での飛行記録解析目指す、外国に渡す決定

ワールド

北朝鮮が外相交代か、外交路線に影響も 一部メディア

ビジネス

世銀、2020年のタイの経済成長予想を2.7%に下

MAGAZINE

特集:米イラン危機 戦争は起きるのか

2020-1・21号(1/15発売)

ソレイマニ司令官殺害で高まった緊張── 米イランの衝突が戦争に拡大する可能性

人気ランキング

  • 1

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物を救出」は本当?

  • 2

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 3

    人生切り売りする生き方、辞めませんか? 40代独身男性、生活費8000円の田舎暮らしのススメ

  • 4

    元CIA工作員が占う2020年の世界――危険な「伝統回帰」…

  • 5

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 6

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 7

    韓国でトゥレット障がい者のユーチューバー、「演技…

  • 8

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 9

    米中貿易戦争の敗者は日本、韓国、台湾である

  • 10

    イーストウッド最新作が大炎上 亡くなった女性記者…

  • 1

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 2

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモンスターハンターたち

  • 3

    イラン、「アメリカに死を」が「独裁者に死を」へ 旅客機撃墜に憤る国民

  • 4

    年始から「不快感」の応酬......文在寅vsアメリカは…

  • 5

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 6

    日本も見習え──台湾はいかにポピュリズムを撃退したか

  • 7

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物…

  • 8

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

  • 9

    韓国でトゥレット障がい者のユーチューバー、「演技…

  • 10

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 1

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 2

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 3

    韓国の自動車が危ない?

  • 4

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 5

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    3分で分かるスター・ウォーズ過去8作のあらすじ(初…

  • 8

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 9

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 10

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月