zzzzz

最新記事

金融

銀行危機に効く魔法のプラン

官民共同ファンドや新「バッドバンク」構想は有毒資産処理に有効か

2009年4月7日(火)15時07分
ジョナサン・オルター(本誌コラムニスト)

 古い歌にあるように、骨はみんなつながっている。太ももの骨はひざの骨に、ひざの骨は脚の骨に、脚の骨は......という具合だ。今回の経済危機も、すべての原因は銀行業界の苦境とつながっている。

 銀行は目のかたきにされても仕方がない。それでも銀行が必要なことはまちがいない。メガバンクがかかえる巨額の不良資産を処理する方法を考え出さないと、金融のパイプが詰まったままで、貸し渋りが続く。このままでは私たちがキャットフードしか食べられなくなるのも時間の問題だろう。

 だからといって、バラク・オバマ大統領は銀行問題だけに専念しろということにはならない。そんなことを言うのは、今回の危機を予想できなかった愚か者たちにほかならない。一日中クレジット・デフォルト・スワップ(CDS)について議論している暇はない。

 いい大統領は一度に複数の仕事をこなし、就任当初から幅広い問題に取り組むものだ。とはいえ、著名な投資家ウォーレン・バフェットの言うとおり、オバマは銀行の問題について態度をより明確にする必要がある。

 そこで金融の複雑な世界をのぞいてみよう。ある程度の常識があれば、さまざまな解決策の迷路を通り抜けられるはずだ。さもないと、ウォール街の住人たちに重要な決定をすべて任せる羽目になる。

 オバマは3月12日、主要企業の経営者と会談し、金融機関の資産査定終了後に「バランスシート(貸借対照表)の健全化を支援する」と語った。いい考えだ。それが景気回復の頼みの綱だという点で、ほぼ異論はないだろう。

 だが具体的な中身はまだわからない。2月に発表された金融安定化策は漠然としすぎていた。ティモシー・ガイトナー財務長官は近く新たな案を発表するという。その前に、考えられる選択肢を検討してみよう。

 今の銀行危機に取り組むうえで選択肢は四つある。うち二つはうまくいきそうにない。第一の選択肢は、銀行株が最近上向いていることを喜んで、何もしないこと(シティグループの株価がやっとATMの手数料を上回った!)。市場の自然治癒力に任せる方法はハーバート・フーバー大統領が大恐慌のときに試したが、あまり賢明な策とはいえない。

 第二の選択肢は銀行の国有化。真の国有化とは永久に政府が所有することで、そんな考えを好むのはひと握りの年老いた社会主義者くらいだろう。状況が深刻になれば、一時的に政府の管理下に置く可能性はあるが、それを「国有化」といえば議論の対立をあおるだけだ。「国有化」は禁句にしよう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:アルゼンチン止まらぬ物価高、隣国の町もゴ

ビジネス

アングル:肥満症薬に熱視線、30年代初頭までに世界

ワールド

イスラエル、新休戦案を提示 米大統領が発表 ハマス

ビジネス

米国株式市場=ダウ急反発、574ドル高 インフレ指
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン大統領墜落死の衝撃
特集:イラン大統領墜落死の衝撃
2024年6月 4日号(5/28発売)

強硬派・ライシ大統領の突然の死はイスラム神権政治と中東の戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「回避」してロシア黒海艦隊に突撃する緊迫の瞬間

  • 2

    ロシアT-90戦車を大破させたウクライナ軍ドローン「精密」特攻...戦車の「弱点」を正確に撃破

  • 3

    ヘンリー王子とメーガン妃の「ナイジェリア旅行」...痛すぎる教訓とは?

  • 4

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 5

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発…

  • 6

    米女性の「日焼け」の形に、米ネットユーザーが大騒…

  • 7

    ウクライナ「水上ドローン」が、ロシア黒海艦隊の「…

  • 8

    1日のうち「立つ」と「座る」どっちが多いと健康的?…

  • 9

    ウクライナ軍ブラッドレー歩兵戦闘車の強力な射撃を…

  • 10

    「同性婚を認めると結婚制度が壊れる」は嘘、なんと…

  • 1

    自爆ドローンが、ロシア兵に「突撃」する瞬間映像をウクライナが公開...シャベルで応戦するも避けきれず

  • 2

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発」で吹き飛ばされる...ウクライナが動画を公開

  • 3

    中国海軍「ドローン専用空母」が革命的すぎる...ゲームチェンジャーに?

  • 4

    ハイマースに次ぐウクライナ軍の強い味方、長射程で…

  • 5

    「なぜ彼と結婚したか分かるでしょ?」...メーガン妃…

  • 6

    仕事量も給料も減らさない「週4勤務」移行、アメリカ…

  • 7

    都知事選の候補者は東京の2つの課題から逃げるな

  • 8

    少子化が深刻化しているのは、もしかしてこれも理由?

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    カミラ王妃が「メーガン妃の結婚」について語ったこ…

  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 4

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 5

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 6

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 7

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発…

  • 8

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 9

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 10

    自爆ドローンが、ロシア兵に「突撃」する瞬間映像を…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中