最新記事

バイオ燃料より有望、液化石炭の未来

エネルギー新時代

液化石炭からトリウム原発まで「ポスト原発」の世界を変える技術

2011.08.03

ニューストピックス

バイオ燃料より有望、液化石炭の未来

技術の向上でコスト面のハンディが解消された液化石炭が、クリーンな代替燃料として中国やアメリカで注目

2011年8月3日(水)10時50分
エミリー・フリンベンカット

未来を担う 中国・内モンゴル自治区オルドスに建設されるCTL工場(08年) Nao Nakanishi-Reuters

 石炭を車の燃料に使えば、真っ黒な排ガスで空気が汚れそうだ。しかし、そんな「汚い鉱物」も液状になると話は別。専門家の予測が正しければ、液化石炭はガソリンに代わる燃料として、20年以内に世界各地で利用されるようになる。

 液化石炭は自動車や列車だけでなくジェット機の燃料にもなる。しかも環境にやさしく経済的なうえ、多くの地域で簡単に手に入ると、推進派は言う。

 液化石炭は目新しいものではない。1920年代にドイツで開発され、ナチスの軍用車両に利用されていた。しかし最近まで、石炭液化(CTL)技術はコストが高すぎた。03年までの20年間、原油価格は平均1バレル=25ドルにとどまっており、1バレル=45ドルの液化石炭の出番はなかった。

 しかしその後、原油価格が高騰し、人々の環境意識も高まるなか、液化石炭は「正しい選択肢」として見直されつつある。エネルギー安全保障の面で有益で、地球温暖化対策にも威力を発揮するとみられている。「CTLは今後、経済と環境の両面で社会に貢献する技術になりうる」と、コンサルティング会社グローバル・インサイトのスティーブン・ネルは言う。

中国で複数のプロジェクトが進行

 最近では、世界中で何十億ドルもの液化石炭が取引されている。世界全体の生産量は今のところ日量15万バレルだが、2020年には60万バレル、30年には180万バレルに増える見込みだ。

 中国では液化石炭開発に250億ドルが投じられている。CTL技術で世界をリードする南アフリカの化学・燃料会社サソールは、中国の寧夏回族自治区と陜西省にそれぞれ60億ドルをかけてCTL工場を建設中。中国の国営石炭会社、神華集団は07年に中国初のCTL工場を稼働させる予定で、既に75億ドルを投資している。

 一方、アメリカでは少なくとも9州が液化石炭の生産を検討中。イリノイ州とケンタッキー州では、州議会にCTL工場誘致法案を提出する動きがある。モンタナ州のブライアン・シュワイツァー知事は06年10月、13億ドルをかけてアメリカ初のCTL工場を建設すると表明。知事の顧問エリック・スターンは「アメリカの運輸燃料をすべてCTLでまかなえる日が来るかもしれない」と話す。

 南アフリカは液化石炭利用のパイオニアだ。アパルトヘイト時代に経済制裁で石油の輸入が制限されたため、CTLインフラの整備が進んだ。サソールは南アで消費される輸送燃料の30%を供給している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米連邦政府職員数が10年ぶり低水準、トランプ氏の縮

ビジネス

中国12月CPI、3年ぶり高い伸び PPI下落鈍化

ビジネス

中国AI企業ミニマックスが香港上場、株価50%高

ワールド

トランプ氏、ベネズエラ野党指導者マチャド氏と来週面
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 7
    トランプがベネズエラで大幅に書き換えた「モンロー…
  • 8
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 9
    マドゥロ拘束作戦で暗躍した偵察機「RQ-170」...米空…
  • 10
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 7
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 8
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 9
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 10
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中