最新記事

ウランいらず「トリウム原発」の可能性

エネルギー新時代

液化石炭からトリウム原発まで「ポスト原発」の世界を変える技術

2011.08.03

ニューストピックス

ウランいらず「トリウム原発」の可能性

原子炉の燃料として使えるトリウムは、プルトニウムを焼却しながらエネルギーを生産する。効率的に発電できて核拡散にもつながらない「夢の燃料」は次世代型原発の切り札になるか

2011年8月3日（水）10時40分
トーマス・グレアム（元米上級外交官）、マイケル・ハワード（英保守党前党首）

突破口を探せ　ロシアの研究所ではトリウム燃料の原子炉への応用を実験している　Courtesy Thorium Power Ltd.

　現在、世界のあらゆる原子炉では、ウラン燃料の核分裂の副産物としてもれなくプルトニウムが生成される。目下、数十基の原子炉が（大半は途上国で）建設中であることを思えば、核兵器の重要な構成要素であるプルトニウムがイランや北朝鮮、そしてアルカイダのようなテロ組織の手に渡るのを防ぐことは緊急課題だ。

　こうした事態は回避できたはずだった。アメリカ初の商業用原子炉で使われたのは、軍事転用可能な物質を生成しない「トリウム燃料」だったのだから。しかし冷戦中の50年代後半には、ウラン燃料への移行がある意味で理にかなっていた。当時は旧ソ連に対抗して保有核兵器を増強するため、プルトニウムの生産が望まれていた。

　そして今、世界にはプルトニウムがあふれている。日々新たなプルトニウムを生み出す原子炉は頭の痛い問題になっている。

既存の原子炉にも比較的容易に応用

　北朝鮮は同様のプロセスを使って、核兵器を製造できるだけのプルトニウムを生成した。野放しにすれば、事態はますます悪化する。原子力発電は火力発電に代わるクリーンな選択肢になり得るが、軍事転用が困難な燃料だけを使うよう訴えていかなければ、核拡散のリスクは残る。

　今後の対策として最も有望なのは、50年前に「選択しなかった道」へ立ち返ることだ。トリウムはウランよりはるかに豊富で、元素そのものは兵器の製造に使えない。ここ数十年で科学・技術面の研究もかなり進んだ。トリウムを利用する技術の多くはプルトニウムと濃縮ウランを消費するため、貯蔵されている軍事転用可能な物質を大量処分する助けにもなる。

　アメリカとロシアは２０００年、大陸間弾道ミサイルの大幅な解体と、その結果生じるプルトニウムをそれぞれ34トン処分することに合意。今のところ、兵器の解体はプルトニウムの処分を大きく上回るペースで進んでいる。この問題を解決しようと、モスクワのクルチャトフ研究所をはじめロシアの研究機関は、アメリカのトリウム技術を国内の原子炉に応用しようとしている。

　本格的に稼働すれば、プルトニウムを焼却処分しながらエネルギーを生産できるようになる。この技術は次世代型原子炉だけでなく、既存の原子炉の大多数にも比較的容易に応用できるという。

　もちろん、技術的な解決策だけで核拡散の脅威を消し去ることはできない。問題に歯止めをかけるには全当事者が真剣に、政治的かつ外交的な議論を行う必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

カタール、ガス生産国に貿易障壁反対を呼びかけ
2025.10.24

ビジネス

中国系電池メーカー、米工場の建設断念　ミシガン州が
2025.10.24

ワールド

「経済あっての財政」が基本、戦略的に財政出動　高市
2025.10.24

ワールド

英財務相、所得税引き上げ検討　財政赤字削減で＝ガー
2025.10.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号（10/21発売）

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼稚園をロシアが攻撃 「惨劇の様子」を捉えた映像が話題に
  • 4
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...？　Xデーは10月2…
  • 7
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 10
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ？
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中