最新記事

ウランいらず「トリウム原発」の可能性

エネルギー新時代

液化石炭からトリウム原発まで「ポスト原発」の世界を変える技術

2011.08.03

ニューストピックス

ウランいらず「トリウム原発」の可能性

原子炉の燃料として使えるトリウムは、プルトニウムを焼却しながらエネルギーを生産する。効率的に発電できて核拡散にもつながらない「夢の燃料」は次世代型原発の切り札になるか

2011年8月3日（水）10時40分
トーマス・グレアム（元米上級外交官）、マイケル・ハワード（英保守党前党首）

突破口を探せ　ロシアの研究所ではトリウム燃料の原子炉への応用を実験している　Courtesy Thorium Power Ltd.

　現在、世界のあらゆる原子炉では、ウラン燃料の核分裂の副産物としてもれなくプルトニウムが生成される。目下、数十基の原子炉が（大半は途上国で）建設中であることを思えば、核兵器の重要な構成要素であるプルトニウムがイランや北朝鮮、そしてアルカイダのようなテロ組織の手に渡るのを防ぐことは緊急課題だ。

　こうした事態は回避できたはずだった。アメリカ初の商業用原子炉で使われたのは、軍事転用可能な物質を生成しない「トリウム燃料」だったのだから。しかし冷戦中の50年代後半には、ウラン燃料への移行がある意味で理にかなっていた。当時は旧ソ連に対抗して保有核兵器を増強するため、プルトニウムの生産が望まれていた。

　そして今、世界にはプルトニウムがあふれている。日々新たなプルトニウムを生み出す原子炉は頭の痛い問題になっている。

既存の原子炉にも比較的容易に応用

　北朝鮮は同様のプロセスを使って、核兵器を製造できるだけのプルトニウムを生成した。野放しにすれば、事態はますます悪化する。原子力発電は火力発電に代わるクリーンな選択肢になり得るが、軍事転用が困難な燃料だけを使うよう訴えていかなければ、核拡散のリスクは残る。

　今後の対策として最も有望なのは、50年前に「選択しなかった道」へ立ち返ることだ。トリウムはウランよりはるかに豊富で、元素そのものは兵器の製造に使えない。ここ数十年で科学・技術面の研究もかなり進んだ。トリウムを利用する技術の多くはプルトニウムと濃縮ウランを消費するため、貯蔵されている軍事転用可能な物質を大量処分する助けにもなる。

　アメリカとロシアは２０００年、大陸間弾道ミサイルの大幅な解体と、その結果生じるプルトニウムをそれぞれ34トン処分することに合意。今のところ、兵器の解体はプルトニウムの処分を大きく上回るペースで進んでいる。この問題を解決しようと、モスクワのクルチャトフ研究所をはじめロシアの研究機関は、アメリカのトリウム技術を国内の原子炉に応用しようとしている。

　本格的に稼働すれば、プルトニウムを焼却処分しながらエネルギーを生産できるようになる。この技術は次世代型原子炉だけでなく、既存の原子炉の大多数にも比較的容易に応用できるという。

　もちろん、技術的な解決策だけで核拡散の脅威を消し去ることはできない。問題に歯止めをかけるには全当事者が真剣に、政治的かつ外交的な議論を行う必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、イラン新指導者モジタバ師ら巡る情報提供に最大1
2026.03.14

ワールド

トランプ氏、イラン濃縮ウランのロシア移送案拒否　プ
2026.03.14

ビジネス

米国株式市場＝続落、ダウ約120ドル安　原油高でイ
2026.03.14

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、有事の買い続き159円台後
2026.03.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 9
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 10
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中