ライブ会場が不足する「2016年問題」が、いよいよ表面化している

　昨年11月には、ミュージシャン、能楽師、バレエダンサー、琴古流尺八演奏家など様々なジャンルの表現者が「2016年問題」を訴える会見を開いた（主催：公益社団法人日本芸能実演家団体協議会）。サカナクションの山口一郎が「音楽にはコンサート会場でしか体感できない感動があります。ところが現在は会場確保が難しい状況にあり、このままだと音楽を愛する人達と出会う機会が失われてしまう危機感を持っています」（『ACPC navi』Vol.28）と、たとえ国内のミュージシャンでも会場確保が難しくなっている窮状を語っている。

　この３月末に東京都の舛添要一知事が、馳浩文科相を訪ね、「ホールや劇場が不足している。国と都を含めた首都圏の自治体で情報を共有し、課題を解決したい」と提言。馳文科相は「速やかに協議の場を設置する。実態を調査し、大学に協力を求めていく」と答えている（産経ニュース・3月30日）。約2000人を収容する昭和女子大学人見記念講堂などは今でも時折コンサート会場として使用されているが、もっと使えるホールが大学にあるんじゃないか、そこを使いましょうよ、との算段なのだろう。しかし、大学側が素直に「はい、どうぞ」と差し出すとも思えない。

　一般社団法人コンサートプロモーターズ協会が公表している「正会員による年別事業規模」を見ると、コンサートの入場者数はこの３年だけを見ても、3885万人（2013年）、4261万人（2014年）、4753万人（2015年）と右肩上がりを記録している。ライブの動員が業界を支えている。同協会の「年別基礎調査報告書 平成27年」に発表されている動員数、国内アーティストと海外アーティストをそれぞれ確認すると、国内が前年比114％なのに対し、海外が100.8%とほぼ横ばい。動員数ではなく、公演数で比較すると、国内アーティストが、スタジアム、アリーナ、ホールの全てで前年超えしている一方、海外アーティストでは、スタジアムこそ103.9%（79公演）と前年並みだったものの、アリーナ95.7%（311公演）、ホール89.8％（1041公演）と減ってきている。

　海外アーティスト国籍別公演数の結果には驚く。アジア・オセアニアが206.7%なのに対し、北中米が68.7%、欧州が89.3％と、アジア以外のアーティストの来日公演が減っている現状が浮き彫りになっている。海外のバンドが、アジアに立ち寄らずにオーストラリアに行く、あるいは、日本を外したアジアツアーを敢行する場合もある。この2015年のデータから「2016年問題」を予測してしまうのはやや乱暴だが、会場不足問題によって、更に興行自体が減る可能性があるだろう。需要はあるのに受け入れる会場が用意できない、だとしたら、実にもどかしい。文化事業の多くが何かと2020年に向かうのは致し方ない部分もあるだろうが、この窮状にも目を向けたい。