「トランプ旋風」は多様化社会に抵抗する保守層の悪あがき

大ヒット中の『スター・ウォーズ』シリーズ最新作の俳優陣は、アメリカ社会の多様性志向を体現している　Yuya Shino-REUTERS

　2015年もそろそろ幕を閉じ、大統領選の年2016年を迎えようとしているアメリカですが、依然として「トランプ旋風」が吹き荒れています。そのトランプ候補は、年の瀬にかかる中で、今度はライバルのヒラリー・クリントン候補をターゲットにして「暴言パフォーマンス」を続けています。

　今回の暴言は、女性であるヒラリー候補に対して卑猥な言葉を使うなど、これまで以上に「目を覆いたくなる」性質のものですが、とにかく「観客が飽きないよう」に暴言を少しずつエスカレートさせていくパターンを今後も続けるつもりなのでしょう。

　そんな「トランプ旋風」を見ていると、まるでアメリカが「赤狩り」や「ブッシュの戦争」の時代のように、危険な右傾化をしているように見えます。ですが、「トランプ旋風」というのは現象としては強烈であっても、実際にアメリカ人全体を代表するものではないのです。

　例えば今週の22日に発表された、クイニピアック大学（コネティカット州）の世論調査では、対象者全員の50％が「ドナルド・トランプを合衆国大統領とするのは恥ずべきこと（embarassed）」だとしています。同じ「恥ずべき」という言葉でも ashaming とすると「正しいことの反対としての恥ずべきこと」という価値判断が入りますが、embarassed となるともっと直感的で「当惑」とか「困った」というニュアンスもあります。要するに「ノー」ということです。

　この「50％がノー」というのはどういうことを意味しているのでしょう？　「トランプ現象」だけを見ていると、まるで「マッチョで反知性的な白人男性」が評価されているように見えますが、実は、現在のアメリカのマジョリティーの価値観というのは、その正反対だということが言えるのです。

　いい例が史上空前のヒット映画となっている『スター・ウォーズ／フォースの覚醒』（原題は "Star Wars: The Force Awakens"）でしょう。シリーズの第７作、そして完結編３部作の第１作として満を持して封切られた本作は、封切り直後の週末（オープニング・ウィークエンド）の北米での興行収入が２億4800万ドル（約300億円）と空前の新記録を打ち立てました。