コラム

ペダルの重さも気にならず、電池もいらない北欧デザイン自転車用ライト

2016年12月22日(木)11時50分
ペダルの重さも気にならず、電池もいらない北欧デザイン自転車用ライト

<電池交換不要で環境に優しく、不意の電池切れの心配もいらず、かつダイナモ式のようにペダルも重くならない自転車用ライトはできないか...。デンマークの企業が、この課題に正面から取り組んだ>

 最近の自転車用ライトは、電池やUSB充電によって点燈する仕組みのものが多い。電動アシスト自転車の場合には、走行用のバッテリーがライトの電源にもなっている。

 かつてはダイナモと呼ばれる小型発電機をタイヤのリム部分に当てて発電しながらライトを光らせるものが主流だったが、その分、フリクション(抵抗)が増してペダルが重くなるのが難点だった。タイヤを支えるハブ部分にダイナモを組み込んだハブダイナモ方式もあり、これはペダリングへの負担がほとんどないにもかかわらず、パーツのコストに加えて組み込み作業に手間がかかるため、どちらかといえば趣味性の強いアイテムとして捉えられている。

 実際にはダイナモのほうが電池交換不要で環境に優しく、不意の電池切れの心配もないのだが、多くの人々にとってペダルの重さは敬遠するに十分な理由と感じられたようだ。

 では、ダイナモからフリクションがなくなったらどうだろうか? この課題に正面から取り組み、優れた北欧デザインのライト、NEO(フロント用53.95ユーロ、リア用46.95ユーロ)を完成させたのが、デンマークのリーライト社である。(公式サイトには、まだ製品情報がないため、詳細はkickstarter<こちら>を参照されたい)

IMG_1501.JPG

 NEOは、アルミなどの金属板を強い磁場の中で動かした際に生じる渦電流の原理を応用し、自転車のアルミリムの隣接するように、しかし接触はさせずに取り付けることで機能する。また、信号待ちなどで停車した際には、走行中に蓄えた電力によって低輝度モードで光り、周囲の注意を喚起する仕組みだ。

 取り付けも、フロントやリアのフォーク部分に簡単に後付けでき、盗難防止のために細い六角レンチでないと回すことができないロック機構も備えている。

 発電メカニズムと並んでユニークなのは、発電メカの下にLEDの発光部を持つそのフォルムだ。この構造が、取り付けた後にもライト周りをスッキリとコンパクトに見せる効果を生んでいる。

 唯一、発電量を確保するためにアルミリムが必須な点が制約ではあるが、まさに温故知新的な発想が生み出したグッドデザインといえるだろう。

プロフィール

大谷和利

テクノロジーライター、原宿AssistOnアドバイザー、NPO法人MOSA副会長。アップル、テクノロジー、デザイン、自転車などを中心に執筆活動を行い、商品開発のコンサルティングも手がける。近著に「成功する会社はなぜ「写真」を大事にするのか」(現代ビジネスブック)「ICTことば辞典:250の重要キーワード」(共著・三省堂)、「東京モノ作りスペース巡り」(共著・カラーズ)。監修書に「ビジュアルシフト」(宣伝会議)。

ニュース速報

ビジネス

米ネットフリックス、新規契約者数が予想下回る 株価

ワールド

UAE代表団がイスラエル訪問、ネタニヤフ氏「歴史つ

ワールド

ブラジル、1年以内にOECD加盟へ=経済相

ワールド

豪小売売上高、9月暫定値は前月比1.5%減 NSW

MAGAZINE

特集:日本人が知らないワクチン戦争

2020-10・27号(10/20発売)

全世界が先を争う新型コロナのワクチン確保 ── その最前線と日本の開発が遅れた本当の理由

人気ランキング

  • 1

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会議研究者たち

  • 2

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 3

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 4

    新疆ウイグル自治区で行われる大量不妊手術と強制避…

  • 5

    落選後のトランプは、恩赦? 逮捕? それとも亡命?

  • 6

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 7

    ウイグル人根絶やし計画を進める中国と我ら共犯者

  • 8

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 9

    ドイツも過去最大の新感染者数 マスク着用促す広告…

  • 10

    見つかれば射殺......コロナ禍を生き抜く北朝鮮のコ…

  • 1

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 2

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア州で相次いで目撃される

  • 3

    アフリカ支援を渋りはじめた中国──蜜月の終わりか

  • 4

    在韓米軍、駐留費引き上げで合意なければ韓国人職員9…

  • 5

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 6

    トランプ「土壇場の大逆転」2度目は空振り? 前回と…

  • 7

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 8

    トランプが台湾に売った対中兵器の中身

  • 9

    韓国は中国を気づかって、米日豪印4ヶ国連携「クアッ…

  • 10

    千人計画で「流出」する日本人研究者、彼らはなぜ中…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 4

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立…

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 10

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!