コラム

環境活動ラディカル派の葛藤、パイプラインを爆破しようとする『HOW TO BLOW UP』

2024年06月13日(木)17時48分
『HOW TO BLOW UP』

過激な思想を持つ環境活動家たちが、石油のパイプラインの破壊を試みる...... (c) WildWestLLC2022

<石油企業による環境破壊で人生を狂わされた若い環境活動家たちが、パイプラインを爆破しようとするポリティカル・スリラー......>

気候科学者を両親に持つダニエル・ゴールドハーバー監督の『HOW TO BLOW UP』は、石油企業による環境破壊で人生を狂わされた若い環境活動家たちが、パイプラインを爆破しようとするポリティカル・スリラーだ。

現在の気候運動に批判的な考察を加える評論が原作

その原作は、作家で人間生態学の准教授アンドレアス・マルムが書いた『パイプライン爆破法 燃える地球でいかに闘うか』。ただし本書は、タイトルが示唆するような指南書ではなく、社会運動の歴史を踏まえて現在の気候運動に批判的な考察を加える評論だ。

newsweekjp_20240613084944.jpg

『パイプライン爆破法 燃える地球でいかに闘うか』アンドレアス・マルム 箱田徹訳(月曜社、2022年)

気候運動は、これまでの社会運動の伝統を引き継ぐかのように非暴力を絶対視するが、それは歴史を都合よく記憶しているにすぎない。そこでマルムが強調するのが、ラディカル派効果という概念だ。ラディカル派の存在や行動があるからこそ、穏健派が目標を達成する可能性が切り拓かれる。社会運動の歴史はそれを証明しているが、そんな革命的暴力を都合の悪いものとして隠そうとする気候運動は袋小路に陥っている。

 
 

本書を読んだ監督のゴールドハーバーは、その内容とともに「パイプライン爆破法(HOW TO BLOW UP A PIPELINE)」という、気候運動を挑発するようなタイトルにインスパイアされ、それを映画にすることにした。本書にその方法は書かれていないため、反テロリズムの専門家やパイプラインのエンジニア、環境活動家などに接触して、ディテールを作り込んだ。

そんなアプローチは、原作から離れるように見えるかもしれないが、本作には、この原作がなければ見えてこない世界が切り拓かれている。

爆破を実行するために集う8人の若い男女

物語は、主人公たちの顔見せになる短いオープニングにつづいて、ソチとショーン、マイケル、ドウェイン、テオとアリーシャ、ローガンとロウアンという8人の若い男女が、テキサス西部の荒野にポツンと建つ小屋に次々に集まってくるところから始まる。

彼らのなかには初めて直接顔を合わせるメンバーもいるが、それぞれの役割はすでに決まっていて、すぐに作業に取りかかる。マイケルとショーンは別棟の納屋で雷管を作り、テオとアリーシャはドラム缶に爆薬を詰め、残りのメンバーは爆破を予定している場所に向かい、埋設されたパイプラインまで穴を掘る。準備を整えた彼らは、翌日には爆破を実行するためにアジトを後にする。

現在進行形のドラマは2日に満たないが、そこに主人公たちのフラッシュバックが緊迫のタイミングで巧みに挿入されていく。それらは、彼らの背景を明らかにし、物語を補強するだけではない。挿入される6つのフラッシュバックは、そこに込められた意味によって、3つに分けることもできるだろう。

プロフィール

大場正明

評論家。
1957年、神奈川県生まれ。中央大学法学部卒。「CDジャーナル」、「宝島」、「キネマ旬報」などに寄稿。「週刊朝日」の映画星取表を担当中。著書・編著書は『サバービアの憂鬱——アメリカン・ファミリーの光と影』(東京書籍)、『CineLesson15 アメリカ映画主義』(フィルムアート社)、『90年代アメリカ映画100』(芸術新聞社)など。趣味は登山、温泉・霊場巡り、写真。
ホームページ/ブログは、“crisscross”“楽土慢遊”“Into the Wild 2.0”

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国・パキスタンが外相会談、中東巡る早期の和平協議

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 インフレ期待は

ワールド

ウクライナ大統領、ロにエネ施設攻撃停止案提示 米に

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡再開圧力「やめる時期でない
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story