コラム

先進国はぜいたく品を必需品にすることで貧しくなる

2018年05月09日(水)20時13分

ペットボトルの水を飲むのはエセ貧困?…… recep-bg-iStock.

<本来「ぜいたく品」のペットボトルの水やスマホなど「無駄な必需品」が増えると人は貧乏になる>

マーケットニュースというのは、くだらないか間違っているかどちらかだが、先日は例外的に興味深いニュースがあった。

米国株価が下落したことの説明で、生活必需品関連株が下落したという報道だった。

その中で、生活必需品であるコカ・コーラなどの......という説明があった。

コーラが必需品?

米国生活の影響もほとんどなくなった私にとっては聞き逃せない言葉だった。

しかし、考えてみれば、彼らは、鮨にもコーラだし、コーラがなければミネラルウォーターがないぐらいの騒ぎになる。確かに必需品か。

我々の生活を振り返っても、ペットボトルのお茶は必需品のように思われているが、客観的に見ればまったくそうではなく、明らかなぜいたく品だ。

うちの学生は、所得のばらつきが大きく、それゆえ、貧困であることに高い誇りを抱いている学生もいる。彼に言わせると、似非貧困との見分け方の一つは、ペットボトル飲料を買うかどうかである。

つまり、あれほど高価なぜいたく品、無駄なものはないのである。もちろん彼は、家から水道水またはフィルタードウォーターを、何かの機会に無料で配られたペットボトル飲料の容器を洗って使っている。ペットボトルのお茶を買うことは、お金を払って利便性を手に入れているだけであって、利便性に対価を払うというぜいたく品なのであり、必需品ではないのである。

私も留学時代は、日本からもっていったペットボトルの容器に(日本製は丈夫だから)、学校にある巨大なウォーターサーバーから水を補給するか、まとめ買いした1ガロンの格安ミネラルウォーターから移し替えて学校に持っていっていた。

利便性のための消費はぜいたく消費

そうなると、必需品の定義は何か。

利便性のための消費はぜいたく消費だから、利便性を高めるものは必需品ではない。

これは社会により変わってくるといえる。

つまり、米国社会においては、コーラは必需品であり、利便性ではない。

スマホを購入し、毎月通信料を支払うことは、利便性そのものを購入しているのだから、ぜいたく品に見えるが、ある地域の高校生あるいは中学生にとっては必需品であろう。スマホがなければ社会に参加することが拒否されてしまうからである。

もちろん、変なぜいたく品が必需品になっている社会を見放して別の社会に移るという選択肢もあるわけであるが、その社会の中では本来ぜいたく品である無駄なものが必需品となっているのであり、いかなるぜいたく品も必需品となりうるのであり、どこかにそのような社会は存在するのである。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米上院、手頃な価格住宅法案を可決 下院で審議へ

ワールド

米、ホルムズ海峡で国際有志連合と共に船舶護衛へ=財

ワールド

イラン国連大使「ホルムズ海峡封鎖しない」、安全維持

ビジネス

米大手銀行資本手当ては「小幅に」減少、FRB副議長
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    2万歩でも疲れない? ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 10
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story