コラム

世界で不気味に暗躍する「次のアルカイダ」

2011年04月15日(金)21時05分

 最近になってまた、「第2のアルカイダ」と呼ばれるイスラム過激派組織の名前をメディアでよく目にする。ラシュカレ・トイバ(LeT)だ。
 
 LeTといえば、08年11月の「ムンバイ同時多発テロ」で過去に例のない市街戦型テロを実行したパキスタンの組織。重武装したLeTのメンバー10人がインド最大の商業都市ムンバイの主要駅や高級ホテルを襲撃して3日間ホテルに篭城、166人の犠牲者を出した。LeTは、組織の弱体化が著しい国際テロ組織アルカイダの「後継者」とばかりに、「国際テロ組織」であることを見せつけた。
 
 ロバート・ウィラード米太平洋軍司令官(海軍大将)は4月11日、米上院の公聴会で、LeTが世界各地で暗躍していると警告した。「彼らは欧米とアメリカにジハード(聖戦)を宣言している」
 
 米政府は、LeTに対する警戒を続けている。1月27日、パキスタンのラホールでCIA工作員レイモンド・デービスが、車を運転中に近づいてきたパキスタン人2人を銃殺し、当局に逮捕された。米政府はデービスが領事館の事務職員であり、外交特権があると主張して釈放するよう要求。だが彼がCIAの工作員だったことを分かっていたパキスタン当局は、彼の活動についてできる限りを聞き出そうとした。
 
 デービスの任務は、LeTへの監視だった。LeTの創設者ハフィズ・サイードの動きを監視し、LeTにスパイを潜入させようとしていたのだ。そして2010年5月まで米国家情報長官を務めたデニス・ブレアがかつて、「世界に対する現時点で最大の脅威だ」と指摘したLeTの動きをつかもうと工作を続けていた。
 
 LeTに関して特筆すべきは、このテロ組織がパキスタン軍の庇護の下に活動していること。もともとパキスタンの情報機関である軍統合情報局(ISI)がライバルの隣国インドに対抗するために設立に関わり、現在でも「共闘」関係にある。米政府がテロ組織に指定しても、ISIのおかげで、今も国内で公然と活動を続けている。
 
 それでもムンバイテロでメンバーがインド当局に拘束されてからは、目立たないように次のテロに向けた準備を進めている。パキスタン北西部で新規メンバーをリクルートしたり、インド南部のケララ州ではLeTのリクルートが行われていて数十人が逮捕されている。09年にはデンマークでのテロ計画が発覚。今年3月からインドで行われたクリケットのワールドカップでも、LeTのテロ計画が当局によって阻止されている。さらに、今年3月にフロリダ州でキリスト教牧師がコーラン(イスラム教の聖典)を燃やした時、LeTはこの牧師の殺害するようファトワ(宗教令)を出し、彼の首に240万ドルの賞金を出すと発表した。米政府がその動きを注視するのも分かる。
 
 ムンバイテロでは、実行犯の中で唯一、パキスタン人のアジマル・カサブが生きたまま拘束された。カサブは、彼が参加したムンバイテロ作戦に向けた特殊訓練には、実行犯10人以外にも20人ほどが参加していたと自供している。彼らは今、どこで何を企てているのか。別件で逮捕された他のLeTメンバーのコンピューターからは、テロの標的として世界の300カ所以上がリストアップされていた。
 
 再びその動きが伝えられるようになってきたLeT。創設者サイードは今も、金曜日にはモスク(イスラム礼拝所)で説教を行い、反米・反インド感情を煽る。メンバーと資金は十分だ。欧米のメディアで「ムンバイ型テロ」という言葉を定着させた彼らは、次に何を引き起こすのだろうか。

──編集部・山田敏弘

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

原油先物横ばい、イラン抗議デモ沈静化で供給懸念後退

ビジネス

消費減税、選択肢として排除されていない=木原官房長

ワールド

ミュンヘン安保会議、イラン外相招待取り消し 反政府

ビジネス

英政府は大胆な改革をとシンクタンク、政策迷走に苦言
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 2
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響 群馬大グループが発表
  • 4
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 5
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 7
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story