コラム

世界で不気味に暗躍する「次のアルカイダ」

2011年04月15日(金)21時05分

 最近になってまた、「第2のアルカイダ」と呼ばれるイスラム過激派組織の名前をメディアでよく目にする。ラシュカレ・トイバ(LeT)だ。
 
 LeTといえば、08年11月の「ムンバイ同時多発テロ」で過去に例のない市街戦型テロを実行したパキスタンの組織。重武装したLeTのメンバー10人がインド最大の商業都市ムンバイの主要駅や高級ホテルを襲撃して3日間ホテルに篭城、166人の犠牲者を出した。LeTは、組織の弱体化が著しい国際テロ組織アルカイダの「後継者」とばかりに、「国際テロ組織」であることを見せつけた。
 
 ロバート・ウィラード米太平洋軍司令官(海軍大将)は4月11日、米上院の公聴会で、LeTが世界各地で暗躍していると警告した。「彼らは欧米とアメリカにジハード(聖戦)を宣言している」
 
 米政府は、LeTに対する警戒を続けている。1月27日、パキスタンのラホールでCIA工作員レイモンド・デービスが、車を運転中に近づいてきたパキスタン人2人を銃殺し、当局に逮捕された。米政府はデービスが領事館の事務職員であり、外交特権があると主張して釈放するよう要求。だが彼がCIAの工作員だったことを分かっていたパキスタン当局は、彼の活動についてできる限りを聞き出そうとした。
 
 デービスの任務は、LeTへの監視だった。LeTの創設者ハフィズ・サイードの動きを監視し、LeTにスパイを潜入させようとしていたのだ。そして2010年5月まで米国家情報長官を務めたデニス・ブレアがかつて、「世界に対する現時点で最大の脅威だ」と指摘したLeTの動きをつかもうと工作を続けていた。
 
 LeTに関して特筆すべきは、このテロ組織がパキスタン軍の庇護の下に活動していること。もともとパキスタンの情報機関である軍統合情報局(ISI)がライバルの隣国インドに対抗するために設立に関わり、現在でも「共闘」関係にある。米政府がテロ組織に指定しても、ISIのおかげで、今も国内で公然と活動を続けている。
 
 それでもムンバイテロでメンバーがインド当局に拘束されてからは、目立たないように次のテロに向けた準備を進めている。パキスタン北西部で新規メンバーをリクルートしたり、インド南部のケララ州ではLeTのリクルートが行われていて数十人が逮捕されている。09年にはデンマークでのテロ計画が発覚。今年3月からインドで行われたクリケットのワールドカップでも、LeTのテロ計画が当局によって阻止されている。さらに、今年3月にフロリダ州でキリスト教牧師がコーラン(イスラム教の聖典)を燃やした時、LeTはこの牧師の殺害するようファトワ(宗教令)を出し、彼の首に240万ドルの賞金を出すと発表した。米政府がその動きを注視するのも分かる。
 
 ムンバイテロでは、実行犯の中で唯一、パキスタン人のアジマル・カサブが生きたまま拘束された。カサブは、彼が参加したムンバイテロ作戦に向けた特殊訓練には、実行犯10人以外にも20人ほどが参加していたと自供している。彼らは今、どこで何を企てているのか。別件で逮捕された他のLeTメンバーのコンピューターからは、テロの標的として世界の300カ所以上がリストアップされていた。
 
 再びその動きが伝えられるようになってきたLeT。創設者サイードは今も、金曜日にはモスク(イスラム礼拝所)で説教を行い、反米・反インド感情を煽る。メンバーと資金は十分だ。欧米のメディアで「ムンバイ型テロ」という言葉を定着させた彼らは、次に何を引き起こすのだろうか。

──編集部・山田敏弘

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、中国外相に招待申し入れ ロとの戦闘終結

ワールド

トランプ氏、ゼレンスキー氏に行動要求 和平機会逃す

ビジネス

英中銀ピル氏、追加利下げに慎重姿勢 基調インフレ目

ワールド

米国防総省、イラン情勢にらみ中東に空母増派へ 最新
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story