コラム

生物の行動を決定づける「自由エネルギー」とは?「量子科学」と「脳科学」の融合が解き明かすこと

2026年01月14日(水)17時52分
生物の行動を決める脳科学

SuPatMaN/Shutterstock

この記事は【記事前編】「AI」と「脳科学」と「量子コンピューター」がつながる未来...応用脳科学が見据える2050年とは?の続きです

脳科学者が量子に挑む理由

【基調講演1: 理化学研究所 脳神経科学研究センター 脳型知能理論研究ユニット ユニットリーダー/京都大学 連携准教授磯村拓哉氏】

磯村氏の講演は、「なぜ脳科学に量子の発想が必要なのか」を起点に、脳の計算原理を量子の枠組みで捉え直そうとする試みであった。理論神経科学が専門で数々の実績を残す磯村氏だが、「私は量子科学の専門家とは言えない。最近、量子計算の勉強を始めたばかり」と謙虚かつ率直に告白した。研究を進める中で「量子の考え方は避けては通れない」と強く感じるようになったという。

研究の基盤にあるのは、脳が外界を理解し、未来を予測し、最適な行動を選ぶ仕組みを説明しようとする「自由エネルギー原理」。この原理では、生物は周囲の世界を「誤差の少ない形で予測できるように」内部状態を調整し続けると考える。英国の科学者カール・フリストンが提唱した理論で、生物の学習や行動は「自由エネルギー」の量を最小化するように決まる、という考え方である。

磯村氏はまず、この自由エネルギー原理が「外界の状態を推論する仕組み」と「望ましい未来を選ぶための行動選択」を同じ枠組みで捉えられる点を解説した。脳は、外界から得られる感覚入力と、その背後にある「隠れた原因」を推論する。さらに、未来に望む状態へ近づくにはどの行動が好適か、将来の「自由エネルギー」を最小化することで選択している。

つまり、認識と行動は同じ原理で説明できる。言い換えれば、脳が感覚で受け取る「現実」と、脳が作り出す「予測(モデル)」のズレ、つまり「自由エネルギー」を最小にするように常に動いているという法則だ。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

カンボジア、タイ国境紛争解決へ仏に協力要請 歴史文

ワールド

ベトナム対米黒字、1月は前年比30%増 中国からの

ビジネス

TOPIX採用企業は今期0.2%増益の予想、来期も

ワールド

インド中銀、予想通り政策金利据え置き スタンスは「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story