コラム

新参の都市住民が暮らす中国「城中村」というスラム

2023年11月06日(月)16時55分

村の中へ入ると、ビルとビルが1メートルも離れていないぐらいに密集している。中国では、窓を開けたら隣のアパートの人と握手ができるぐらい密に建っているアパートを「握手房」と呼ぶが、ここはまさに握手房だらけである。下の写真を撮った場所は、私はアパートの間の隙間だと思って入ったのだが、前方にフードデリバリーの電動バイクが見えるように、ここもれっきとした「道」であり、普通に人が往来していた。

marukawa20231105115203.png
崗厦村の「握手房」の通路。フードデリバリーのバイクが平然と走る(筆者撮影・2023年8月)

写真からわかるように、送電線やガス管は建物の外を通っている。ガスや電気の配管を考えずに、とにかく最大限の床面積を作り出すことだけを考えて建物を建てた、ということがうかがえる。電線やガス管が外に露出している部分が多く、漏電やショートやガス漏れのリスクが高そうだし、もしこの村で火災が発生したら簡単に隣のビルに延焼するだろう。消防車が村の中に入って消火作業をするのも容易ではない。

このように城中村に住むことのリスクは高いが、そのぶん家賃は安い。2017年の数字だが、深圳の城中村のアパートの家賃は、73.8パーセントの部屋が月2000元(1元=20円で換算すると4万円)以内だった。深圳で正規の住宅の家賃の平均は月5005元だったから(仝・高・龔、2020)、いかに安いかがわかる。私が2023年8月に崗厦村の掲示板を見た限りでも、家電製品が備え付けで、外光も差し込む1DKの部屋が月2400元(4万8000円)、ワンルームだと950元(1万9000円)から1750元(3万5000円)である。

もし福田区でマンションを買おうとすると、2023年9月現在のお値段で1平方メートルあたり9万元以上なので、たとえば64平方メートルの2LDKを買おうとすると576万元(1億1520万円)である。崗厦村には64平方メートルの広いアパートなどなさそうであるが、仮にその家賃が1DKの2倍の4800元だとすると、同じ広さのマンションを買うには家賃100年分が必要ということになる。そのマンションを、ローンを組んで買おうものなら、今の家賃の3倍以上の額を30年以上にわたって支払い続けなければならない。不動産バブルが崩壊したといっても、マンションの分譲価格が今の3分の1ぐらいに下がらないと、崗厦村のアパートの住人たちが買えるようにはならない。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

欧州評議会、ウクライナ損害賠償へ新組織 創設案に3

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人 失業率は4年

ワールド

ハセット氏、FRBの独立性強調 「大統領に近い」批

ビジネス

米企業在庫9月は0.2%増、予想を小幅上回る
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 8
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story