for Woman

コラム

ロシアの「地政学」 小泉悠
ロシアの「地政学」 小泉悠

北方領土にロシア空軍の戦闘機が展開　演習か、常駐か？

択捉島に新鋭戦闘機が飛来 北方領土訪問について2回にわたって報告したが（「北方領土に行ってみた（再訪）」、「北方領土に行ってみた（再訪）-2

2018.08.09
ロシアの「地政学」 小泉悠

北方領土問題でロシアが課した「新たなルール」　日本の対応は

＜経済協力をしても北方領土を返すとは限らない、というロシア側の新たなロジック＞ 異例のブリーフィング 2017年6月15日、在日ロシア大使館

2017.06.19
ロシアの「地政学」 小泉悠

サンクトペテルブルグ爆発　「容疑者」像とプーチン政権の出方

＜プーチンの出身地を狙ったかのような地下鉄爆破テロ。来年の大統領選を控え、プーチンは北カフカスでの掃討戦強化やシリアでの大規模空爆でテロに屈

2017.04.04
ロシアの「地政学」 小泉悠

北方領土のロシア軍近代化　公開資料で実像に迫る

＜北方領土ではロシア軍の近代化が続いているが、その実態ははっきりしない。ロシア政府の調達情報や写真から読み解いた軍備は＞ はっきりしない北方

2017.03.31
ロシアの「地政学」 小泉悠

第２回日露防衛・外交トップ会談（2プラス2）──すれ違う思惑と今後の展望

＜対中牽制の観点からも日露協力を図りたい日本と、中国と敵対することを望まずアメリカの同盟国を信じることもないロシアとの隔たりは大きい。踏み込

2017.03.24
ロシアの「地政学」 小泉悠

ロシアの「師団配備」で北方領土のロシア軍は増強されるのか

＜ロシア軍のクリル諸島への「師団配備」が日本で関心を呼んでいるが、ロシアの思惑は北方領土の防衛より、海軍によるオホーツク海の防衛強化にある＞

2017.02.24
ロシアの「地政学」 小泉悠

「祖国防衛者の日」を迎えたロシアと情報作戦、歴史戦、サイバー戦

＜ショイグ国防省が初めて存在を明らかにした、これまでよりはるかに強力な「情報作戦部隊」とは？＞ 「祖国防衛者の日」 2月23日は、ロシアなど

2017.02.24
ロシアの「地政学」 小泉悠

ロシアが北方領土に最新鋭ミサイルを配備　領土交渉への影響は

＜来月半ばに日ロ首脳会談を控えた今、択捉島と国後島に最新鋭の地対艦ミサイルを配備したロシアの狙いを読み解く＞ 北方領土に最新鋭ミサイルを配備

2016.11.29
ロシアの「地政学」 小泉悠

ロシア空軍が新たな「空爆」を開始──洪水対策で

　ロシア軍が新たな空爆作戦を開始した。 　と言っても相手は軍隊ではない。春になるとロシア各地で洪水を引き起こす氷の塊が標的だ。 　冬の間、ロ

2016.04.20
ロシアの「地政学」 小泉悠

ロシアの新たな武力機関「国家親衛軍」はプーチンの親衛隊？

　4月5日、ロシアのプーチン大統領は、同国の武力機関の再編に関する大統領令に署名した。この大統領令により、内務省系の治安部隊を再編した新たな

2016.04.13

MAGAZINE

特集：CIAが読み解くイラン危機

2020-1・28号（1/21発売）

40年にわたる対立の起源はどこにあるのか── 元CIA工作員が歴史と戦略の視点から分析

人気ランキング

  • 1

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 2

    世界最古級の「千年企業」が幾つも......日本の老舗の強さの根源は同族経営にあり

  • 3

    文在寅の2032年夏季五輪（南北共同招致）計画に、アメリカから大批判「現実からズレすぎ」

  • 4

    ゴーン裁判､レバノンで継続の可能性も　日本側と40日…

  • 5

    「王室離脱」騒動の只中にメーガン妃の「ダメ父」が…

  • 6

    「金正恩のタワマン、いずれぜんぶ崩壊」......建設…

  • 7

    新型肺炎の真実を伝える調査報道記者は、中国にはも…

  • 8

    「ブラック・プリンセス」メーガン妃は人種差別の被…

  • 9

    韓国人留学生だった私しか知らない中曽根元首相の素顔

  • 10

    ｢ゴーンは無罪の可能性高い」元特捜部検事が語る

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

  • 3

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 4

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 5

    世界最古級の「千年企業」が幾つも......日本の老舗…

  • 6

    文在寅の2032年夏季五輪（南北共同招致）計画に、ア…

  • 7

    教育は成功、でも子育ては失敗！　親の仕事は教育で…

  • 8

    TWICEリーダー､ジヒョの発言で炎上した｢웅앵웅｣とは…

  • 9

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物…

  • 10

    日本の高齢者のITスキルが、世界の中でも著しく低い…

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 3

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 4

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 5

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 8

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 9

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 10

    韓国で強まる、日本の放射能汚染への懸念

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
ニューズウィーク日本版試写会ご招待
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中！
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中！