原油先物は6日ぶり反発、米在庫減少が支援 制裁巡る不透明感残る

8月7日、アジア時間の原油先物は6営業日ぶりに反発した。写真は米テキサス州ミッドランドで6月撮影(2025年 ロイター/Eli Hartman)
Yuka Obayashi
[東京 7日 ロイター] - アジア時間の原油先物は6営業日ぶりに反発。ウクライナ戦争を巡り米ロ首脳会談が開かれる可能性があることから、さらなる制裁措置による供給障害への懸念は和らいだものの、米国の堅調な需要に支援されている。
0039GMT(日本時間午前9時39分)時点で、北海ブレント先物は0.20ドル(0.3%)高の1バレル=67.09ドル、米WTI先物は0.22ドル(0.3%)高の64.57ドル。
前日はともに約1%下落し、8週間ぶりの安値を付けていた。
トランプ米大統領が6日、米政権のウィットコフ中東担当特使とロシアのプーチン大統領が行った会談について、「非常に生産的で、大きな進展があった」と述べたことを受けた。
また、米ホワイトハウス当局者は6日、トランプ氏が早ければ来週にもプーチン氏と直接会談する可能性があると明らかにした。
ただ、米国はロシアにウクライナ戦争終結への圧力をかけるため、「二次的制裁」を準備しており、中国が対象になる可能性がある。
米エネルギー情報局(EIA)が6日発表した最新の週間在庫統計によると、原油在庫は300万バレル減の4億2370万バレルとなった。ロイターがまとめたアナリスト予想(59万1000バレル減)以上に減少した。
しかし、日産証券インベストメントの菊川弘之チーフストラテジストは、協議の行方が不透明であることや全体的な需給状況が投資家を慎重にしていると指摘。石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」の増産計画が原油価格を圧迫しているため、WTIは今月、60─70ドルのレンジで推移する可能性が高いとの見方を示した。