ニュース速報

ワールド

焦点:温暖化阻止へ肉食メニュー排除 ダボス会議に問われる本気度

2020年01月25日(土)11時19分

 ビーガン料理人のマクニッシュ氏は、ダボス会議で料理を担当するよう招請されたとき、驚きはしたものの、即座に承諾のサインをした。同氏はダボス会議に集まる各国首脳、政治家、CEO、有識者、著名人の一部のために、ビーガン/ベジタリアン料理を用意するシェフたちの1人。写真は会場で撮影(2020年 ロイター/Denis Balibouse)

Belinda Goldsmith

[ダボス(スイス) 21日 トムソン・ロイター財団] - カナダ人のビーガン(完全菜食主義)料理人ダグ・マクニッシュ氏は、スイス・アルプスに世界の要人が集まる年1回のダボス会議で料理を担当するよう招請されたとき、驚きはしたものの、即座に承諾のサインをした。

37歳のマクニッシュ氏は、世界経済フォーラム(WEF)がダボスで開催する第50回年次総会に集まる約3000人の各国首脳、政治家、CEO、有識者、著名人の一部のために、ビーガン/ベジタリアン料理を用意するシェフたちの1人である。

ゼーホフ・ホテルのキッチンで野菜を刻みながら、マクニッシュ氏は、いつも、もっと多くの人に肉食を止めるよう働きかけている、と語る。国連のデータによれば、農業・家畜は地球温暖化につながる温室効果ガス排出量全体の11%を占めているからだ。

気候変動がダボス会議における主要テーマになる中で、主催者らは、「Future Food Wednesday(将来の食を考える水曜日)」に向け、史上初めて、主要会場であるコングレスセンターにおけるメニューから肉・魚を排除し、地産地消への関心の高まりを受けて、バナナを禁止した。

マクニッシュ氏は21日、トムソン・ロイター財団に対し、「ここでの調理は私にとって、ビーガン食がどれほど素晴らしいものになりうるかをグローバルな規模で示すチャンスだ」と語った。このとき彼は、23日のディナーに向けて、テンペ(インドネシア発祥の大豆の発酵食品)のコロッケとビーガン風カマンベールフライの準備に取りかかっていた。

右前腕に「vegan(ビーガン)」という文字、左腕にはカラフルな果物・野菜を取り混ぜたタトゥーを入れたマクニッシュ氏が、食に関してどのような立場を取っているかはきわめて明快だ。

伝統的な修業を積んできたシェフであるマクニッシュ氏がビーガンになったのは15年前。それ以来、ビーガン料理書3冊のうち2冊が国際的な賞を獲得している。トロントでさまざまなレストランを経営しつつ、ビーガン食材をどのようにメニューに導入していくかアドバイスを提供している。

彼は、講演者をあちこちに移動させるためにホテルの外で待機する4輪駆動車や、多くの富豪がプライベートジェットで来場する現実を受け入れており、「変化には時間がかかる」と述べている。

「人々が料理を味わって、『これは驚いた、素晴らしい、これがビーガン料理だとは信じられない』と言ってくれれば、私にとっては、それが今週の成功だ」とマクニッシュ氏は言う。彼は『ミート・ユア・ミート(あなたが食べる肉はこうして作られる)』と題する工場的畜産に関するドキュメンタリーを観て、動物性食品を使わなくなった。

「ビルケンシュトックばかり履くヒッピーにならず、贅沢な生活を送りつつ、それでも動物性食品を口にしないことはできる」

<気候変動への抗議>

WEFはここ数年、ダボス会議を環境に優しいものに変えていく動きを強めており、2020年の会議テーマとして「持続可能性」を選択した。

WEF関係者は、4年連続で、航空機での移動も含めた温室効果ガス排出量を100%オフセット(相殺)するなど、さまざまな取り組みを通じて、4日間にわたる会議の環境負荷はゼロになるだろうと述べている。

こうしたオフセットは、アマゾン熱帯雨林での持続可能性プロジェクト、中国、マリ、インド、南アフリカへの高効率調理用コンロ普及、地元農場でのバイオガス生産などへの投資によって実現されている。

WEFの広報担当者オリバー・キャン氏は、ダボス会議で公式に用いられる車両の90%はハイブリッド車または電気自動車になっており、今年は食品廃棄を測定する手段としてAIを試し、ほとんどの食品は地元で調達すると話していた。

あいかわらずプライベートジェットでの来場は続いているが、今年はチューリヒ空港で合成燃料と従来のジェット燃料を混ぜた低炭素燃料が販売されている。

「リーダーシップを見せることに尽きる」とキャン氏は言う。

だが、気候の非常事態を宣言する国や都市が増加し、活動家が街頭デモに繰り出すなかで、政治・ビジネスのリーダーたちにとって、この問題はますます切迫感を増している。

21日にWEFが発表したグローバル規模の世論調査によれば、30カ国約1万500人の回答者のうち、3分の2以上が、地球温暖化は人間活動が原因であると考えている。

17歳のグレタ・トゥーンベリさんは21日、席を埋め尽くした聴衆に向かい、1年前の自身の発言を繰り返して、「私たちの家はまだ燃え続けている」と語った。「あなたたちが行動しないことが火に油を注いでいる」

ダボスの中心街では、2日間のトレッキングを経てスキーリゾートにたどり着いた小規模な抗議グループが、気候変動対策の不足を批判している。

オルテン(スイス)から来た学生のマリラさん(19歳)は、フルネームを明かすことは拒否しつつ、トムソン・ロイター財団に対し「これは私たちが今日直面する最も重要な問題だ」と語った。

「何も手を打たなければ、人類は滅びるだろう」

ロイター
Copyright (C) 2020 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

9月実質賃金1.4%減、9カ月連続マイナス 物価上

ワールド

プーチン氏、核実験再開の提案起草を指示 トランプ氏

ワールド

北朝鮮、米国が「敵視」と制裁に反発 相応の措置警告

ビジネス

リーブス英財務相、銀行を増税対象から除外へ=FT
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイロットが撮影した「幻想的な光景」がSNSで話題に
  • 4
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 5
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 6
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 7
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 8
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 9
    若いホホジロザメを捕食する「シャークハンター」シ…
  • 10
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中