コラム

ギリシャの極左「炎の陰謀」の正体

2010年11月05日(金)17時09分

pa_041110.jpg

ニーチェに傾倒? ギリシャ警察が11月2日に逮捕した「炎の陰謀」メンバー
Reuters

 サルコジ仏大統領、メルケル独首相、ベルルスコーニ伊首相ら欧州首脳にあてた小包爆弾が相次いで見つかっている事件を、ギリシャ当局は「炎の陰謀」と名乗る極左過激派グループの仕業と見て行方を追っている。既にメンバー2人が逮捕されたが、この謎めいたグループの正体はほとんどわかっていない。ウォールストリート・ジャーナルは以下のように伝える。


「炎の陰謀」の名が最初に浮上したのは08年初め。ギリシャ警察が悪名高い極左グループ「11月17日運動」を壊滅させて6年後のことだ。だが、炎の陰謀の正体はほとんど知られていない。

 炎の陰謀は、2年ほど前からアテネ周辺で人が死なない程度の爆弾攻撃を繰り返してき。逮捕されたメンバー数人の大半は20代だ。グループは反権力で知られており、ここへきて欧州主要国の首脳をターゲットにし始めたのは、財政危機でEU(欧州連合)から1100億ユーロの支援を受けたのと引き換えに、ギリシャ政府が緊縮財政を強行しようとしていることに対する抗議なのかもしれない。


 ウィキペディア(英語版)に掲載されている過去の標的を見ると、元司法長官、自動車ディーラー数店、フランスのAFP通信、ネオナチ党、パキスタンの地域指導者、ギリシャ議会、アテネにあるメキシコ、ブルガリア、チリ、ドイツの各大使館など、一見して脈絡がない。死者が一人も出ていないようなのが救いだ。

■EUに対する逆恨みか

 かつて在ギリシャ米大使館で政治参事官を務めたジョン・ブレイディ・キースリングは炎の陰謀のイデオロギーについて興味深いことを書いている。


 逮捕された炎の陰謀メンバー、パナイトス・マソーラスの主張を見ると、このグループはその初期にはニーチェ哲学の中途半端な影響下にあったようだ。

「我々は道徳を破壊し、大惨事を引き起こし、熱狂を囁き、『戦争攻撃』を訴える。正義とは、美と強さを相殺するために臆病者が作り出した概念だ」──マソーラスが10月9日に独立メディアセンター(通称インディメディア)のアテネ支部に宛てて出した手紙)

 最近の炎の陰謀のお題目はより長く、より成熟して革命的になってきた。経済危機を契機にギリシャが「革命期」に突入するという信念から生まれた、新しい集団的責任感が見てとれる。象徴的に建物を爆弾攻撃するという戦術面でも修辞面でも、このグループは少しずつ、革命運動(EA)や革命的民衆運動(ELA)に似てきている。両者とも、理論共産主義者と反権力/無政府主義テロストとの緊張した協調から生まれたものだ。


■なぜ極右でなく極左か

 欧州の他の国ではほとんど死滅した70年代スタイルの左翼主義や無政府主義的主戦論が、なぜギリシャで生き残ってきたのか興味深い。

 また、アナーキスト(無政府主義者)ニュースというサイトが作ったギリシャの無政府主義グループのリストも一見の価値がある(それが本当に実在するのかどうかはわからないが)。ざっと見て、私のお気に入りは以下のグループだ。

・夏の秩序崩壊奇襲部隊
・汚れた意識の放火団
・秩序の脱構築評議会
・社会平和の完全破壊者
・ニコラ・テスラ特殊部隊

──ジョシュア・キーティング
[米国東部時間2010年11月4日(木)14時46分更新]

Reprinted with permission from "FP Passport", 5/11/2010. © 2010 by The Washington Post Company.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

習氏、台湾問題は米中関係で「最重要」 トランプ氏と

ワールド

米イラン協議、6日にオマーンで開催 核問題中心に討

ワールド

米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ=国

ビジネス

米財務省が1250億ドルの借り換え発表、入札規模は
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 7
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 8
    戦争の瀬戸際の米国とイラン、トランプがまだ引き金…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story