中国と世界、そして日本

　今月に入ってまだ10日ほどが過ぎたばかりだが、世界はなんとも慌ただしい。

　その最たるものが、先日のマンデラ元南アフリカ大統領の葬儀だ。列席のため現地を訪れたオバマ大統領らが首脳がスマホで「自分撮り（selfie）」に興じている写真が世界を駆け巡り、きっとスマホなんか使わない（使えない）古いタイプの政治家は「だから、スマホ世代は...」と眉をひそめたことだろうが、わたし以前目にした「機密が漏洩するおそれがあるため、大統領のスマホ利用は禁止」という報道はなんだったのだろうか、と考えた。もちろん、手にしたスマホはオバマ大統領のものではなかったのかもしれないが。

　スマホと言えば、ちょっと脱線するが、今年6月に中国の国家主席、習近平と彭麗媛夫人がアメリカを訪問した時、こんな写真とツイートが流れてきたことがあった。

「携帯電話に夢中になり、あなたのパートナーを忘れるなかれ。彼があなたを必要とする時に携帯に夢中でそれに気づかなければ、彼は他の人を見初めてしまうかもしれない」

　つまらなそうに立っている主席の横で真剣な顔をして写真を撮っている夫人が手にしているのは、どう見てもiPhone。そのわずか数カ月前に、中国の政府系メディアがiPhoneを販売しているアップルを「不公平だ」とか「傲慢だ」とか散々叩いて大騒ぎしたのに、中国のトップリーダーの耳には入っていなかったのだろうか。いや、本音は「それとこれとは別」だったのか。中国要人の居住地、中南海の奥深く暮らしているときはともかく、注目が集まる外遊だけでも、あれだけ熱烈歓迎した韓国ブランドにしなかったのは、やはり「スマホ世代」のうっかりだったのか。いや、国産デザイナーズブランドを国内人気ブランドに仕立てあげた「中国セレブ女性のアイドル」、彭夫人はだからこそ、国産品を使うべきだった。

　こういう、中華の理論の鎧でがっちりと外を固めているように見えて、実のところ中身は「アメリカ大好き」なのが、今の中国っぽい。習夫妻の一人娘はアメリカの大学に留学しているが、一時「帰国を命ぜられた」という噂も流れているけれど、実は名前を換えて身分を隠し、まだアメリカにいるとも伝えられている。先日訪中したバイデン副大統領とも、「古い友だち」として語り合えるという親しさからしても、習近平国家主席は間違いなくアメリカ好きである。

　今月に入ってすぐイギリスのキャメロン首相、バイデン副大統領、フランスのエロー首相の訪中がバタバタと続いた中、報道を見ていてもやはり「副」ながらバイデン氏の扱いは超格別だった。来賓との会談はいつも同等身分にこだわる中国で、予定時間を1時間も超えて語り合うなんていうのは例外中の例外。キャメロン首相の訪中は、ダライ・ラマと同首相が面談してから冷却化していた両国首脳初の会談が予定されていたために多少は注目されたものの、報道を見る限りどちらかというと中国での報道よりイギリスの報道の方が「熱」かった。それもキャメロン首相叩きで。

　それらの記事を総合するとキャメロン首相は昨年5月、チベット人の精神的指導者であるダライ・ラマと会見。中国の猛反発を受けた。だが今回、不振が続く経済打開のために中国との関係再開を求めて、100人を超えるイギリスの実業関係者を率いて訪中。無事、習近平国家主席に「お目通り」もかない、「チベットは中国の一部」と言い放ち、「今後イギリスの中国語教育に力を入れる」と豪語し、人権問題などの危ない橋を渡ることは一切避けて、「中国の投資歓迎」「観光客歓迎」「中国語学習チャンスの増大」などのリップサービスをばんばん振りまいて帰国した。

　だが、メディアの論調はむちゃくちゃ厳しい。

「中国と低価格戦を演じるつもりはイギリスにはない。そんなことしたらイギリスの負けだ」

「ヨーロッパの高級官吏は『北京当局は弱腰の者に利益を与えるような習慣は持ち合わせていない』と語った」

「彼の人権勝組からビジネス実用主義者への大跳躍は見事なものだ」

「一体全体、デビッド・キャメロンは何しに中国まで行ったんだ？」

......挙句の果てに「政治家がでしゃばって、貿易のプロたちがどんなにがんばってもできないことをやれるわけないだろ」みたいなことまで言われていて、そのあまりの激しさには、低姿勢に愛想を振りまいていたキャメロン首相が気の毒に思えるほどだ。でも、そんなメディアも、「お前がダライ・ラマ会見で突っ張るからこういうことになったんだろ」的な揶揄はわたしが見た限りまったくなく、そのへんのところは一本筋が通っているように感じられた。

　だが、みっともない、といえば確かにそうだ。そんなことなら最初から......と思うが、大喜びしてキャメロン貿易団に参加したイギリス産業界を見ると、やはりメディアがどんなに理想を語ろうと、背に腹は換えられないというのも現実なのだろう。そこに先進国の中国に対する理想と現実がせめぎ合っている。

　同様のことはアメリカにも言える。中国に降り立つ前に日本を訪れたバイデン副大統領と安倍首相の会談についてはすでに日本メディアを通じてご存知だろうが、そこで交わされた東シナ海防空識別圏問題を巡っての対話を米紙『ウォールストリート・ジャーナル』は「Japan, U.S. at Odds Over China's Air Zone」というタイトルで伝えている。この記事の翻訳版が掲載された同紙日本語サイトのタイトルは「中国の防空識別圏、民間機では日米に対応の違い」だが、中国語サイトでは「日美因中国防空識別区規定起争執（日米が中国の防空識別区の規定を巡り論争に）」となっている。英語タイトルの意味は中国語に近く、つまりアメリカ（及び西洋社会）と中国では「意見の違い」どころか、「日本と米国の間で対立があった」と伝わっていることになる。

　このニュアンスの違いはかなり大きい。

　バイデン副大統領は習近平国家主席との会談でもはっきりと「アメリカは東シナ海識別圏を認めない」と明言したと中国メディアでも報道されていて、中国メディア関係者ですら「バイデンはきっぱりと立場を表明した」と言っているくらいだが、自国の航空会社にはその判断を強制しなかったのも事実で、そこが安倍首相の不興を呼んだらしい。だが、日本に同情的な立場を見せながらもアメリカも完全に中国をバシンとはねつけられない「事情」があるわけだ。

　バイデン氏の中国訪問は「旧知の仲の習近平氏と膝を割って話した」と言いつつ、共同記者会見では東シナ海問題にはふたりとも一切触れず、結局アメリカ側が別途随行員によるメディアブリーフィングという形で会談の内容が（フランクに、一部を巧妙にぼかしつつも）公開された。このへんのやり方はなんとも回りくどいが、米中お互いに微妙な緊密さと距離感を保ちつつ意見を対立させるのではなく、「顔を立てあった」ことが伝わってくる。

　でも、その一方でバイデン氏は米国大使館に米国ビザを求めて並ぶ人たちに「優秀な若者がアメリカに来ることを歓迎する」「アメリカではチャレンジする子どもが受けるのは罰ではなく、表彰ですよ」などと声をかけたという。後者は間違いなく以前、「吾輩は不機嫌である」で触れた『ジミー・キンメル・ライブ！』をめぐる騒ぎを念頭においたものだろう。

　見たところ、バイデン副大統領はそれなりに役目を果たして中国を後にしたようだが、日本がその「役目」に不満を持っていると世界に伝えられたことは日本にとって損はなかっただろうか。

　世界は、東シナ海防空識別圏が、中国が尖閣諸島の国有化を宣言した日本に標的を絞ったものであることを知っている。さらに、中国がその公告で求めた「識別圏内を飛行する航空機の飛行計画提出」は付近を飛行する航空会社を持つ先進国のほとんどに影響を与えることになり、注目しているのも事実だ。中国のそれはある意味、人命を「人質」にして自分たちが描いた識別圏を世界に受け入れさせることで日本を追い詰めようとしている。海外の報道も、唐突なその「飛行計画提出要求」に日本と同じように違和感を表明している。

　だが、その一方でそれらの報道にはその一番の当事者である日本から、世界に向けての正式なアピールがない。もちろん、慌ただしく日本政府が対策を練っていること、日本政府が感情を高ぶらせていることなどは日本の報道などを参考にして報道されているが、そんなふうに世界が日本の態度を見守っている中、日本政府は自分たちの言葉でその不満も、その対応策も、その訴えも何も伝えることができていない。世界はただひたすら日本の出方を待っているものの、日本政府はただひたすら対応に追われている......そんな印象を受ける。

　そこに中国は外国メディアを集めて堂々と記者会見を開き、さらに切り込んでいる。日本の世界舞台での広報下手を先読みしていて、その隙を突くようにぐいぐいと自分たちの声を直接外国メディアに載せ（させ）ている。

　最近、中国はこのような「国際舞台へのアピール」を計算した上で意図的に最大限に利用する手法をよく使うようになった。メディアをいかに利用するか、それをどんなふうに自分たちの都合の良いように引き寄せ、そしてパチンと指で弾くか、その手綱さばきについてもさまざまに検討し、また標的にした相手の出方をよく研究して、その裏をかくための策を練り尽くして臨んでいる。一方、中国に東シナ海防空識別圏を突然突きつけられて怒り心頭に達した日本は、そこまで計算している暇はないようだ。

　防空識別圏騒ぎだけではない。マンデラ元大統領の葬儀でも、中国を代表して列席した李源潮・国家副主席はオバマ大統領らと並んで、各国からのそうそうたる列席者を前に追悼の言葉を述べた。つまり、中国は世界に並んでマンデラ氏を高く評価する態度を表明、世界に向けてマンデラ元大統領に敬意を評し、追悼の意を示したのである。これは世界に向けて「我々はその価値観を共有した」とアピールにしたのに等しい。

　だが、ご存知だろうか。その裏で中国は国内のメディア及びウェブサイトに対して、「マンデラ氏の人権、民主問題における言論、特にその写真、ビデオの内容の選択、発表には注意し、マンデラ氏とダライ（・ラマ）の交流、及び台湾に関する内容に触れてはならず、マンデラ氏個人の結婚生活に関わる話題を転載したり、書きたてたりしてはならない」という通達を出しているそうだ。マンデラ氏についてその人権や民主に関わる言論に触れるなと言うのであれば、何を敬っているといえるのか？　どんな価値観を世界と共有しているというのか？

　中国は今、世界メディアを利用し、自分たちの姿を世界の人々の目に焼き付けようとしている。自分たちが確実に、世界の注目する出来事に参与し、アメリカやイギリスと同席、同列にいることをアピールしている。その国内での対応とは裏腹に「世界戦略」を進めている。

　米紙『ニューヨーク・タイムズ』が、同紙と経済メディア『ブルームバーグ』の中国駐在記者ら20人余りのビザが今月で切れるにも関わらず、中国政府からはなんの対応もなく、このままビザ切れで中国を追い出されるかもしれない、と伝え、今大騒ぎになっている。さらに先月から、『ウォールストリート・ジャーナル』の中国語サイト、イギリス通信社のロイターの中国語サイトなどがアクセス不能になっており、一方で昨年の開設直後からアクセス不能になっている『ニューヨーク・タイムズ』の中国語版の閉鎖を同紙本部が検討中だとも伝えられている。

　これらの一連の動きも、中国政府の「アメとムチ」の一環だろう。英語メディア、それも『ニューヨーク・タイムズ』を中国から追い出せば、中国が世界にアピールできるチャンスを自ら放棄することになる。バイデン副大統領訪中時の熱心な報道で「中国の意図するもの」を世界に伝えられた中国がそんなことをするとは思えない。今は西洋メディアをぎりぎりまで追い込むことで「お灸」をすえれば、今後危ない橋を渡るのを躊躇するはずだと考えているのだろう。実際に『ブルームバーグ』は昨年、習近平国家副主席（当時）の家族の経済力を報道した後、嫌がらせを受けており、先日、同社中国報道記者の記事が「当局を怒らせるおそれがある」とお蔵入りにされたことが明らかになっている。

　中国はこうして今、イギリスを、アメリカを、世界を手玉に取り始めている。日本はもっと冷静になって、「日本が」と熱くなるのではなく、中国とのつきあい方を慎重に探っている世界ともっとうまくシンクロし、協力していける手段を練ったほうが良いのではないだろうか。