コラム

平仮名という優れたシステムや社会格差の小ささ――日本の教育が良い結果を出す理由

2024年06月20日(木)18時13分
西村カリン(ジャーナリスト)

YAMASAN/ISTOCK

<小学生の子供2人の母親として、日本の小学校の良さは日々確認している。フランスと日本の学校教育は何が違うのか――>

義務教育修了段階の15歳を対象にしたOECD(経済協力開発機構)の国際学習到達度調査(PISA)を見ると日本の学校教育は世界トップクラスだ。PISAは3つの分野で学力を確認する調査だが、2022年の順位で日本はOECD38カ国中、数学1位、科学1位、読解力は2位。私の母国のフランスは、3分野とも20位台だ。明らかに日本の学校教育のほうが良い結果を出している。

日本の公立小学校に通う子供2人の母としても、私は日本の小学校の良さを毎日確認している。フランスの学校とは何が違うかを考察して『フランス人記者、日本の学校に驚く』(大和書房)という本を最近書いたが、ここで最も重要な点を紹介したい。

結論から言えば、日本の学校は基本的知識をきちんと教えてくれる。安定したカリキュラムと安定した教え方がその主な理由ではないかと思う。フランスでは義務教育は3歳からだが、小学校は6歳からの5年制。残念なことに小学校を卒業してもきちんと文字を読めない生徒が1割以上、文章を書く能力が不足している子供も2割ほどいる。

社会格差が1つの大きな原因だ。パリや大都市のエリート小学校もあれば、貧しい家の子供が非常に多いパリ郊外の小学校もあり、両者の子供の学力は全然違う。日本ではフランスほど学校間の格差がない。

フランスの教育は考える力を引き出す

アルファベットで書いたり読んだりするのが難しいことも理由だろう。聞いたことはあっても、どう書くか分からない。1つの発音で複数の書き方があるのでその単語を学ばない限り正しく書くことはできない。

その点、日本の平仮名は優れたシステムだ。4歳や5歳の子供で漢字が分からなくても、書きたい単語や文章が書ける。漢字の教え方も素晴らしいと思う。自分の子供に限らず、全ての子供がスイスイ漢字を覚えて書けることに驚いてしまう。

足し算、引き算、掛け算、割り算も日本の教え方のほうが良さそうだ。その半面、フランスの学校(特に中学校から)のほうが生徒の個人差を認めた上で、それぞれの考える能力、議論の能力や表現能力を引き出していると思う。

現在の日本では30人以上、場合によっては40人のクラスも珍しくないが、フランスでは生徒の人数が30人以上というのはあまり考えられない。学力の格差があるので、40人だと先生がいくら頑張ってもそれぞれの生徒のニーズに合わせた対応ができない。フランスの生徒のほうが暴れる子が多いことも1つの理由だろう。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州外為市場=円下落、予想下回るGDP受け ドルは

ワールド

EU諸国、国益の影に隠れるべきでない 妥協必要=独

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン首

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    キャサリン妃の「子供たちへの対応」が素晴らしいと…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story