コラム

電気自動車からドローンまで「次のIT」を支えるあの電池

2016年05月25日(水)11時45分

Yuya Shino-REUTERS, 2013

<スマホ、デジカメ、ドローン、そして電気自動車まで、今やあらゆる場面でリチウムイオンバッテリーは必須だ。リチウムイオンバッテリーは、「次のIT」を支える根幹ともいえる>

リチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが全面禁止

 先日、ドローンを使ったプロジェクトの撮影を日本で行ったのだが、開発していたシンガポールから機体を急いで搬送する際に、思わぬ問題が発生した。ICAO(国際民間航空機関)が、今年2月22日に「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」を発表し、先日4月1日から世界中で全面規制されることになったのだ。

 多くの方々には関係ない話に聞こえるかもしれないが、実際は、ほとんどの方々に大いに関係するリチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが、ついに世界的に全面禁止になった(機内持ち込みは可能)。

 改めてリチウムイオンバッテリーと書くと、なにか特別のものにも感じるが、スマートフォンやデジタルカメラ、そしてドローンにまで、現在、多くの方々がお持ちのほとんどのディバイスに、このリチウムイオンバッテリーが使用されている。

リチウムイオンバッテリーが、明日を決める

 まず、このバッテリーの良い点は、従来のバッテリーと比べて、一段と速く充電でき、一段と長持ちする点にある。それまでのバッテリーと比べて、より高い出力密度を持っているので、耐用年数が延び、バッテリー自体も軽くなった。このリチウムイオンの登場と実用化によって、僕自身も現在のモバイルライフを享受できているとも言えるだろう。

 特徴は、バッテリー容量の80%まで高速充電し、その後、低速のトリクル充電に切り替わる点にある。この「2:8の法則」ともいうべき複合的な充電プロセスが、デバイスをより短時間で外に持ち出せるようにするだけでなく、バッテリーの耐用年数も延ばしているコア技術になっているのだ。

 そこで、あまり知られていないがリチウムイオンバッテリー製品と上手に長年付き合うコツは、「100%使い切らない」で、「継ぎ足し充電すること」にある。だから、お手持ちのスマートフォンやタブレットをより長く使いたいと思うのだったら、20%未満になる前に充電するのが良い。

 一方、リチウムイオン電池の危険な所は、リチウムが非常に化学反応を起こしやすい物質であるため、だからこそ高いエネルギーを溜め込める性質がある。それゆえ過充電などで、膨張や発火する可能性が高く、ついにICAO(国際民間航空機関)が、「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」するに至ることになった。事実、表にはあまり聞こえてこない事故が多発している。いまでは、ドローン用のバッテリーをオンラインで購入し、日本へ空輸するのにもかなりの苦労を要するようになってしまった。

 しかし、このリチウムイオンバッテリーや、そのマネージメント技術が、「次のIT」を支える根幹だと言ってもいいだろう。表面的には、AIに代表されるソフトウエア技術や、ロボティックスなどのハードウエア技術に注目が集まるが、その動力となるのが、リチウムイオンバッテリーに他ならない。代表的なのが、自動運転も可能な電気自動車である。

プロフィール

高城剛

1964年生まれ。 日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞後、メディアを超えて横断的に活動。総務省情報通信審議会専門委員など公職歴任。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。現在、コミュニケーション戦略と次世代テクノロジ―を専門に、創造産業全般にわたって活躍。また、作家として著作多数。2014年Kindleデジタルパブリッシングアワード受賞。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国配備のパトリオット、イラン戦争転用を米国と協議

ワールド

海運マースク、中東─アジア・欧州2航路のサービス一

ビジネス

英住宅価格、2月は前年比1.3%上昇 昨年10月以

ワールド

インド、調理用燃料確保へLPG増産命令 中東危機で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    「え、履いてない?」モルディブ行きの飛行機で撮影された、パイロットの「まさかの姿」にSNS爆笑
  • 4
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 5
    「ハリポタ俳優で終わりたくない」...ハリー・メリン…
  • 6
    対イラン攻撃に巻き込まれ、湾岸諸国が存立危機
  • 7
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 8
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 9
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「旅客数が多い空港」ランキン…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story