コラム

電気自動車からドローンまで「次のIT」を支えるあの電池

2016年05月25日(水)11時45分

Yuya Shino-REUTERS, 2013

<スマホ、デジカメ、ドローン、そして電気自動車まで、今やあらゆる場面でリチウムイオンバッテリーは必須だ。リチウムイオンバッテリーは、「次のIT」を支える根幹ともいえる>

リチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが全面禁止

 先日、ドローンを使ったプロジェクトの撮影を日本で行ったのだが、開発していたシンガポールから機体を急いで搬送する際に、思わぬ問題が発生した。ICAO(国際民間航空機関)が、今年2月22日に「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」を発表し、先日4月1日から世界中で全面規制されることになったのだ。

 多くの方々には関係ない話に聞こえるかもしれないが、実際は、ほとんどの方々に大いに関係するリチウムイオンバッテリーの飛行機への預け入れが、ついに世界的に全面禁止になった(機内持ち込みは可能)。

 改めてリチウムイオンバッテリーと書くと、なにか特別のものにも感じるが、スマートフォンやデジタルカメラ、そしてドローンにまで、現在、多くの方々がお持ちのほとんどのディバイスに、このリチウムイオンバッテリーが使用されている。

リチウムイオンバッテリーが、明日を決める

 まず、このバッテリーの良い点は、従来のバッテリーと比べて、一段と速く充電でき、一段と長持ちする点にある。それまでのバッテリーと比べて、より高い出力密度を持っているので、耐用年数が延び、バッテリー自体も軽くなった。このリチウムイオンの登場と実用化によって、僕自身も現在のモバイルライフを享受できているとも言えるだろう。

 特徴は、バッテリー容量の80%まで高速充電し、その後、低速のトリクル充電に切り替わる点にある。この「2:8の法則」ともいうべき複合的な充電プロセスが、デバイスをより短時間で外に持ち出せるようにするだけでなく、バッテリーの耐用年数も延ばしているコア技術になっているのだ。

 そこで、あまり知られていないがリチウムイオンバッテリー製品と上手に長年付き合うコツは、「100%使い切らない」で、「継ぎ足し充電すること」にある。だから、お手持ちのスマートフォンやタブレットをより長く使いたいと思うのだったら、20%未満になる前に充電するのが良い。

 一方、リチウムイオン電池の危険な所は、リチウムが非常に化学反応を起こしやすい物質であるため、だからこそ高いエネルギーを溜め込める性質がある。それゆえ過充電などで、膨張や発火する可能性が高く、ついにICAO(国際民間航空機関)が、「旅客機における貨物室内でのリチウムイオンバッテリーの運送の禁止」するに至ることになった。事実、表にはあまり聞こえてこない事故が多発している。いまでは、ドローン用のバッテリーをオンラインで購入し、日本へ空輸するのにもかなりの苦労を要するようになってしまった。

 しかし、このリチウムイオンバッテリーや、そのマネージメント技術が、「次のIT」を支える根幹だと言ってもいいだろう。表面的には、AIに代表されるソフトウエア技術や、ロボティックスなどのハードウエア技術に注目が集まるが、その動力となるのが、リチウムイオンバッテリーに他ならない。代表的なのが、自動運転も可能な電気自動車である。

プロフィール

高城剛

1964年生まれ。 日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞後、メディアを超えて横断的に活動。総務省情報通信審議会専門委員など公職歴任。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。現在、コミュニケーション戦略と次世代テクノロジ―を専門に、創造産業全般にわたって活躍。また、作家として著作多数。2014年Kindleデジタルパブリッシングアワード受賞。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国10月PPI下落縮小、CPI上昇に転換 デフレ

ワールド

南アG20サミット、「米政府関係者出席せず」 トラ

ワールド

フィリピン、大型台風26号接近で10万人避難 30

ワールド

再送-米連邦航空局、MD-11の運航禁止 UPS機
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216cmの男性」、前の席の女性が取った「まさかの行動」に称賛の声
  • 3
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評家たちのレビューは「一方に傾いている」
  • 4
    筋肉を鍛えるのは「食事法」ではなく「規則」だった.…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統…
  • 7
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 8
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 9
    レイ・ダリオが語る「米国経済の危険な構造」:生産…
  • 10
    「非人間的な人形」...数十回の整形手術を公表し、「…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 6
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 7
    「座席に体が収まらない...」飛行機で嘆く「身長216c…
  • 8
    『プレデター: バッドランド』は良作?駄作?...批評…
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    「路上でセクハラ」...メキシコ・シェインバウム大統…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story