最新記事
睡眠

ペットと一緒に寝てもいいのか?...「睡眠の質」と「心臓発作」に関する最新研究

SLEEPING WITH CATS

2023年11月8日(水)14時40分
レオニー・ヘルム
猫

猫の睡眠パターンは人間とは違うから、添い寝は飼い主の睡眠の質を低下させる恐れがある PYROSKY/ISTOCK

<大好きな飼い猫と快適な添い寝をするために、今すぐ実践するべきベッドルームの掟とは?>

自由気ままな性質とは裏腹に(いや、もしかするとそのおかげで)、猫は人間を穏やかな気持ちにしてくれるパワーがある。とはいえ、寝るときも一緒というのはどうなのか。

米メイヨー・クリニック睡眠医療センターの調査によると、ペットを飼っている人の半分以上(主に猫か犬の飼い主だ)がペットと添い寝している。

確かに猫の睡眠時間は1日12~18時間だが、人間が睡眠を取る時間帯とはズレがある。それによくある誤解だが、猫は夜行性ではなく薄明薄暮性、つまり明け方と夕方に最も活発になる。「一晩中元気な猫もいるが、だからといって夜行性というわけではない」と、動物愛護協会は指摘している。

ペットが飼い主のストレスを軽減したり、健康的な生活習慣を促したりすることで、心身のさまざまな問題を改善してくれることはよく知られている。

2016年のイギリスの研究チームの報告によると、「ペットは、病気や動揺するような経験から患者の気持ちをそらし、体を動かすことを促すことにより、貴重な病気療養の機会を提供する」ことが分かった。

ただ、もともと飼い主の寝つきが悪かったり、飼い猫が特に落ち着きのない活発な性格の場合、添い寝は飼い主の健康にマイナスの影響を与えるかもしれない。

「私自身は猫と一緒に寝るのが大好きだ」と、フロリダ州で動物病院キャット・ケア・クリニックを運営する獣医師アンバー・カーターは言う。

「でも、ぐっすり寝たいときには最高の環境とは言えない。よく人間がベッドの端にしがみつくように寝ていて、真ん中では猫たちがくつろいで眠っているイラストがあるが、まさにわが家の光景だ」

それでも多くの人がペットとの添い寝を選ぶのは、幸せな気持ちになれるからだ。米国立衛生研究所(NIH)によると、動物と一緒に時間を過ごすと、代表的なストレスホルモンであるコルチゾールのレベルが低下する。

「動物は人間の孤独を和らげ、社会的なサポートを与え、気分を高揚させてくれる」

「飼い猫と一緒に寝ると絆が深まる」と、カーターは言う。「猫を寝室から閉め出さないことで、猫にとってもストレスが低下して、飼い主との信頼関係を深められる」

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

UAEフジャイラで石油積載一部停止、無人機攻撃受け

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ政権、イラン停戦交渉を

ワールド

アングル:トランプ氏が「迫害」主張の南ア、暮らしや
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中