最新記事
注目ニュースを動画で解説

ウクライナ戦争から世界の指導者と市民が学べる「5つの教訓」【注目ニュースを動画で解説】

2023年3月22日(水)20時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
ウクライナ戦争「5つの教訓」

ニューズウィーク日本版-YouTube

<多大なる犠牲から得られた知恵には未来に生かせることもある。1年が経過したウクライナ戦争が教えてくれる「5つの教訓」について解説した動画から一部抜粋して紹介する>

昨年2月にロシア軍がウクライナ全土への攻撃を開始して1年が経過。軍事力で圧倒的に劣ると思われたウクライナ軍の予想以上の善戦と、ウクライナと結束する西側諸国の支援によって、今日も東部を中心に激しい戦闘が続いている。

兵士だけでなく無数の民間人が住居や街を追われ、家族や友人を亡くすなど、この戦争の犠牲はあまりに大きい。

それでも終わる気配のないこの残酷な戦争から世界の指導者と市民は何を学べるのか。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「「5つの教訓」ウクライナ戦争から世界の指導者、市民が学べること【アニメで解説】」の内容を一部抜粋して紹介する。

◇ ◇ ◇

nwyt2_1.jpgまず、プーチン大統領は明らかに判断を誤った。具体的にはウクライナ軍の士気と粘り強さなど。しかし、西側も判断ミスをしたことは忘れてはならない。侵攻の可能性は以前からあったにもかかわらず、まともな対策を取ってこなかった。

nwyt2_2.jpg次に、明らかな侵略行為に対しては国際社会が団結することが分かった。プーチンはこの点についても見誤った。

nwyt2_3.jpg傀儡政権の樹立を目論んだロシア軍の急襲に耐え、逆に大きな損失を与えたウクライナと西側は、さらなる武器支援と経済制裁の強化でロシアを撃退できるかもしれないと考えている。しかし、ロシアが大国であることに変わりはない。戦況のエスカレート、核兵器の使用の可能性も捨て切れない。

nwyt2_4.jpg戦時中には集団的思考が優位になりがち。慎重派の意見は強硬派にかき消されてしまう。

nwyt2_5.jpg戦争の責任は間違いなくプーチンにあるが、西側の尊大さもまたウクライナ国民を苦しめていることは知っておかなければならない。

※この動画は「この悲しい戦争が教えてくれる5つの教訓」に基づいています。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中