最新記事

軍事

「アメリカへの核攻撃」を議論しながら、我慢できずに笑いだしたロシア専門家

2022年4月22日(金)20時33分
ジェイソン・レモン
サルマトミサイル発射実験

サルマトミサイル発射実験(4月20日) Russian Defence Ministry/Handout via REUTERS

<ICBMサルマトの発射実験の成功を受け、その攻撃力についてロシア国営テレビで実に楽しそうに議論していた専門家たち>

ロシア国営テレビの番組で、ロシア人の出演者たちがアメリカへの核攻撃の可能性について議論しながら、こらえきれないといった様子で笑い声をあげる姿が放送された。そのやりとりは、4月20日に新型の大陸間弾道ミサイル(ICBM)「サルマト」の発射実験を行ったという、ロシア大統領ウラジーミル・プーチンの発表を受けたものだった。

報道によれば、ロシア軍は核弾頭が搭載できるサルマトを、ロシア北西部のプレセツクから発射し、約6000キロメートル離れた極東カムチャッカ半島の目標地点に着弾させた。プーチンはこれについて、待ちに待った武器だとし、「現代のいかなる迎撃ミサイルにも打ち勝てる」と述べた。

ロシア国営テレビのチャンネル「ロシア1」の番組では、パネリストがこのサルマトの発射について議論をしていた。そのなかで、1人の専門家がアメリカに向けて発射する可能性について述べ、標的としてニューヨーク市を具体例に挙げると、出演者たちが笑い声をあげた。

この映像を最初にツイッターに投稿して広めたのは、米リベラル系ニュースサイト「デイリー・ビースト」のコラムニストで、露メディアによるプロパガンダを監視する「ロシアン・メディア・モニター」を立ち上げたジュリア・デイビスだ。

「ロシア国営テレビでは、番組司会者とパネリストたちがアメリカ本土への核攻撃を議論しながら、こらえきれずに笑っている。アメリカの著名メディアのアンカーたちが、都市を破壊する話をしながら笑っているところを想像できるだろうか」

ニューヨークは「完全に破壊される」

英語の字幕を見ると、番組中に1人のパネリストが「アメリカは、今も昔もこんなミサイルを保有したことがない」と述べている。そのすぐ横では、サルマトの発射映像が流されていた。

別のパネリストが、「このミサイルはどのような目標を破壊できるのか。破壊可能な広さは?」とたずねた。すると最初に発言したパネリストは、「我々のいわゆるパートナー」への攻撃に使用できると述べ、暗にアメリカに言及した。別のパネリストが「パートナーという言葉は非常に重要だ」と口を挟むと、ほかのパネリストたちが笑い出した。

「例えばニューヨーク市をターゲットにすれば、この素晴らしい都市は完全に破壊されてしまうだろう」と最初に発言したパネリストが断言し、「このミサイル一発で完全に消滅する」と続けた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9%増加 輸出過去最高も輸入

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中