最新記事

起業

イスラエルが「スタートアップ大国」になれた理由は、全部これで説明できる

2021年4月27日(火)19時24分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部、前田恵理
イスラエル・ビジネス(イメージ)

Evgeny Gromov-iStock

<イスラエル軍エリート部隊出身の大物起業家が語る、イノベーションと起業家精神を身につけるカギ>

日本ではあまり知られていないが、イスラエルは世界有数のスタートアップ大国だ。人口850万人ほどの小さな国ながら、毎年1400社のスタートアップが誕生し、現在は約6000社のスタートアップが存在している。

近年では、アップル、グーグル、マイクロソフトといった世界的企業が、同国企業を積極的に買収することで、研究開発や生産の拠点をイスラエルに移している。

イスラエルはなぜスタートアップ国家としてここまで成功しているのか。そのカギとなるのが「CHUTZPAH(フツパ)精神」だ。

ヘブライ語で「大胆さ」や「厚かましさ」を意味し、「普通ではできないことを敢然と行なう勇気」といった肯定的な意味をももつ。フツパ精神は、困難に決然と立ち向かい、何事も達成可能とみなす楽観主義的なパワーをもつイスラエル人たちの力の源となってきた。

では、事業を成功に導くフツパ精神とは、生まれ持ってのものなのか、それとも後天的な性質なのか。そして、イスラエル人でなくても身に着けられるのか。

イスラエル国防軍のエリート諜報部隊である8200部隊で起業に必要なスキルを磨き、退役後に自らも起業して20年にわたり、イスラエルのテック業界をリードしてきたインバル・アリエリ氏は、誰よりもその秘訣を知る人物だ。

彼女は今年3月に発行された、『起業家精神のルーツ CHUTZPAH──イスラエル流"やり抜く力"の源を探る 』(CCCメディアハウス)で、フツパ精神の重要性と、その育て方について語っている。「フツパ精神」を解き明かした本が日本で刊行されるのは、おそらく初めてだろう。彼女によれば、起業家精神とは天性のものではなく、意識と訓練によって誰もが身につけることができるものだという。

そんなアリエリ氏に、スタートアップ後進国といわれる日本で創造性やイノベーションを身につけるためにするべきことや、イスラエルで幼少のころから養われる「フツパ精神」、兵役制とビジネスの関連性について聞いた。

──この本はどういう人たちに読んでもらいたいですか?

本書は「将来に対して関心がある人」のために書きました。

多くの人たちは、イノベーションやリーダーシップ、それに起業家精神のスキルをどのように鍛錬し、実践し、伸ばしていけばいいのかについてのアドバイスを求めています。

絶えず変化する今日の世界において、あなたがすでに成功した起業家なのか、企業の役員なのか、個人で事業をしているのか、経験豊富かどうかには関係ありません。将来のためのスキルを鍛錬し、実践し、使えるようにするための方法は常に存在するのです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、ウクライナ東部ルハンスク州全域を支配下に 

ワールド

タイ憲法裁、首相の職務停止命じる 失職巡る裁判中

ビジネス

仏ルノー、上期112億ドルの特損計上へ 日産株巡り

ワールド

マスク氏企業への補助金削減、DOGEが検討すべき=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプvsイラン
特集:トランプvsイラン
2025年7月 8日号(7/ 1発売)

「平和主義者」のはずの大統領がなぜ? 核施設への電撃攻撃で中東と世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 2
    ワニに襲われ女性が死亡...カヌー転覆後に水中へ引きずり込まれる
  • 3
    普通に頼んだのに...マクドナルドから渡された「とんでもないモノ」に仰天
  • 4
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 5
    砂浜で見かけても、絶対に触らないで! 覚えておくべ…
  • 6
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 7
    「パイロットとCAが...」暴露動画が示した「機内での…
  • 8
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    顧客の経営課題に寄り添う──「経営のプロ」の視点を…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 3
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 4
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 5
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 6
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた…
  • 7
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 8
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 9
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 10
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中