最新記事

ダイエット

ファスティング(プチ断食)は本当に健康にいい?

2018年6月5日(火)15時30分
カシュミラ・ガンダー

長期的な健康管理のカギはライフスタイルに会った食習慣 C.J. Burton-Corbis/GETTY IMAGES

<ハードル低めの「断食風ダイエット」、ファイスティングの健康効果に専門家も注目しているが、拒食症や過食症のリスクが>

食べたい物を食べながら、健康な体とスリムな体形、長寿を手に入れたい――。そんな願いをかなえてくれそうなのが「インターミッテント・ファスティング(断続的断食)」。確かに魅力的だけど、ちょっと信じられないって? そう思うのも無理はないが、これが最もヘルシーな食事法である可能性を示唆する証拠は増えている。

インターミッテント・ファスティングは食事の時間を限定する食事法の総称だ。例えば一般的な「5:2ダイエット」はカロリー摂取量を週2日だけ500キロカロリーに制限し、残り5日間は推奨量に戻す。「16:8ダイエット」は1日の食事を8時間の枠内に制限。「日替わり断食」は普通の食事と断食を1日おきに繰り返す。

こうしたプチ断食は減量のほか、心臓病や癌のリスク低下、寿命の大幅な延長など健康面で多くの効果が確認されてきた。アラバマ大学バーミングハム校の研究者らは最新の研究で、糖尿病予備軍の男性8人を対象に1日の食事を早い時間に済ませる「eTRF(early time-restricted feeding)」の効果を検証した。

最初の5週間は食事できる時間枠を1日6時間とし、最後の食事は午後3時までに終了。さらに2週間のリセット期間を挟んで、食事できる時間枠を1日12時間に拡大して5週間、計4カ月にわたって実験を行った。こうした臨床実験では珍しく、必要に応じてスカイプも利用し、毎回食事の様子を観察した。

意志の強さが試される

その結果、eTRFは糖代謝率を向上させ、インスリン感受性(インスリンの働きやすさ)も高めるらしいことが分かった。血圧と酸化ストレスも低下した。いずれも体重は落とさずに、だ。

今回の実験は小規模だが、最近提唱されたeTRFを人間で検証した初のケースであり、また非常に厳密で管理された実験手法も栄養学の研究としては異例だと、ロンドン大学ユニバーシティーカレッジ(UCL)健康加齢研究所のジェームズ・キャターソン(今回の実験には関与せず)は指摘する。

これまでの研究でも、断続的な断食の効用は多くの生物で認められていると、キャターソンは言う。「バクテリア、イースト菌、線虫、マウスなどで断続的断食による健康・長寿効果が認められる」

WHO(世界保健機関)が肥満を21世紀最大の公衆衛生上の課題の1つと位置付ける時代だけに、研究者や臨床医は興奮気味だ。「こうした方法なら、食べられない時間は1回連続24時間までなので、それほど口寂しさを感じずに済む」と、英栄養士会のリニア・パテルは言う。「この種の食事パターンなら、カロリーの低い食事ばかりで代謝が落ちるのを予防する効果も期待できる」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中